右記グラフはスーパー業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
スーパー業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成21年のスーパー業界の業界規模(主要対象企業59社の売上高計)は18兆8,390億円となっています。
スーパー業界の過去の業界規模の推移を見ますと、平成15年から18年までは若干の上昇を続けていましたが19年からは横ばい、平成21年には減少に転じています。
日本チェーンストア協会の統計によると全国スーパーの売上高は96年をピークに13年連続の減少。近年では大手スーパーも売上が伸び悩み、21年2月の決算ではセブン&アイ・HDは前年比-9.5%、イオンが-3.5%、ユニーが-4.6%、ダイエーが-6.2%、イズミが-1.6%の売上高減を記録しています。
収益減少の原因として、長引く消費の低迷や給料減による消費者の低価格指向などが挙げられます。さらに、「ユニクロ」や「ニトリ」、家電量販店の台頭など専門店への顧客流出も加わり、食品以外の衣料品、家電・家具などで顕著に減少が見られます。
現在のスーパー業界はセブン&アイグループとイオングループの2強体制となっています。
セブン&アイはイトーヨーカ堂、ヨークマート、スーパーカドヤ、サンエーなどを傘下に、イオングループはイオン、マックスバリュ、サティ、マイカルなどを傘下に治めています。
さらに、セブン&アイは06年6月株式交換によりミレニアムリテイリング(そごう、西武百貨店の親会社)を完全子会社化。
一方で、イオンは07年3月にダイエー及びマルエツと資本・業務提携。物流網の共同仕入れにより、コスト削減を図ります。
長引く消費不況の影響を受けスーパー各社に動きが出ています。
特に各社が力を入れているのがPB(プライベートブランド)商品。イオンでは国内最大のPB商品『トップバリュ』を展開。従来のメーカー品に比べ2〜3割安価な商品を展開しています。
また、09年8月には業界大手のユニー、イズミヤ、フジの3社が共通のPB商品『スタイルワン』を発売開始。新たな顧客増加を見込んでいます。
一方、セブン&アイ・HD傘下のイトーヨーカ堂は08年8月からディスカウントストア『ザ・プライス』を展開開始。既存のイトーヨーカドー不採算店をディスカウントストアに形態転換することにより収益の改善を図ります。
企業名 |
売上高 (億円) |
売上高 シェア※ |
スーパー業界 売上高シェアグラフ |
|
1 |
セブン&アイ・HD | 5兆1,112 |
27.1% |
|
2 |
イオン | 4兆5,425 |
24.1% |
|
3 |
ユニー | 1兆0,176 |
5.2% |
|
4 |
ダイエー | 9,054 |
4.8% |
|
5 |
イズミ | 4,921 |
2.6% |
|
6 |
ライフコーポレーション | 4,688 |
2.5% |
|
7 |
平和堂 | 3,612 |
1.9% |
|
8 |
イズミヤ | 3,585 |
1.9% |
|
9 |
バロー | 3,449 |
1.8% |
|
10 |
マルエツ |
3,307 |
1.8% |
スーパーの売上高ランキングを見ますと、ランキング上位2社が強いことが分かります。シェアを見ましてもセブン&アイとイオンの2社で市場の50%近いシェアを誇ります。
前年に比べ売上高を伸ばしたスーパーはランキング9位のバロー、6位のライフコーポレーションで、それぞれ売上高前年比+2.6%、+1.3%の増加となっています。
※シェアとはスーパー業界規模(対象企業の売上高合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでスーパー市場における各企業の占有率を知ることができます。
各ランキングをクリックするとそれぞれスーパーの詳細ランキングページにジャンプします。
セブン&アイ・ホールディングス、イオン、ユニー、ダイエー、イズミ、ライフコーポレーション、平和堂、イズミヤ、マルエツ、バロー、フジ、オークワ、アークス、イオン九州、いなげや、カスミ、ヤオコー、マックスバリュ西日本、イオン北海道、タイヨー、サンエー、エコス、マックスバリュ東海など計56社。
平成22年2月決算時(その他決算時期企業あり)各社有価証券報告書より作成
当スーパー業界の現状、ランキングや売上高情報などのコンテンツは上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。業界データは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。
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