スーパー業界の動向や現状、ランキングなどを掲載しています。データは2021-2022年。対象企業の過去の業績を追うことでスーパー業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。
業界規模
18.5兆円
成長率
1.5％
利益率
1.8％
平均年収
544万円
スーパー業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年に大幅に増加し、2021年も増加傾向にあります。
経済産業省の「商業動態統計（2023年2月15日公表）」によると、2022年のスーパーの販売額は、前年比1.0％増の15兆1,536億円でした。
スーパーの販売額の推移（出所：経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成）
グラフを見ますと、スーパーの販売額の推移は2019年までは横ばいで推移していましたが、2020年に大幅増、2021年と2022年も引き続き高水準で推移しています。一方で、2021年と2022年の伸び率には弱さが見られます。
まずは、近年のスーパーの動向を解説しますと、2020年は販売額が大幅増となりました。感染症拡大による「巣ごもり消費」の恩恵をうまく享受しています。本来は百貨店やショッピングセンターで買い物をする消費者がスーパーに流れたためで、2021年、2022年もこの流れが継続しました。さらに物価高の影響も加味され、販売額は高値で推移しています。
続いて、2021-2024年の細かいスーパー業界の動向を見ていきます。以下のグラフは、2024年2月までの最新のスーパーマーケット大手6社の既存店売上高の推移を示したものです。数字は対前年比の月次売上高の割合となっています。
大手スーパー6社の月次売上高の推移（各社公表資料より業界動向サーチが作成）
グラフを見ますと、2021-2024年2月のスーパーの売上高は、全体では100％前後で推移しておりほぼ横ばいです。一方、USMH単体で見ますと、100を下回る月が多く見られています。
2021-2022年のスーパー業界は、前年からの「内食需要」の恩恵を受けて、堅調に推移しました。全体としては横ばいで推移しています。ただし、前年と比較して伸び率は明らかに鈍化しており、「内食需要が一巡」したことが伺えます。
近年のスーパー業界のトレンドとしましては、「お弁当・お惣菜需要」の高まりが挙げられます。共働き世帯の増加や単身高齢世帯の増加に伴い、「お弁当やお総菜」のニーズが増えています。こうしたニーズを背景に、各スーパーともに惣菜・弁当部門を強化しています。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | |
| 1 | イオン ※ | 56,967 | |
| 2 | セブン＆アイ・HD ※ | 18,045 | |
| 3 | ライフコーポレーション | 7,683 | |
| 4 | バローHD | 7,325 | |
| 5 | ユナイテッド・スーパー… | 7,011 |
※はスーパー関連の部門売上高。2021-2022年のスーパー業界の売上高ランキングを見ますと、首位がイオン、2位がセブン＆アイ、3位がライフ、バロー、U.S.M.Hと続きます。
2021-2022年は、大手スーパー5社中5社が前年比横ばいで推移しています。
現在のスーパー業界はイオンとセブン＆アイ・HDの2強体制となっています。
イオングループはイオン、マックスバリュ、マルナカなどを傘下にし、さらに13年8月にはTOB（公開買い付け）によりダイエーを子会社化しました。
15年3月には、マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東が共同持ち株会社ユナイテッド・スーパーマーケット・HDを設立。イオン、丸紅が出資しており、イオングループの傘下に入ります。2018年10月には、四国と中国地方を地盤とするフジと資本提携を行いました。また、2023年4月にはいなげやの子会社化を公表、経営統合は2024年11月を目途にしています。
一方、セブン＆アイHDはイトーヨーカ堂、ヨークベニマル、ヨークマートなどを傘下に治めています。同社は2023年内にもイトーヨーカ堂とヨークを統合し、首都圏のスーパー事業を強化します。
イオンとセブン＆アイ・HDの両社は数兆円ほどの売上高を誇り、流通業界では圧倒的な規模を誇ります。スケールメリット(規模の優位性)を活かして仕入れコストを削減できるのが両社の強みであり、非常に強い価格競争力を持ちます。
このように、2大巨頭の存在感が増々強まるスーパー業界ですが、その他の企業においても業界再編の動きが加速しています。18年12月、アークスとバローHD、リテールパートナーズの3社が資本提携を結び、翌年19年1月には「日本スーパーマーケット同盟」を発足しました。2023年4月には、関西スーパーマーケットの傘下の阪急オアシスがイズミヤを吸収合併しています。
再編が相次ぐ行われるなか、「日本スーパーマーケット同盟」の同盟は今後も再編の軸となり、イオンとセブン&アイ・HDに次ぐ、第3の勢力となる可能性があります。
最近のトレンドとして、スーパー各社が力を入れているのがPB（プライベートブランド）商品の展開です。イオンではPB商品『トップバリュ』を、セブン＆アイは『セブンプレミアム』を、ユニー、イズミヤ、フジの3社は共同で『スタイルワン』を展開しています。
PB商品は卸売業者を通さず販売できるため、通常のナショナル商品に比べ5～10%ほど高い粗利益率を確保することができます。また、原材料や製造方法、デザインなども指定できるため、商品にオリジナリティを持たせることができ、企業ブランドの向上にもつながります。
また、PB商品はスーパー側にメリットがあるだけでなく、消費者にも安価で良いものを提供できます。2022年半ば以降は、食品の値上げラッシュが続いており、安くて良いものを求める消費者のニーズにも合致しているため、今後もさらなる普及が予想されます。
2023年のスーパー業界の主なニュースを厳選してまとめました。直近のスーパー業界の動向を把握するのにお役立て下さい。
スーパー業界の売上高ランキング＆シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでスーパー市場のシェアや現状、動向を知ることができます。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | シェア | |
| 1 | イオン ※ | 56,967 | ||
| 2 | セブン＆アイ・HD ※ | 18,045 | ||
| 3 | ライフコーポレーション | 7,683 | ||
| 4 | バローHD | 7,325 | ||
| 5 | ユナイテッド・スーパー… | 7,011 | ||
| 6 | イズミ | 6,768 | ||
| 7 | アークス | 5,775 | ||
| 8 | ヤオコー | 5,140 | ||
| 9 | ヨークベニマル | 4,694 | ||
| 10 | イオン九州 | 4,609 |
※イオンはGMS+SM事業、セブン＆アイ・HDはスーパーストア事業の売上高です。シェアとはスーパー業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでスーパー市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれスーパー業界の詳細ランキングページにジャンプします。
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イオン、セブン＆アイ・HD、ライフコーポレーション、バローHD、ユナイテッド・スーパー…、イズミ、アークス、マックスバリュ西日本、ヤオコー、ヨークベニマル、平和堂、マックスバリュ東海、神戸物産、イオン九州、イオン北海道、サミット、フジ、ベルク、エイチ・ツー・オーリテ…、オークワ、アクシアルリテイリング、いなげや、リテールパートナーズ、大黒天物産、東急、サンエー、ハローズ、エコス、関西スーパーマーケット、JMホールディングスなどの計45社
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スーパー 売上高ランキング(2021-22)
| 企業名 | 売上高 | ||
| 1 | イオン | 56,967 | |
| 2 | セブン＆アイ・HD | 18,045 | |
| 3 | ライフコーポレーション | 7,683 | |
| 4 | バローHD | 7,325 | |
| 5 | ユナイテッド・スーパー… | 7,011 |