蝶理

蝶理の業績

売上高ランキング

42位/237(専門商社)

利益率ランキング

91位/237(専門商社)

年収ランキング

28位/237(専門商社)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 2,840
  • 経常利益(億円)
  • 102
  • 純利益(億円)
  • 68
  • 利益率(%)
  • 2.4
  • 純資産(億円)
  • 650
  • 総資産(億円)
  • 1,341
  • 自己資本比率(%)
  • 48.5
  • PER(倍)
  • 6.40
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 340
  • 平均年齢(歳)
  • 39.8
  • 勤続年数(年)
  • 13.7
  • 平均年収(万円)
  • 811

蝶理の業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは蝶理の決算時の値です。ランキングは蝶理が主に属している専門商社業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

蝶理の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 3117
2018 3565
2019 3293
2020 2162
2021 2840
年 2017 2018 2019 2020 2021
売上高 3,117 3,565 3,293 2,162 2,840
経常利益の推移(億円)
2017 74
2018 86
2019 86
2020 46
2021 102
年 2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 74 86 86 46 102

2021年(2022年3月決算)の蝶理の売上高は前年比+31.4%の2,840億円、経常利益は前年比+121.7%の102億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 47
2018 56
2019 61
2020 12
2021 68
年 2017 2018 2019 2020 2021
純利益 47 56 61 12 68
利益率の推移(%)
1.5
1.6
1.9
0.6
2.4
年 2017 2018 2019 2020 2021
利益率 1.5 1.6 1.9 0.6 2.4

2021年(2022年3月決算)の蝶理の純利益は前年比+466.7%の68億円、売上高純利益率は前年比+331.4%の2.4％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
42.9
45.4
50.0
53.2
48.5
年 2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 42.9 45.4 50.0 53.2 48.5
総資産の推移(億円)
2016 1191
2017 1184
2018 1144
2019 1105
2020 1341
年 2017 2018 2019 2020 2021
総資産 1,191 1,184 1,144 1,105 1,341

2021年(2022年3月決算)の蝶理の自己資本比率は前年比-8.8%の48.5％、総資産は前年比+21.4%の1341億円でした。

蝶理の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 323
2018 330
2019 338
2020 340
2021 340
年 2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 323 330 338 340 340
平均年収の推移(万円)
2017 781
2018 813
2019 831
2020 866
2021 811
年 2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 781 813 831 866 811

2021年(2022年3月決算)の蝶理の従業員数は前年比±0%の340人、平均年収は前年比-6.4%の811万円でした。

専門商社 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 32,909
  • 28,899
  • 25,856

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 15.0
  • 14.4
  • 12.4

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 1,873
  • 1,074
  • 1,029

平均年収 一覧

データは2021-2022年。蝶理が属する専門商社業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当蝶理の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。