中央可鍛工業

中央可鍛工業の業績

売上高ランキング

32位/45(鉄鋼)

利益率ランキング

33位/45(鉄鋼)

年収ランキング

22位/45(鉄鋼)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 331
  • 経常利益(億円)
  • 10
  • 純利益(億円)
  • 7.8
  • 利益率(%)
  • 2.4
  • 純資産(億円)
  • 237
  • 総資産(億円)
  • 395
  • 自己資本比率(%)
  • 58.6
  • PER(倍)
  • 8.05
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 561
  • 平均年齢(歳)
  • 37.7
  • 勤続年数(年)
  • 13.9
  • 平均年収(万円)
  • 617

中央可鍛工業の業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは中央可鍛工業の決算時の値です。ランキングは中央可鍛工業が主に属している鉄鋼業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

中央可鍛工業の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 266
2018 297
2019 315
2020 290
2021 331
年 2017 2018 2019 2020 2021
売上高 266 297 315 290 331
経常利益の推移(億円)
2017 13
2018 8.2
2019 11
2020 12
2021 10
年 2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 13 8.2 11 12 10

2021年(2022年3月決算)の中央可鍛工業の売上高は前年比+14.1%の331億円、経常利益は前年比-16.7%の10億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 9.3
2018 9.4
2019 11
2020 11
2021 7.8
年 2017 2018 2019 2020 2021
純利益 9.3 9.4 11 11 7.8
利益率の推移(%)
3.5
3.2
3.5
3.8
2.4
年 2017 2018 2019 2020 2021
利益率 3.5 3.2 3.5 3.8 2.4

2021年(2022年3月決算)の中央可鍛工業の純利益は前年比-29.1%の7.8億円、売上高純利益率は前年比-37.9%の2.4％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
57.6
51.2
53.6
53.9
58.6
年 2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 57.6 51.2 53.6 53.9 58.6
総資産の推移(億円)
2016 317
2017 362
2018 359
2019 387
2020 395
年 2017 2018 2019 2020 2021
総資産 317 362 359 387 395

2021年(2022年3月決算)の中央可鍛工業の自己資本比率は前年比+8.7%の58.6％、総資産は前年比+2.1%の395億円でした。

中央可鍛工業の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 473
2018 541
2019 554
2020 550
2021 561
年 2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 473 541 554 550 561
平均年収の推移(万円)
2017 628
2018 612
2019 612
2020 601
2021 617
年 2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 628 612 612 601 617

2021年(2022年3月決算)の中央可鍛工業の従業員数は前年比+2.0%の561人、平均年収は前年比+2.7%の617万円でした。

鉄鋼 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 68,088
  • 43,651
  • 20,825

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 26.6
  • 19.8
  • 12.4

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 959
  • 794
  • 764

平均年収 一覧

データは2021-2022年。中央可鍛工業が属する鉄鋼業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当中央可鍛工業の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。