藤井産業

藤井産業の業績

売上高ランキング

108位/237(専門商社)

利益率ランキング

69位/237(専門商社)

年収ランキング

88位/237(専門商社)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 749
  • 経常利益(億円)
  • 36
  • 純利益(億円)
  • 23
  • 利益率(%)
  • 3.1
  • 純資産(億円)
  • 305
  • 総資産(億円)
  • 540
  • 自己資本比率(%)
  • 53.0
  • PER(倍)
  • 4.67
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 676
  • 平均年齢(歳)
  • 40.6
  • 勤続年数(年)
  • 15.0
  • 平均年収(万円)
  • 650

藤井産業の業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは藤井産業の決算時の値です。ランキングは藤井産業が主に属している専門商社業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

藤井産業の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 718
2018 729
2019 790
2020 774
2021 749
年 2017 2018 2019 2020 2021
売上高 718 729 790 774 749
経常利益の推移(億円)
2017 31
2018 29
2019 35
2020 39
2021 36
年 2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 31 29 35 39 36

2021年(2022年3月決算)の藤井産業の売上高は前年比-3.2%の749億円、経常利益は前年比-7.7%の36億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 20
2018 17
2019 19
2020 23
2021 23
年 2017 2018 2019 2020 2021
純利益 20 17 19 23 23
利益率の推移(%)
2.8
2.3
2.4
3.0
3.1
年 2017 2018 2019 2020 2021
利益率 2.8 2.3 2.4 3.0 3.1

2021年(2022年3月決算)の藤井産業の純利益は前年比±0%の23億円、売上高純利益率は前年比+3.3%の3.1％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
47.4
48.2
48.4
51.1
53.0
年 2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 47.4 48.2 48.4 51.1 53.0
総資産の推移(億円)
2016 466
2017 481
2018 506
2019 524
2020 540
年 2017 2018 2019 2020 2021
総資産 466 481 506 524 540

2021年(2022年3月決算)の藤井産業の自己資本比率は前年比+3.7%の53.0％、総資産は前年比+3.1%の540億円でした。

藤井産業の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 519
2018 527
2019 553
2020 668
2021 676
年 2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 519 527 553 668 676
平均年収の推移(万円)
2017 679
2018 646
2019 649
2020 676
2021 650
年 2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 679 646 649 676 650

2021年(2022年3月決算)の藤井産業の従業員数は前年比+1.2%の676人、平均年収は前年比-3.8%の650万円でした。

専門商社 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 32,909
  • 28,899
  • 25,856

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 15.0
  • 14.4
  • 12.4

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 1,873
  • 1,074
  • 1,029

平均年収 一覧

データは2021-2022年。藤井産業が属する専門商社業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当藤井産業の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。