ライオン事務器

ライオン事務器の業績

売上高ランキング

14位/27(文具)

利益率ランキング

14位/27(文具)

年収ランキング

12位/27(文具)

2022年9月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 339
  • 経常利益(億円)
  • 10
  • 純利益(億円)
  • 7.1
  • 利益率(%)
  • 2.1
  • 純資産(億円)
  • 98
  • 総資産(億円)
  • 235
  • 自己資本比率(%)
  • 41.9
  • PER(倍)
  • -
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 386
  • 平均年齢(歳)
  • 42.2
  • 勤続年数(年)
  • 15.0
  • 平均年収(万円)
  • 589

ライオン事務器の業績は2022年9月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERはライオン事務器の決算時の値です。ランキングはライオン事務器が主に属している文具業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

ライオン事務器の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2018 319
2019 330
2020 309
2021 479
2022 339
年 2018 2019 2020 2021 2022
売上高 319 330 309 479 339
経常利益の推移(億円)
2018 6.1
2019 8.1
2020 7.1
2021 16
2022 10
年 2018 2019 2020 2021 2022
経常利益 6.1 8.1 7.1 16 10

2022年(2022年9月決算)のライオン事務器の売上高は前年比-29.2%の339億円、経常利益は前年比-37.5%の10億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2018 4.9
2019 6.5
2020 5.3
2021 13
2022 7.1
年 2018 2019 2020 2021 2022
純利益 4.9 6.5 5.3 13 7.1
利益率の推移(%)
1.5
2.0
1.7
2.7
2.1
年 2018 2019 2020 2021 2022
利益率 1.5 2.0 1.7 2.7 2.1

2022年(2022年9月決算)のライオン事務器の純利益は前年比-45.4%の7.1億円、売上高純利益率は前年比-22.8%の2.1％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
34.1
35.0
36.7
35.4
41.9
年 2018 2019 2020 2021 2022
自己資本比率 34.1 35.0 36.7 35.4 41.9
総資産の推移(億円)
2018 194
2019 207
2020 212
2021 259
2022 235
年 2018 2019 2020 2021 2022
総資産 194 207 212 259 235

2022年(2022年9月決算)のライオン事務器の自己資本比率は前年比+18.4%の41.9％、総資産は前年比-9.3%の235億円でした。

ライオン事務器の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2018 372
2019 380
2020 381
2021 389
2022 386
年 2018 2019 2020 2021 2022
従業員数 372 380 381 389 386
平均年収の推移(万円)
2018 473
2019 473
2020 501
2021 550
2022 589
年 2018 2019 2020 2021 2022
平均年収 473 473 501 550 589

2022年(2022年9月決算)のライオン事務器の従業員数は前年比-0.8%の386人、平均年収は前年比+7.1%の589万円でした。

文具 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 4,467
  • 3,193
  • 3,009

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 15.0
  • 13.9
  • 10.0

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 856
  • 811
  • 777

平均年収 一覧

データは2022-2023年。ライオン事務器が属する文具業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当ライオン事務器の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。