日本電計

日本電計の業績

売上高ランキング

94位/230(専門商社)

利益率ランキング

85位/230(専門商社)

年収ランキング

81位/230(専門商社)

2023年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 1,047
  • 経常利益(億円)
  • 39
  • 純利益(億円)
  • 29
  • 利益率(%)
  • 2.8
  • 純資産(億円)
  • 259
  • 総資産(億円)
  • 641
  • 自己資本比率(%)
  • 39.3
  • PER(倍)
  • 7.69
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 564
  • 平均年齢(歳)
  • 42.3
  • 勤続年数(年)
  • 14.4
  • 平均年収(万円)
  • 691

日本電計の業績は2023年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは日本電計の決算時の値です。ランキングは日本電計が主に属している専門商社業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

日本電計の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2018 1006
2019 933
2020 826
2021 918
2022 1047
年 2018 2019 2020 2021 2022
売上高 1,006 933 826 918 1,047
経常利益の推移(億円)
2018 34
2019 24
2020 21
2021 30
2022 39
年 2018 2019 2020 2021 2022
経常利益 34 24 21 30 39

2022年(2023年3月決算)の日本電計の売上高は前年比+14.1%の1,047億円、経常利益は前年比+30.0%の39億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2018 23
2019 16
2020 14
2021 22
2022 29
年 2018 2019 2020 2021 2022
純利益 23 16 14 22 29
利益率の推移(%)
2.3
1.7
1.7
2.4
2.8
年 2018 2019 2020 2021 2022
利益率 2.3 1.7 1.7 2.4 2.8

2022年(2023年3月決算)の日本電計の純利益は前年比+31.8%の29億円、売上高純利益率は前年比+15.6%の2.8％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
33.1
37.3
40.9
40.7
39.3
年 2018 2019 2020 2021 2022
自己資本比率 33.1 37.3 40.9 40.7 39.3
総資産の推移(億円)
2018 555
2019 519
2020 509
2021 566
2022 641
年 2018 2019 2020 2021 2022
総資産 555 519 509 566 641

2022年(2023年3月決算)の日本電計の自己資本比率は前年比-3.4%の39.3％、総資産は前年比+13.3%の641億円でした。

日本電計の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2018 500
2019 531
2020 535
2021 539
2022 564
年 2018 2019 2020 2021 2022
従業員数 500 531 535 539 564
平均年収の推移(万円)
2018 617
2019 614
2020 593
2021 607
2022 691
年 2018 2019 2020 2021 2022
平均年収 617 614 593 607 691

2022年(2023年3月決算)の日本電計の従業員数は前年比+4.6%の564人、平均年収は前年比+13.8%の691万円でした。

専門商社 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 36,913
  • 33,600
  • 26,960

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 269.4
  • 17.3
  • 13.2

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 1,719
  • 1,100
  • 1,090

平均年収 一覧

データは2022-2023年。日本電計が属する専門商社業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当日本電計の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。