千趣会

千趣会の業績

売上高ランキング

10位/21(通販)

利益率ランキング

15位/21(通販)

年収ランキング

6位/21(通販)

2021年12月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 731
  • 経常利益(億円)
  • 5.2
  • 純利益(億円)
  • 3.0
  • 利益率(%)
  • 0.4
  • 純資産(億円)
  • 332
  • 総資産(億円)
  • 524
  • 自己資本比率(%)
  • 63.3
  • PER(倍)
  • 58.60
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 513
  • 平均年齢(歳)
  • 39.1
  • 勤続年数(年)
  • 9.2
  • 平均年収(万円)
  • 662

千趣会の業績は2021年12月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは千趣会の決算時の値です。ランキングは千趣会が主に属している通販業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

千趣会の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 1259
2018 1133
2019 891
2020 832
2021 731
2017 2018 2019 2020 2021
売上高 1,259 1,133 891 832 731
経常利益の推移(億円)
2017 -42
2018 -42
2019 14
2020 -38
2021 5.2
2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 -42 -42 14 -38 5.2

2021年(2021年12月決算)の千趣会の売上高は前年比-12.1%の731億円、経常利益は前年比+113.7%の5.2億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 -110
2018 -60
2019 81
2020 -39
2021 3.0
2017 2018 2019 2020 2021
純利益 -110 -60 81 -39 3.0
利益率の推移(%)
-8.7
-5.3
9.1
-4.7
0.4
2017 2018 2019 2020 2021
利益率 -8.7 -5.3 9.1 -4.7 0.4

2021年(2021年12月決算)の千趣会の純利益は前年比+107.7%の3.0億円、売上高純利益率は前年比+108.8%の0.4%でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
45.9
45.8
57.7
50.2
63.3
2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 45.9 45.8 57.7 50.2 63.3
総資産の推移(億円)
2016 904
2017 759
2018 736
2019 639
2020 524
2017 2018 2019 2020 2021
総資産 904 759 736 639 524

2021年(2021年12月決算)の千趣会の自己資本比率は前年比+26.1%の63.3%、総資産は前年比-18.0%の524億円でした。

千趣会の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 799
2018 660
2019 443
2020 473
2021 513
2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 799 660 443 473 513
平均年収の推移(万円)
2017 627
2018 613
2019 589
2020 666
2021 662
2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 627 613 589 666 662

2021年(2021年12月決算)の千趣会の従業員数は前年比+8.5%の513人、平均年収は前年比-0.6%の662万円でした。

通販 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 4,285
  • 3,282
  • 2,506

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 14.5
  • 9.2
  • 8.6

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 822
  • 776
  • 737

平均年収 一覧

データは2021-2022年。千趣会が属する通販業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項:当千趣会の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。