日立造船

日立造船の業績

売上高ランキング

6位/14(造船重機)

利益率ランキング

6位/14(造船重機)

年収ランキング

6位/14(造船重機)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 4,417
  • 経常利益(億円)
  • 117
  • 純利益(億円)
  • 78
  • 利益率(%)
  • 1.8
  • 純資産(億円)
  • 1,329
  • 総資産(億円)
  • 4,611
  • 自己資本比率(%)
  • 28.5
  • PER(倍)
  • 15.90
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 4,001
  • 平均年齢(歳)
  • 42.6
  • 勤続年数(年)
  • 16.1
  • 平均年収(万円)
  • 680

日立造船の業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは日立造船の決算時の値です。ランキングは日立造船が主に属している造船重機業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

日立造船の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 3764
2018 3781
2019 4024
2020 4085
2021 4417
年 2017 2018 2019 2020 2021
売上高 3,764 3,781 4,024 4,085 4,417
経常利益の推移(億円)
2017 33
2018 67
2019 94
2020 117
2021 117
年 2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 33 67 94 117 117

2021年(2022年3月決算)の日立造船の売上高は前年比+8.1%の4,417億円、経常利益は前年比±0%の117億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 21
2018 54
2019 21
2020 42
2021 78
年 2017 2018 2019 2020 2021
純利益 21 54 21 42 78
利益率の推移(%)
0.6
1.4
0.5
1.0
1.8
年 2017 2018 2019 2020 2021
利益率 0.6 1.4 0.5 1.0 1.8

2021年(2022年3月決算)の日立造船の純利益は前年比+85.7%の78億円、売上高純利益率は前年比+71.8%の1.8％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
29.8
27.8
28.8
29.4
28.5
年 2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 29.8 27.8 28.8 29.4 28.5
総資産の推移(億円)
2016 3918
2017 4290
2018 4095
2019 4293
2020 4611
年 2017 2018 2019 2020 2021
総資産 3,918 4,290 4,095 4,293 4,611

2021年(2022年3月決算)の日立造船の自己資本比率は前年比-3.1%の28.5％、総資産は前年比+7.4%の4611億円でした。

日立造船の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 4034
2018 4072
2019 4010
2020 4105
2021 4001
年 2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 4,034 4,072 4,010 4,105 4,001
平均年収の推移(万円)
2017 666
2018 672
2019 677
2020 683
2021 680
年 2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 666 672 677 683 680

2021年(2022年3月決算)の日立造船の従業員数は前年比-2.5%の4,001人、平均年収は前年比-0.4%の680万円でした。

造船重機 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 38,602
  • 15,008
  • 11,729

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 5.6
  • 4.7
  • 2.9

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 863
  • 806
  • 805

平均年収 一覧

データは2021-2022年。日立造船が属する造船重機業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当日立造船の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。