三菱重工業

三菱重工業の業績

売上高ランキング

1位/14(造船重機)

利益率ランキング

3位/14(造船重機)

年収ランキング

1位/14(造船重機)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 38,602
  • 経常利益(億円)
  • 1,736
  • 純利益(億円)
  • 1,135
  • 利益率(%)
  • 2.9
  • 純資産(億円)
  • 15,766
  • 総資産(億円)
  • 51,163
  • 自己資本比率(%)
  • 30.8
  • PER(倍)
  • 11.89
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 22,755
  • 平均年齢(歳)
  • 41.6
  • 勤続年数(年)
  • 18.5
  • 平均年収(万円)
  • 863

三菱重工業の業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは三菱重工業の決算時の値です。ランキングは三菱重工業が主に属している造船重機業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

三菱重工業の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 41108
2018 40783
2019 40413
2020 36999
2021 38602
2017 2018 2019 2020 2021
売上高 41,108 40,783 40,413 36,999 38,602
経常利益の推移(億円)
2017 1144
2018 1674
2019 -326
2020 493
2021 1736
2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 1,144 1,674 -326 493 1,736

2021年(2022年3月決算)の三菱重工業の売上高は前年比+4.3%の38,602億円、経常利益は前年比+252.1%の1,736億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 704
2018 1189
2019 871
2020 406
2021 1135
2017 2018 2019 2020 2021
純利益 704 1,189 871 406 1,135
利益率の推移(%)
1.7
2.9
2.2
1.1
2.9
2017 2018 2019 2020 2021
利益率 1.7 2.9 2.2 1.1 2.9

2021年(2022年3月決算)の三菱重工業の純利益は前年比+179.6%の1,135億円、売上高純利益率は前年比+167.9%の2.9%でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
33.2
35.1
24.4
28.4
30.8
2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 33.2 35.1 24.4 28.4 30.8
総資産の推移(億円)
2016 54876
2017 52403
2018 49856
2019 48107
2020 51163
2017 2018 2019 2020 2021
総資産 54,876 52,403 49,856 48,107 51,163

2021年(2022年3月決算)の三菱重工業の自己資本比率は前年比+8.5%の30.8%、総資産は前年比+6.4%の51,163億円でした。

三菱重工業の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 14717
2018 14534
2019 14501
2020 14553
2021 22755
2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 14,717 14,534 14,501 14,553 22,755
平均年収の推移(万円)
2017 845
2018 848
2019 867
2020 859
2021 863
2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 845 848 867 859 863

2021年(2022年3月決算)の三菱重工業の従業員数は前年比+56.4%の22,755人、平均年収は前年比+0.5%の863万円でした。

造船重機 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 38,602
  • 15,008
  • 11,729

売上高 一覧

データは2021-2022年。三菱重工業が属する造船重機業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項:当三菱重工業の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。