飯田グループHD

飯田グループHDの業績

売上高ランキング

3位/31(住宅)

利益率ランキング

5位/31(住宅)

年収ランキング

6位/31(住宅)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 13,869
  • 経常利益(億円)
  • 1,522
  • 純利益(億円)
  • 1,033
  • 利益率(%)
  • 7.4
  • 純資産(億円)
  • 9,288
  • 総資産(億円)
  • 16,960
  • 自己資本比率(%)
  • 54.8
  • PER(倍)
  • 5.90
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 111
  • 平均年齢(歳)
  • 42.6
  • 勤続年数(年)
  • 3.2
  • 平均年収(万円)
  • 782

飯田グループHDの業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは飯田グループHDの決算時の値です。ランキングは飯田グループHDが主に属している住宅業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

飯田グループHDの売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 13353
2018 13449
2019 14020
2020 14561
2021 13869
2017 2018 2019 2020 2021
売上高 13,353 13,449 14,020 14,561 13,869
経常利益の推移(億円)
2017 1003
2018 941
2019 787
2020 1196
2021 1522
2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 1,003 941 787 1,196 1,522

2021年(2022年3月決算)の飯田グループHDの売上高は前年比-4.8%の13,869億円、経常利益は前年比+27.3%の1,522億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 695
2018 654
2019 537
2020 833
2021 1033
2017 2018 2019 2020 2021
純利益 695 654 537 833 1,033
利益率の推移(%)
5.2
4.9
3.8
5.7
7.4
2017 2018 2019 2020 2021
利益率 5.2 4.9 3.8 5.7 7.4

2021年(2022年3月決算)の飯田グループHDの純利益は前年比+24.0%の1033億円、売上高純利益率は前年比+30.2%の7.4%でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
55.4
54.6
51.6
58.2
54.8
2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 55.4 54.6 51.6 58.2 54.8
総資産の推移(億円)
2016 12805
2017 13892
2018 15365
2019 14749
2020 16960
2017 2018 2019 2020 2021
総資産 12,805 13,892 15,365 14,749 16,960

2021年(2022年3月決算)の飯田グループHDの自己資本比率は前年比-5.8%の54.8%、総資産は前年比+15.0%の16,960億円でした。

飯田グループHDの従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 75
2018 91
2019 109
2020 95
2021 111
2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 75 91 109 95 111
平均年収の推移(万円)
2017 824
2018 788
2019 752
2020 733
2021 782
2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 824 788 752 733 782

2021年(2022年3月決算)の飯田グループHDの従業員数は前年比+16.8%の111人、平均年収は前年比+6.7%の782万円でした。

住宅 業績ランキング

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 18.2
  • 9.4
  • 8.6

利益率 一覧

データは2021-2022年。飯田グループHDが属する住宅業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項:当飯田グループHDの売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。