オープンハウスグループ

オープンハウスグループの業績

売上高ランキング

5位/30(住宅)

利益率ランキング

2位/30(住宅)

年収ランキング

10位/30(住宅)

2022年9月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 9,526
  • 経常利益(億円)
  • 1,211
  • 純利益(億円)
  • 778
  • 利益率(%)
  • 8.2
  • 純資産(億円)
  • 3,957
  • 総資産(億円)
  • 10,311
  • 自己資本比率(%)
  • 32.7
  • PER(倍)
  • 7.82
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 215
  • 平均年齢(歳)
  • 33.3
  • 勤続年数(年)
  • 3.7
  • 平均年収(万円)
  • 697

オープンハウスグループの業績は2022年9月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERはオープンハウスグループの決算時の値です。ランキングはオープンハウスグループが主に属している住宅業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

オープンハウスグループの売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2018 3907
2019 5403
2020 5759
2021 8105
2022 9526
2018 2019 2020 2021 2022
売上高 3,907 5,403 5,759 8,105 9,526
経常利益の推移(億円)
2018 460
2019 549
2020 773
2021 975
2022 1211
2018 2019 2020 2021 2022
経常利益 460 549 773 975 1,211

2022年(2022年9月決算)のオープンハウスグループの売上高は前年比+17.5%の9,526億円、経常利益は前年比+24.2%の1,211億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2018 318
2019 394
2020 594
2021 695
2022 778
2018 2019 2020 2021 2022
純利益 318 394 594 695 778
利益率の推移(%)
8.1
7.3
10.3
8.6
8.2
2018 2019 2020 2021 2022
利益率 8.1 7.3 10.3 8.6 8.2

2022年(2022年9月決算)のオープンハウスグループの純利益は前年比+11.9%の778億円、売上高純利益率は前年比-4.8%の8.2%でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
27.0
30.9
41.0
33.4
32.7
2018 2019 2020 2021 2022
自己資本比率 27.0 30.9 41.0 33.4 32.7
総資産の推移(億円)
2018 3936
2019 4459
2020 5690
2021 8799
2022 10311
2018 2019 2020 2021 2022
総資産 3,936 4,459 5,690 8,799 10,311

2022年(2022年9月決算)のオープンハウスグループの自己資本比率は前年比-2.1%の32.7%、総資産は前年比+17.2%の10,311億円でした。

オープンハウスグループの従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2018 675
2019 825
2020 918
2021 1089
2022 215
2018 2019 2020 2021 2022
従業員数 675 825 918 1,089 215
平均年収の推移(万円)
2018 635
2019 642
2020 655
2021 644
2022 697
2018 2019 2020 2021 2022
平均年収 635 642 655 644 697

2022年(2022年9月決算)のオープンハウスグループの従業員数は前年比-80.3%の215人、平均年収は前年比+8.2%の697万円でした。

住宅 業績ランキング

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 15.6
  • 8.2
  • 6.7

利益率 一覧

データは2022-2023年。オープンハウスグループが属する住宅業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項:当オープンハウスグループの売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。