京セラ

京セラの業績

売上高ランキング

3位/28(電子部品)

利益率ランキング

14位/28(電子部品)

年収ランキング

11位/28(電子部品)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 18,389
  • 経常利益(億円)
  • 1,989
  • 純利益(億円)
  • 1,484
  • 利益率(%)
  • 8.1
  • 純資産(億円)
  • 28,715
  • 総資産(億円)
  • 39,172
  • 自己資本比率(%)
  • 74.2
  • PER(倍)
  • 16.74
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 20,560
  • 平均年齢(歳)
  • 40.5
  • 勤続年数(年)
  • 16.4
  • 平均年収(万円)
  • 725

京セラの業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは京セラの決算時の値です。ランキングは京セラが主に属している電子部品業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

京セラの売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 15770
2018 16237
2019 15990
2020 15268
2021 18389
2017 2018 2019 2020 2021
売上高 15,770 16,237 15,990 15,268 18,389
経常利益の推移(億円)
2017 1299
2018 1406
2019 1488
2020 1175
2021 1989
2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 1,299 1,406 1,488 1,175 1,989

2021年(2022年3月決算)の京セラの売上高は前年比+20.4%の18,389億円、経常利益は前年比+69.3%の1,989億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 791
2018 1032
2019 1077
2020 902
2021 1484
2017 2018 2019 2020 2021
純利益 791 1,032 1,077 902 1,484
利益率の推移(%)
5.0
6.4
6.7
5.9
8.1
2017 2018 2019 2020 2021
利益率 5.0 6.4 6.7 5.9 8.1

2021年(2022年3月決算)の京セラの純利益は前年比+64.5%の1,484億円、売上高純利益率は前年比+36.6%の8.1%でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
74.0
76.3
74.8
74.8
74.2
2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 74.0 76.3 74.8 74.8 74.2
総資産の推移(億円)
2016 31570
2017 29684
2018 32501
2019 34934
2020 39172
2017 2018 2019 2020 2021
総資産 31,570 29,684 32,501 34,934 39,172

2021年(2022年3月決算)の京セラの自己資本比率は前年比-0.8%の74.2%、総資産は前年比+12.1%の39,172億円でした。

京セラの従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 18451
2018 19268
2019 19352
2020 19865
2021 20560
2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 18,451 19,268 19,352 19,865 20,560
平均年収の推移(万円)
2017 720
2018 723
2019 715
2020 684
2021 725
2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 720 723 715 684 725

2021年(2022年3月決算)の京セラの従業員数は前年比+3.5%の20,560人、平均年収は前年比+6.0%の725万円でした。

電子部品 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 19,181
  • 19,021
  • 18,389

売上高 一覧

データは2021-2022年。京セラが属する電子部品業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項:当京セラの売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。