日本信号

日本信号の業績

売上高ランキング

5位/12(鉄道車両)

利益率ランキング

6位/12(鉄道車両)

年収ランキング

3位/12(鉄道車両)

2022年3月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 850
  • 経常利益(億円)
  • 65
  • 純利益(億円)
  • 45
  • 利益率(%)
  • 5.3
  • 純資産(億円)
  • 867
  • 総資産(億円)
  • 1,340
  • 自己資本比率(%)
  • 64.7
  • PER(倍)
  • 12.21
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 1,261
  • 平均年齢(歳)
  • 42.9
  • 勤続年数(年)
  • 18.2
  • 平均年収(万円)
  • 737

日本信号の業績は2022年3月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは日本信号の決算時の値です。ランキングは日本信号が主に属している鉄道車両業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

日本信号の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 837
2018 998
2019 1116
2020 927
2021 850
年 2017 2018 2019 2020 2021
売上高 837 998 1,116 927 850
経常利益の推移(億円)
2017 29
2018 79
2019 96
2020 64
2021 65
年 2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 29 79 96 64 65

2021年(2022年3月決算)の日本信号の売上高は前年比-8.3%の850億円、経常利益は前年比+1.6%の65億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 20
2018 53
2019 65
2020 49
2021 45
年 2017 2018 2019 2020 2021
純利益 20 53 65 49 45
利益率の推移(%)
2.4
5.3
5.8
5.3
5.3
年 2017 2018 2019 2020 2021
利益率 2.4 5.3 5.8 5.3 5.3

2021年(2022年3月決算)の日本信号の純利益は前年比-8.2%の45億円、売上高純利益率は前年比+0.2%の5.3％でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
61.2
59.7
57.7
59.9
64.7
年 2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 61.2 59.7 57.7 59.9 64.7
総資産の推移(億円)
2016 1297
2017 1376
2018 1379
2019 1413
2020 1340
年 2017 2018 2019 2020 2021
総資産 1,297 1,376 1,379 1,413 1,340

2021年(2022年3月決算)の日本信号の自己資本比率は前年比+8.0%の64.7％、総資産は前年比-5.2%の1,340億円でした。

日本信号の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 1278
2018 1255
2019 1232
2020 1265
2021 1261
年 2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 1,278 1,255 1,232 1,265 1,261
平均年収の推移(万円)
2017 727
2018 714
2019 743
2020 755
2021 737
年 2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 727 714 743 755 737

2021年(2022年3月決算)の日本信号の従業員数は前年比-0.3%の1,261人、平均年収は前年比-2.4%の737万円でした。

鉄道車両 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 6,283
  • 1,266
  • 940

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 21.6
  • 16.9
  • 6.9

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 896
  • 742
  • 737

平均年収 一覧

データは2021-2022年。日本信号が属する鉄道車両業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項：当日本信号の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。