東洋電機製造

東洋電機製造の業績

売上高ランキング

11位/12(鉄道車両)

利益率ランキング

12位/12(鉄道車両)

年収ランキング

9位/12(鉄道車両)

2022年5月決算

業績データ
  • 売上高(億円)
  • 301
  • 経常利益(億円)
  • 7.6
  • 純利益(億円)
  • -9.3
  • 利益率(%)
  • -3.1
  • 純資産(億円)
  • 220
  • 総資産(億円)
  • 469
  • 自己資本比率(%)
  • 46.9
  • PER(倍)
  • -
従業員データ
  • 従業員数(人)
  • 830
  • 平均年齢(歳)
  • 42.3
  • 勤続年数(年)
  • 16.5
  • 平均年収(万円)
  • 542

東洋電機製造の業績は2022年5月の決算です。数値の横の矢印は対前年比の増減をあらわしています。利益率は売上高純利益率、PERは東洋電機製造の決算時の値です。ランキングは東洋電機製造が主に属している鉄道車両業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。

東洋電機製造の売上高、利益などの推移

売上高と経常利益

売上高の推移(億円)
2017 425
2018 411
2019 390
2020 331
2021 301
2017 2018 2019 2020 2021
売上高 425 411 390 331 301
経常利益の推移(億円)
2017 5.1
2018 4.9
2019 12
2020 7.5
2021 7.6
2017 2018 2019 2020 2021
経常利益 5.1 4.9 12 7.5 7.6

2021年(2022年5月決算)の東洋電機製造の売上高は前年比-9.1%の301億円、経常利益は前年比+1.3%の7.6億円でした。

純利益と利益率

純利益の推移(億円)
2017 6.9
2018 6.9
2019 10
2020 9.7
2021 -9.3
2017 2018 2019 2020 2021
純利益 6.9 6.9 10 9.7 -9.3
利益率の推移(%)
1.6
1.7
2.6
2.9
-3.1
2017 2018 2019 2020 2021
利益率 1.6 1.7 2.6 2.9 -3.1

2021年(2022年5月決算)の東洋電機製造の純利益は前年比-195.9%の-9.3億円、売上高純利益率は前年比-205.4%の-3.1%でした。

自己資本比率と総資産

自己資本比率の推移(%)
41.3
42.8
43.8
46.2
46.9
2017 2018 2019 2020 2021
自己資本比率 41.3 42.8 43.8 46.2 46.9
総資産の推移(億円)
2016 637
2017 580
2018 551
2019 519
2020 469
2017 2018 2019 2020 2021
総資産 637 580 551 519 469

2021年(2022年5月決算)の東洋電機製造の自己資本比率は前年比+1.5%の46.9%、総資産は前年比-9.6%の469億円でした。

東洋電機製造の従業員数と年収の推移

従業員数と年収推移

従業員数の推移(人)
2017 843
2018 831
2019 841
2020 847
2021 830
2017 2018 2019 2020 2021
従業員数 843 831 841 847 830
平均年収の推移(万円)
2017 604
2018 575
2019 563
2020 551
2021 542
2017 2018 2019 2020 2021
平均年収 604 575 563 551 542

2021年(2022年5月決算)の東洋電機製造の従業員数は前年比-2.0%の830人、平均年収は前年比-1.6%の542万円でした。

鉄道車両 業績ランキング

売上高

  • 1
  • 2
  • 3
  • 6,283
  • 1,266
  • 940

売上高 一覧

利益率

  • 1
  • 2
  • 3
  • 21.6
  • 16.9
  • 6.9

利益率 一覧

年収

  • 1
  • 2
  • 3
  • 896
  • 742
  • 737

平均年収 一覧

データは2021-2022年。東洋電機製造が属する鉄道車両業界の売上高、利益率、平均年収のランキングです。リンク先には各ランキングの詳細がご覧いただけます。

注意・免責事項:当東洋電機製造の売上高や利益率、平均年収などの業績コンテンツは有価証券報告書や公表資料に基づき掲載しています。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公表資料をご確認ください。