通信業界の現状、動向、ランキング、シェア等を掲載しています。

通信業界

TELECOMMUNICATIONS

通信業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで通信業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

32兆5,764億円

(9位/123業界)

伸び率

+10.0%

(18位/123業界)

収益性

+7.3%

(16位/123業界)

平均年収

971万円

(3位/123業界)

通信業界の現状と動向

グラフは通信業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

通信業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成27-28年の通信業界の業界規模(主要対象企業40社の売上高の合計)は32兆5,764億円となっています。

  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年
  • 22年
  • 23年
  • 24年
  • 25年
  • 26年
  • 27年

通信業界の過去11年間の業界規模の推移

スマホ需要に一服感 テレビ広告費も縮小傾向に

通信業界の過去の推移を見ますと、平成17年から19年までは若干の増加傾向、平成19年~23年には横ばいを記録し、平成24年から再び増加に転じています。

通信業界は主に携帯電話(移動通信)、テレビ・放送業界に分類されます。

平成27年の携帯電話業界は前年に比べ増加傾向にあります。ただし、近年業界の業績を牽引してきたスマートフォン需要も一巡し、一服感が漂う状況にあります。今後は今までのような爆発的な需要の伸びも見込めず、業績の伸び悩みが予想されます。

スマートフォン需要の一服感が漂う中、近年注目されているのが『格安スマホ』。通信会社の回線網を借り、月額3,000円以下など安さを武器にしたスマホがイオン、楽天、ビックカメラ、エディオン、ヨドバシカメラ、BIGLOBE、ピーシーデポ、So-net、ケイオプティコなど多数の企業から発売されています。

テレビ業界は、平成23年から27年にかけて微増傾向にあります。

日本の広告費(電通)によると、平成27年のテレビメディア広告費は前年比+0.9%の増加。一方、インターネット広告は同+8.1%と高い伸びを記録しています。日本の広告費はテレビからインターネットへと明らかに推移しており、数年以内にインターネット広告がテレビ広告を抜かすとの試算もあります。広告費の減少はテレビ業界の業績に直結しますので、今後の先行きが懸念されます。

近年の通信業界は、スマホ需要の拡大により業績を伸ばしてきましたが、スマホ需要の一服感、テレビ広告費の減少など懸念材料が残ります。先行きは不透明であり、従来のような伸びが期待できない可能性も出てきています。

通信業界シェア&ランキング

通信業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで通信市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

通信業界 売上高&シェアランキング

  企業名 売上高 シェア
1 NTT 11兆5,409 35.4
2 ソフトバンクグループ 91,535 28.1
3 KDDI 4兆6,727 14.3
4 NTTドコモ 4兆5,270 13.9
5 フジ・メディア・HD 6,405 2.0
6 日本テレビHD 4,147 1.3
7 TBSHD 3,485 1.1
8 テレビ朝日HD 2,807 0.9
9 スカパーJSATHD 1,629 0.5
10 テレビ東京HD 1,362 0.4
※シェアとは通信業界の規模(対象企業の40社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで通信市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ通信会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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通信業界 対象企業一覧
NTT、ソフトバンクグループ、KDDI、NTTドコモ、フジ・メディア・HD、日本テレビHD、TBSHD、テレビ朝日HD、スカパーJSATHD、テレビ東京HD、朝日放送、WOWOW、USEN、毎日放送、ニフティ、沖縄セルラー電話、中部日本放送、RKB毎日放送、新潟放送、九州朝日放送、札幌テレビ放送、テレビ西日本、東京メトロポリタンテレビジョン、スペースシャワーネットワーク、ブロードメディア、山陽放送、東北放送、日本BS放送、朝日ネット、信越放送などの計40社
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