テレビ業界の現状、動向、ランキング&シェアなどを掲載。

テレビ業界

TELEVISION

テレビ業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでテレビ業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

2兆5,654億円

(71位/123業界)

伸び率

+2.3%

(106位/123業界)

収益性

+5.2%

(43位/123業界)

平均年収

999万円

(2位/123業界)

テレビ業界の現状と動向

グラフはテレビ業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

テレビ業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成27-28年のテレビ業界の業界規模(主要対象企業33社の売上高の合計)は2兆5,654億円となっています。

  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年
  • 22年
  • 23年
  • 24年
  • 25年
  • 26年
  • 27年

テレビ業界の過去11年間の業界規模の推移

テレビ広告費は前年に続き微増へ

テレビ業界の過去の推移を見ますと、平成17年から19年までは若干の上昇、平成20年から23年は若干の減少に、平成24年以降は再び増加に転じています。

平成20年後半の景気悪化の影響を受け、スポンサー企業は相次いで広告予算を削減へ。また、東日本大震災の影響もあり、テレビ局の広告収入は落ち込みを見せました。一方、平成24年に入り景気の回復とともにテレビ局の広告収入も回復基調に。業績は堅調に推移しています。

日本の広告費(電通)によると、平成27年のテレビメディア広告費は前年比+0.9%の増。わずかではありますが、昨年に続き前年比増加を記録しています。

一方、同年のインターネット広告費は前年比+8.1%と11年連続の伸長。ネット広告費の増加は著しく、テレビからインターネットへと広告費が移行しているのも分かります。

テレビ業界の収益源の大半はCMによる広告収入です。収益の柱である広告費の減少は、各社の業績に直結します。

フジテレビが視聴率4位に転落 若年層のテレビ離れも5年で2倍に

若干の増加に転じたテレビ業界ですが、一方で構造的な変化も挙げられます。

『全国個人視聴率調査』(NHK放送文化研究所)によりますと、1週間あたりのテレビ視聴時間は、平成18年が3時間58分であったのに対し、平成28年は3時間41分でした。年々、わずかではありますが視聴時間が減少していることが分かります。

民放の内訳を見ますと、平成27年の各局のゴールデン帯(19~22時)の視聴率は、首位が日テレ、テレ朝、TBS、フジテレビと続きます。注目はフジテレビ。フジテレビは、平成22年には同時間帯で首位でしたが、平成27年には4位に大幅下落しています。

一方で、高速通信回線の爆発的な普及によりインターネットはテレビに次ぐ第2のメディアへ成長。それに伴い、ネットを通じた広告産業も成長し、既存のメディア広告(テレビ、新聞、雑誌等)を脅かす存在になっています。

近年、深刻なのが若年層の『テレビ離れ』です。テレビを「ほとんど、まったく見ない」と回答したのは、平成22年には20代で8%、30代で8%だったのに対し、平成27年には20代16%、30代13%と約2倍に急増しています。

20代以下はさらにスマホに慣れ親しんだ世代ですので、この割合はさらに高くなることでしょう。こうした若年層のテレビ離れは深刻で、将来のテレビ業界の先行きは非常に厳しいものになると考えられます。

ネット広告が2ケタ成長 改革が遅れるテレビ業界

また、近年は広告費の内訳がテレビからインターネットへと大幅にシフトしてきています。

平成28年の媒体別広告費は、地上テレビは29.2%、インターネット広告は20.8%ですが、テレビの増加率が+1.6%なのに対し、インターネットが+13.0%の増加を記録しています。

ネット広告は効果測定の面でも優れており、2022~25年ごろにはネット広告がテレビ広告を抜くのではないかとの試算もあります。

広告収入に依存しているテレビ業界にとって、この衝撃は大きく、収益性の大幅な低下が予想されます。これに対するテレビ業界の対応は遅れており、今後の動向を懸念する声も多く聞かれます。

テレビ業界シェア&ランキング

テレビ業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでテレビ市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

テレビ業界 売上高&シェアランキング

  企業名 売上高 シェア
1 フジ・メディア・HD 6,405 25.0
2 日本テレビHD 4,147 16.2
3 TBSHD 3,485 13.6
4 テレビ朝日HD 2,807 10.9
5 スカパーJSATHD 1,629 6.3
6 テレビ東京HD 1,362 5.3
7 朝日放送 810 3.2
8 WOWOW 752 2.9
9 USEN 701 2.7
10 毎日放送 679 2.6
※シェアとはテレビ業界の規模(対象企業の33社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでテレビ市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれテレビ会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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テレビ業界 対象企業一覧
フジ・メディア・HD、日本テレビHD、TBSHD、テレビ朝日HD、スカパーJSATHD、テレビ東京HD、朝日放送、WOWOW、USEN、毎日放送、中部日本放送、RKB毎日放送、TOKAIホールディングス、新潟放送、九州朝日放送、札幌テレビ放送、テレビ西日本、東京メトロポリタンテレビジョン、スペースシャワーネットワーク、ブロードメディア、山陽放送、東北放送、日本BS放送、信越放送、長崎放送、南海放送、山口放送、四国放送、青森放送、北日本放送などの計33社
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