テレビ業界の現状、動向、ランキング&シェアなどを掲載。

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テレビ業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでテレビ業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

テレビ業界 基本情報(平成25-26年版)

  • 業界規模:2兆4,690億円
  • 経常利益計:1,941億円
  • 売上高純利益率:+4.0%
  • 過去5年の伸び率:-0.6%
  • 総資産額:3兆8,872億円
  • 労働者数:8,980人
  • 平均年齢:43.1歳
  • 平均勤続年数:17.0年
  • 平均年収:994万円
  • (平成25年7月-平成26年6月 決算)

用語・グラフの意味
業界規模は下記対象企業一覧(テレビ業界)33社の売上高の合計を表しています。過去5年の伸び率は過去5年間の業界規模の対前年比の平均値を表したもの、経常利益計、売上高純利益率、総資産額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、平均年収は下記対象企業一覧それぞれの合計もしくは平均を表したものです。グラフは各指標を7段階に分け視覚化したものです。

近年のテレビ業界の現状と動向

右記グラフはテレビ業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

テレビ業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成25-26年のテレビ業界の業界規模(主要対象企業33社の売上高計)は2兆4,690億円となっています。

平成24年ごろからわすかながら広告収入も回復基調に

テレビ業界の過去の推移を見ますと、平成17年から19年まで若干の上昇傾向、19年から20年はほぼ横ばいに、平成23年には若干の減少に。その後、平成24年ごろから再び若干の増加に転じています。

平成20年後半の景気悪化の影響を受け、スポンサー企業は相次いで広告予算を削減へ。また、東日本大震災の影響もあり、テレビ局の広告収入は落ち込みを見せました。一方、平成24年に入り景気の回復とともにテレビ局の広告収入も回復基調に。

平成25年も増税前の駆け込み需要を狙った広告出稿が増えたことで、若干の増加を記録しています。

転換期を迎えたテレビ業界 放送と通信の融合進む

若干の増加に転じたテレビ業界ですが、一方で構造的な変化も挙げられます。近年の民放大手5社の視聴率は減少傾向に。『全国個人視聴率調査』(NHK放送文化研究所)によると一日及び夜間の視聴率が減少傾向にあります。

一方で、高速通信回線の爆発的な普及によりインターネットはテレビに次ぐ第2のメディアへ成長。それに伴い、ネットを通じた広告産業も成長し、既存のメディア広告(テレビ、新聞、雑誌等)を脅かす存在になっています。

また、動画投稿サイトの拡大、ワンセグ放送の開始、テレビCMにおけるwebサイトへの誘導など従来のテレビ放送と新しいメディアであるネットを中心とした通信の融合が進んでいます。

さらに、平成23年には地上デジタル放送が開始。放送と通信の融合のさらなる加速が予想されます。転換期を迎えたテレビ業界にとって、新たなビジネスモデルの構築と広告収入依存からの脱却が課題となっています。

テレビ業界シェア&ランキング(平成25-26年)

テレビ業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでテレビ市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

テレビ業界 売上高&シェアランキング TOP10

  企業名 売上高
(億円)
売上高
シェア※
テレビ業界 売上高シェアグラフ
1 フジ・メディア・ホールディングス 6,421 26.0%
2 東京放送ホールディングス(TBS) 3,543 14.3%
3 日本テレビホールディングス 3,417 13.8%
4 テレビ朝日ホールディングス 2,679 10.9%
5 スカパーJSATホールディングス 1,716 7.0%
6 テレビ東京ホールディングス 1,206 4.9%
7 朝日放送 814 3.3%
8 WOWOW 702 2.8%
9 USEN 681 2.8%
10 毎日放送 632 2.6%

テレビ会社の売上高ランキングを見ますと、首位のフジ・メディア・HDが一歩リード。次いで、TBS、日本テレビが高いシェアを誇っています。

前年に比べ売上高を大きく伸ばしたテレビ会社は、ランキング5位のスカパーで売上高前年比+7.5%の増加、4位のテレビ朝日で売上高前年比+5.6%の増加、6位のテレビ東京で売上高前年比+4.6%の増加となっています。

その他のテレビ業界ランキング

※シェアとはテレビ業界規模(対象企業の33社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでテレビ市場における各企業の占有率を知ることができます。

各ランキングをクリックするとそれぞれテレビ会社の詳細ランキングページにジャンプします。

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テレビ業界 対象企業一覧

フジ・メディア・ホールディングス、東京放送ホールディングス(TBS)、日本テレビホールディングス、テレビ朝日ホールディングス、スカパーJSATホールディングス、テレビ東京ホールディングス、朝日放送、WOWOW、USEN、毎日放送、中部日本放送、RKB毎日放送、TOKAIホールディングス、新潟放送、札幌テレビ放送、九州朝日放送、テレビ西日本、北海道放送、東京メトロポリタンテレビジョン、ブロードメディア、スペースシャワーネットワーク、山陽放送、東北放送、信越放送、長崎放送、南海放送、山口放送、北日本放送、青森放送、四国放送などの計33社

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