土石製品業界の動向、ランキング、現状、シェア等を掲載しています。

土石製品業界

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土石製品業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで土石製品業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

3兆9,584億円

(56位/123業界)

伸び率

+5.6%

(63位/123業界)

収益性

+5.6%

(40位/123業界)

平均年収

566万円

(85位/123業界)

土石製品業界の現状と動向

グラフは土石製品業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

土石製品業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成27-28年の土石製品業界の業界規模(主要対象企業49社の売上高の合計)は3兆9,584億円となっています。

  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年
  • 22年
  • 23年
  • 24年
  • 25年
  • 26年
  • 27年

土石製品業界の過去11年間の業界規模の推移

好調な推移を記録 復興需要、五輪需要が追い風に

土石製品業界の推移を見ますと、平成17年から平成19年にかけて若干の増加傾向。その後、平成19年から平成21年に減少に転じ、平成22年からは再び増加傾向に転じています。

土石製品業界とはセメント及び同製品、建設用粘土製品、陶磁器、耐火物、炭素及び黒鉛製品などの製造行う業界のことです。

平成21年までの土石製品業界は地方財政の悪化、補正予算の凍結等の影響により公共需要が減少。国内経済もいまだ回復に至らず、民間需要も厳しい状況が続いていました。

平成23、24年には、東日本大震災をはじめとする災害の復旧・復興工事が増加。さらに、平成24年末の政権交代以降、国内経済の緩やかな回復に伴い、民間住宅投資需要も増加。一部で回復の兆しが見られています。

さらに、平成25年以降は、東京五輪開催決定に伴う公共工事の増加などいわゆる五輪特需が追い風となり、さらなる増収増益へ。また、米国での民間需要の増加も重なり、セメント業界は好調な推移を見せています。

土石製品業界は不動産住宅土木業界の影響を受けやすく、経済動向に左右される傾向にあります。国内および海外の経済に回復の兆しが見え始めた昨今、土石製品業界の今後の動向に期待がよせられます。

土石製品業界シェア&ランキング

土石製品業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで土石製品市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

土石製品業界 売上高&シェアランキング

  企業名 売上高 シェア
1 太平洋セメント 8,353 21.1
2 TOTO 5,678 14.3
3 日本ガイシ 4,357 11.0
4 日本特殊陶業 3,832 9.7
5 住友大阪セメント 2,341 5.9
6 ニチアス 1,704 4.3
7 黒崎播磨 1,151 2.9
8 ニチハ 1,113 2.8
9 ノリタケカンパニーリミテド 1,096 2.8
10 東海カーボン 1,048 2.6
※シェアとは土石製品業界の規模(対象企業の49社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで土石製品市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ土石製品メーカーの詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

土石製品業界 その他のランキング

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土石製品業界 対象企業一覧
太平洋セメント、TOTO、日本ガイシ、日本特殊陶業、住友大阪セメント、ニチアス、黒崎播磨、ニチハ、ノリタケカンパニーリミテド、東海カーボン、品川リフラクトリーズ、アジアパイルHD、三谷セキサン、高見澤、エーアンドエーマテリアル、東洋炭素、デイ・シイ、日本ヒューム、日本コンクリート工業、MARUWA、チヨダウーテ、日本カーボン、ジオスター、ノザワ、神島化学工業、ヨータイ、ヤマウ、東京窯業、SECカーボン、ヨシコンなどの計49社
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