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教育業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで教育業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

教育業界 基本情報(平成25-26年版)

  • 業界規模:9,237億円
  • 経常利益計:656億円
  • 売上高純利益率:+4.1%
  • 過去5年の伸び率:+2.0%
  • 総資産額:8,983億円
  • 労働者数:8,777人
  • 平均年齢:38.2歳
  • 平均勤続年数:8.8年
  • 平均年収:514万円
  • (平成25年7月-平成26年6月 決算)

用語・グラフの意味
業界規模は下記対象企業一覧(教育業界)28社の売上高の合計を表しています。過去5年の伸び率は過去5年間の業界規模の対前年比の平均値を表したもの、経常利益計、売上高純利益率、総資産額、労働者数、平均年齢、平均勤続年数、平均年収は下記対象企業一覧それぞれの合計もしくは平均を表したものです。グラフは各指標を7段階に分け視覚化したものです。

近年の教育業界の現状と動向

右記グラフは教育業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

教育業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成25-26年の教育業界の業界規模(主要対象企業28社の売上高計)は9,237億円となっています。

堅調な伸びを見せる教育業界だが長期的には縮小傾向へ

過去の教育業界の推移を見ますと平成17年から平成20年までは増加傾向にありましたが、平成21年には減少。平成21年から25年にかけて再び増加に転じています。

教育業界は小・中・高校生を対象とした進学向けと、キャリアアップを目的とした社会人向けの2つに分けられます。

まずは、進学向け教育業界。少子化による影響で子供の数は減少傾向にあるものの、塾通いの子供の数は増加。特に中高一貫校に人気が集まり、中学受験を中心に、全体でも堅調な伸びを見せています。しかしながら、長期的には少子化の影響は逃れられず、長期的には緩やかな縮小傾向が続くと見られます。

買収、業務提携、持株会社移行など加速する業界再編

こうした動向を受け、教育業界では生き残りをかけた再編が加速しています。

平成18年10月には「東進スクール」を展開するナガセが中学受験大手の四谷大谷を買収。また、平成18年10月、ベネッセHDが首都圏で予備校を展開するお茶の水ハイスクールを買収、翌平成19年6月には東京個別指導学院を連結子会社化。平成21年10月には持株会社制に移行しました。

教育出版大手の学研ホールディングスは桐杏学園、東北ベストスタディ、タートルスタディスタッフ、ホットラインを買収。平成20年2月には秀文社を買収。平成21年には持株会社制に移行しました。関西大手のウィザスは京大セミナーを買収。さらに、進学塾大手の市進は増進会出版社と業務資本提携。平成22年3月には持株会社制に移行しました。

一方、社会人向け教育サービスでは、平成19年10月に英会話大手NOVAが倒産。平成22年4月にはジオスが経営破綻、平成25年12月には『Z会』を展開する増進会出版社とTACが資本業務提携するなど、こちらも学習塾同様に再編の動きが加速しています。

教育業界シェア&ランキング(平成25-26年)

教育業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで教育市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

教育業界 売上高&シェアランキング TOP10

  企業名 売上高
(億円)
売上高
シェア※
教育業界 売上高シェアグラフ
1 ベネッセホールディングス 4,663 50.5%
2 学研ホールディングス 868 9.4%
3 ヒューマンホールディングス 566 6.1%
4 栄光ホールディングス 421 4.6%
5 ナガセ 398 4.3%
6 TAC 205 2.2%
7 リソー教育 197 2.1%
8 早稲田アカデミー 185 2.0%
9 市進ホールディングス 178 1.9%
10 JPホールディングス 157 1.7%

教育業界の売上高ランキングを見ますと、首位のベネッセHDが独走しています。

前年に比べ売上高を大きく伸ばした教育業界は、ランキング10位のJPホールディングスで売上高前年比+14.6%の増加、3位のヒューマンHDで売上高前年比+8.8%の増加、2位の学研HDで売上高前年比+7.7%の増加となっています。

その他の教育業界ランキング

※シェアとは教育業界規模(対象企業の28社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで教育市場における各企業の占有率を知ることができます。

各ランキングをクリックするとそれぞれ教育業界の詳細ランキングページにジャンプします。

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教育業界 対象企業一覧

ベネッセホールディングス、学研ホールディングス、ヒューマンホールディングス、栄光ホールディングス、ナガセ、TAC、リソー教育、早稲田アカデミー、市進ホールディングス、JPホールディングス、明光ネットワークジャパン、東京個別指導学院、ウィザス、秀英予備校、京進、成学社、ステップ、サクセスホールディングス、学究社、ジェイエスエス、進学会、城南進学研究社、幼児活動研究会、クリップコーポレーション、昴、ビジネス・ブレークスルー、レアジョブ、エス・サイエンスの計28社

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