ネット広告業界の動向、現状、ランキング等を掲載しています。

ネット広告業界

INTERNET ADVERTISING

ネット広告業界の2021年版(2020-21年)の業界レポート。動向や現状、ランキング、シェアなどを研究しています、過去のインターネット広告業界の市場規模の推移をはじめ、ネット広告とテレビや新聞などの既存広告の売上高比較、ネット広告のメリットや各社の取り組みなどを詳しく解説しています。就職や転職、ビジネスや投資の市場分析などにご活用下さい。

業界規模

0.5兆円

(141位/181業界)

成長率

+4.8%

(32位/181業界)

利益率

+1.6%

(105位/181業界)

平均年収

551万円

(140位/181業界)

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

ネット広告業界の現状と動向(2021年版)

グラフはネット広告業界の業界規模(対象企業の18計)の推移をグラフで表したものです。

ネット広告業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年のネット広告業界の業界規模(主要対象企業18社の売上高の合計)は5,970億円となっています。

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  • 14年
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  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年

ネット広告業界の過去8年間の業界規模の推移

急拡大するネット広告 2020年は前年比+30%の大幅増

ネット広告業界の過去の推移を見ますと、2013年から2020年にかけて増加傾向にあります。

国内の広告費は、マスメディア4媒体(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)に、プロモーションメディア(屋外広告、折り込みチラシ、交通系)、インターネット広告で構成されており、近年はインターネット広告の成長に注目が集まっています。

ネット広告と既存4媒体の広告売上高の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

経済産業省によると、2020年のネット広告費は前年比31.9%増の1兆1,008億円、前年に比べて2,664億円の増加となりました。ネット広告においては調査開始以降、15年連続で増加を記録しています

日本の総広告費においては前年比9.3%減の5兆3,583億円。マスメディア4媒体においては14.3%減の1兆5,866億円と、総広告費、マスメディア共に4年連続で減少しています。主要メディアの落込みが続く中で、ネット広告の規模は拡大を続けており、業界の牽引役となっています。

インターネット利用者の増加に伴う業界の拡大、スマートフォンやタブレット端末等のスマートデバイスの普及を背景にネット広告業界は伸長し、今やテレビに次ぐ国内2位の広告媒体に成長しています。

2020年から2021年の上位5社の業績は、サイバーエージェントが前期比4.3%増の2,514億円、デジタルHDは同0.7%減の827億円、アドウェイズは26.4%増の417億円、GMOアドパートナーズは増減なしの345億円でした。

ネット広告へシフトする大手広告主 高い「費用対応効果」

ネット広告が拡大していく中、大手広告主が従来のメディアからインターネットへとシフトさせつつあります。

ここ数年は「YouTube」や「Facebook」、「インスタグラム」などのSNS、漫画アプリなどが普及したことで、動画広告が急拡大しています。

ネット広告が拡大している要因には、効果測定の容易さやターゲティングの絞り込みやすさなど、従来のメディアよりも高い費用対効果が挙げられます。こうした動向により、テレビや新聞などの既存メディアに頼ってきた大手広告主は、ネット広告へと移行し始めています。

従来のテレビ、新聞、雑誌の広告は、不特定多数(特定分野でも大づかみの多数)の人に対し宣伝を行う手法です。老若男女問わず見てもらえるため認知度を高めるメリットはありますが、その広告効果については厳密な把握は難しく、さらに制作における膨大な時間と高額な広告費に対し、どの程度の効果があったのか曖昧なものでした。

一方で、ネット広告は細かいターゲティングができるのがメリットです。広告の表示やクリック回数、さらにサイト誘導後の閲覧者の行動、性別や年齢もリアルタイムで詳細に分かるため効果測定が容易です。また、リスティング広告やRTB広告により閲覧者の興味・関心に合わせた広告配信が可能となるため、ターゲティングの絞り込みも容易となります。

さらには、広告費もテレビや新聞などに比べ低額で、まとまった資金が用意できない中小企業などでも活用できます。動画やバナー広告など配信方法は多種多様で、特定のターゲットへピンポイントでのアプローチが可能となり、大手広告主に引けを足らない宣伝を行うことができます。

急激な成長を遂げるインターネットビジネスの中で、常に変化する市況や景気動向に対応すべく、広告業界も常に新しいビジネスモデルの構築が急がれます。

「5G」を見据えて買収や提携で事業強化 電通、博報堂もネット強化へ

需要の拡大が見込めるネット広告業界では、競合との競争が激化しており事業再編の動きを見せています。今後も、5Gの普及により動画広告の成長がさらに期待されています。

ネット広告最大手のサイバーエージェントは、ネット広告事業のさらなる強化を図っています。2018年の4月から7月において「AVATTA」をグループ化、さらに新会社5社を設立し、広告やクリエイティブ、AI、新事業分野での積極的な展開を行っています。また、2020年4月官公庁、地方自治体向け「デジタル・ガバメント推進室」を、エンターテイメント産業における収益化のデジタルシフト支援を行う子会社「OEN」を設立しました。

オプトHDでは、ネット広告に加えデジタル分野への拡大に努めています。2018年にAI事業を運営する「SIGNATE」を、同年にはクリエイティブ専門組織「Studio Opt」を設立。また、地方中小領域の開拓を図る大手フラットフォーマーである「Yahoo」や「Google」「Facebook」などと提携を強化しています。

アフィリエイト広告で国内首位のアドウェイズは、中国や台湾、インドや東南アジアなどの海外企業を子会社化し事業展開を行っています。2019年2月にはドイツ「Adjust」のスマホアプリ効果測定事業を買収しました。

広告業界のガリバーである電通グループと博報堂DY HDは、ネット広告の要域においては、業界トップであるサイバーエージェントに先手を取られている状況です。こうした動向を受け、大手広告2社はデジタル広告における基盤強化に取り組んでいます。

電通は、2018年10月ネット広告大手の「セプテーニHD」と資本提携、並びに「VOYAGE GROUP」と「サイバーコミュニケーション」との経営統合を発表。電通のネット広告費の構成比は9.0%、一方テレビは41.3%を占めるため依然としてネット広告の水準が低いのが現状です。

博報堂DY HDは、2019年2月に「D.A.コンソーシアムHD」を完全子会社化、同年11月には「アドウェイズ」との資本業務提携を発表。2020年には台湾の広告大手「GROWWW Media」を子会社化、並びにインドの「AdGlobal360」を買収しています。テレビ広告費の構成比は34.7%と約4割を占めていますが、ネット広告費は21.3%と2割程度です。

ネット広告業界シェア&ランキング(2021年版)

ネット広告業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでネット広告市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

ネット広告業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 サイバーエージェント 2,514 42.1
2 デジタルHD 827 13.9
3 アドウェイズ 417 7.0
4 GMOアドパートナーズ 345 5.8
5 ファンコミュニケーションズ 293 4.9
6 バリューコマース 291 4.9
7 インタースペース 236 4.0
8 フルスピード 191 3.2
9 アイモバイル 149 2.5
10 ジーニー 140 2.3
※サイバーエージェントはインターネット広告事業、デジタルHDはマーケティング事業、アドウェイズは広告事業、インタースペースはインターネット広告事業、フルスピードはインターネットマーケティング+アドテクノロジー事業の売上高です。シェアとはネット広告業界の規模(対象企業の18社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでネット広告市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれネット広告会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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サイバーエージェント、デジタルHD、アドウェイズ、GMOアドパートナーズ、ファンコミュニケーションズ、バリューコマース、インタースペース、フルスピード、アイモバイル、ジーニー、レントラックス、SMN、イーエムネットジャパン、ネットマーケティング、ユナイテッド、ログリー、GMOTECH、Fringe81の計18社
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