2021年の広告業界の動向、現状、ランキング、シェアなどを分析

広告業界

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広告業界の2021年版(2020-21年)の業界レポート。現状や動向、ランキングやシェアなどを研究宇しています。過去の広告業界の市場規模の推移をはじめ、媒体別の売上高の推移、最新の広告媒体のトレンド、M&A情報や各社の海外事業への取り組みなどを解説しています。広告業界への転職や就職、ビジネスや投資での市場分析などにご活用ください。

業界規模

6.5兆円

(42位/190業界)

成長率

-2.9%

(133位/190業界)

利益率

+0.5%

(140位/190業界)

平均年収

599万円

(113位/190業界)

※矢印は対前比、成長率は直近3年間の値。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

広告業界の現状と動向(2021年版)

グラフは広告業界の業界規模(対象企業の23計)の推移をグラフで表したものです。

広告業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年の広告業界の業界規模(主要対象企業23社の売上高の合計)は6兆5,912億円となっています。

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  • 20年

広告業界の過去8年間の業界規模の推移

2020年の広告売上は4年連続の減少 テレビ大幅減、ネットは続伸

国内の広告費はテレビ、新聞、雑誌、ラジオの「マスコミ4媒体」、「インターネット」、屋外や交通、折込チラシ、DMの「プロモーションメディア」で構成されています。近年、インターネットやスマートフォンの普及によりインターネット広告は伸びる一方で、テレビに代表される既存マスコミの広告費は減少傾向にあります。

広告の媒体別 売上高の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

経済産業省の特定サービス産業動態統計調査によると、2020年の広告業界の売上高は前年比9.3%減の5兆3,583億円と4年連続で減少しました。2016年の6兆円突破も束の間、近年は減少傾向にあります。

マスコミ4媒体(新聞・雑誌・テレビ・ラジオ)の広告売上高は、前年比-14.4%の1兆5,866億円と前年割れを記録、新聞は-18.7%、雑誌は-32.9%、テレビは-12.8%、ラジオは-11.7%といずれも大幅減を記録しています。一方、インターネット広告は+31.9%の大幅増を記録しました。既存マスコミからインターネットへと広告費がシフトしているのが分かります。

マスコミ4媒体は、テレビ離れや視聴率の低迷、雑誌販売の不振や新聞購読者数の減少など深刻な影響を受ける一方、インターネットは好調を維持しています。近年は、スマホの通信環境向上に伴い、Youtubeなどの動画広告が急成長しています。今後もネット広告の業界規模は拡大するものと見られ、この流れは止まらないと推測されます。

動画広告の需要が増加 ネット広告へのシフトが顕著に

広告業界は紙媒体からデジタル媒体への移行が顕著に表れています。こうした時代の流れを受けて広告会社ではネット広告事業に注力、デジタル分野を軸に業界再編を進めています。

これまでのデジタル広告はスマートフォン向けアプリやゲーム、ネット記事への出稿が中心でした。近年はSNSなどのYouTubeやインスタグラムなどの普及に伴い動画広告需要が急増、加えてデジタルサイネージ(デジタル看板)なども普及しています。

大手広告会社はネット広告の地盤強化へと動き始めており、データマーケティング企業との業界再編や業務提携を加速させています。今や広告業界ではデジタル広告分野に不可欠な、消費者行動のデータ構築や分析が重要となっています。

こうした動向を受け、博報堂DY HDは2019年2月にD.A.コンソーシアムHDを完全子会社化、同年11月にはインターネット広告大手のアドウェイズとの資本業務提携を発表しています。

オプトHDは、2020年2月にデジタルHDに社名を変更することを発表。ネット広告運用で得たノウハウを生かし企業のDX支援を行うとして、新会社「デジタルシフト」、「オプトデジタル」の2社を設立しました。

今後、次世代通信5Gの普及により動画広告の需要増加が期待されています。大手広告主もテレビ広告からネット広告へとシフトが加速しており、競争が激しくなる傾向にあります。

海外事業の展開を加速 電通の海外事業比率6割越え

国内の既存広告が伸び悩みを見せる中、大手広告会社の海外進出も加速しています。大手各社はデジタル領域の成長が著しい国や地域での市場拡大を進めます。

業界首位の電通は海外企業の積極的なM&Aで拡充し、米国、欧州、アジア、中東、アフリカなど世界145以上の国と地域に進出しています。電通の海外事業の総売上高は国内をはるかに上回り、海外売上高比率は6割を超えます。デジタル領域の成長が著しい東南アジア市場の強化や英国での事業拡大を進めます。

業界2位の博報堂DY HDは、米国、欧州、中国、アジアで展開、中でもマレーシアやインドネシア、インドなどのアジアを中心とした新興国地域での事業強化を図ります。2019年5月には中国の総合広告グループの広東省広告集団と戦略的パートナーシップ協議書を締結しました。

サイバーエージェントは、米国、中国、韓国、台湾、シンガポール、ベトナムに拠点を置き、インターネット事業のグローバル展開を、アサツーディ・ケイは、ニューヨークやアムステルダム、中国、その他アジアなどで展開しています。

国内の既存広告の減少や長期的な人口減少を背景に、大手広告各社は海外展開を今後も加速させていくと見られています。

広告業界シェア&ランキング(2021年版)

広告業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで広告市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

広告業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 電通グループ 44,982 68.2
2 博報堂DYHD 12,979 19.7
3 サイバーエージェント 2,514 3.8
4 デジタルHD 887 1.3
5 ジェイアール東日本企画 886 1.3
6 東急 756 1.1
7 アドウェイズ 490 0.7
8 ホープ 346 0.5
9 GMOアドパートナーズ 345 0.5
10 ファンコミュニケーションズ 293 0.4
※サイバーエージェントはインターネット広告事業、東急は東急エージェンシー事業の売上高です。シェアとは広告業界の規模(対象企業の23社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで広告市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ広告業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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広告業界 対象企業一覧
電通グループ、博報堂DYHD、サイバーエージェント、デジタルHD、ジェイアール東日本企画、東急、アドウェイズ、ホープ、GMOアドパートナーズ、ファンコミュニケーションズ、バリューコマース、インタースペース、クイック、サイネックス、レントラックス、イーエムネットジャパン、ゲンダイエージェンシー、中広、セーラー広告、共同ピーアール、日宣、プラップジャパン、インサイトの計23社
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