PUBLISHING
グラフは出版業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
出版業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成27-28年の出版業界の業界規模（主要対象企業24社の売上高の合計）は1兆1,112億円となっています。
出版業界の過去11年間の業界規模の推移
書籍・雑誌の販売高は平成8年をピークに減少傾向。平成27年の出版販売金額は1兆6,722億円（前年比-2.8%）と11年連続で減少。近年では特に、月刊誌や週刊誌など雑誌出版物の大幅な落ち込みが目立ちます。
平成20年秋以降、世界的な金融危機の影響により広告を控える企業が続出。さらに近年ではインターネット及びスマートフォンやタブレット端末の普及が影響しており、書籍離れが深刻化。書籍の販売は平成8年ごろをピークに大きく低迷しています。
ジャンル別では、コミック誌、文庫本、ムックなどの販売低迷が目立ちます。一方、コミックスについては横ばいを維持しています。
こうした動向を受け、出版業界は再編へと動き出しています。
印刷大手の大日本印刷は書店大手の丸善、ジュンク堂、図書館流通センターを相次いで傘下に。平成21年には主婦の友社、中古本最大手のブックオフにも出資。平成22年には丸善と図書館流通センターを経営統合し、CHIグループを設立しました。
また、印刷大手の凸版印刷も書店大手の紀伊国屋書店と業務提携。平成19年には図書印刷を子会社化しました。印刷大手2強が書店、出版へと勢力を拡大しています。
既存出版物が落ち込みを見せる中、ベネッセ、ぴあ、KADOKAWA、ゼンリンなど出版物事業以外に強みを持つ企業の業績は堅調です。ベネッセは通信教育『進研ゼミ』を、ぴあは情報・チケット販売を、ゼンリンはカーナビなど地図データベース事業を展開しています。
こうした動きの中、角川グループは平成26年10月、『ニコニコ動画』を運営するドワンゴと経営統合。既存の出版事業からの脱却を図り、クロスメディアコンテンツの強化を模索しています。
インターネットの普及により、若者を中心とした「活字離れ」が進行。今後も、既存出版物の売上の減少は続くものと予想され、出版業界に大きな変化が押し寄せています。
こうした流れを受け、出版各社はネットや映像との融合、デジタルメディア事業の強化、電子書籍事業の展開など、落ち込みの激しい出版事業の穴を埋めるべく、新たなビジネスモデル構築を模索しています。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 億円 | |
| 1 | ベネッセHD | 4,441 | 40.0 | |
| 2 | カドカワ | 2,009 | 18.1 | |
| 3 | ぴあ | 1,386 | 12.5 | |
| 4 | 学研HD | 959 | 8.6 | |
| 5 | ゼンリン | 549 | 4.9 | |
| 6 | プロトコーポレーション | 542 | 4.9 | |
| 7 | 昭文社 | 130 | 1.2 | |
| 8 | クイック | 124 | 1.1 | |
| 9 | サイネックス | 119 | 1.1 | |
| 10 | 文溪堂 | 114 | 1.0 |
