インターネット業界の現状、動向、ランキングなどを掲載。

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インターネット業界の2021年版(2020-21年)の業界レポート。動向や現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでインターネット業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

5.9兆円

(46位/181業界)

成長率

+9.7%

(11位/181業界)

利益率

+3.3%

(64位/181業界)

平均年収

569万円

(130位/181業界)

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

インターネット業界の現状と動向(2021年版)

グラフはインターネット業界の業界規模(対象企業の139計)の推移をグラフで表したものです。

インターネット業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年のインターネット業界の業界規模(主要対象企業139社の売上高の合計)は5兆9,082億円となっています。

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インターネット業界の過去11年間の業界規模の推移

拡大を続けるインターネット業界 ECサイトの利用もスマホに

インターネット業界の過去の推移を見ますと、2013年以降、年を追うごとに上昇を続けており、2020年までのインターネット業界は拡大傾向にあり、勢いのある業界です。

経済産業省の特定サービス産業動態統計調査によると、2020年のインターネット附随サービスの売上高は1兆9,256億円でした。前年比+10.1%の大幅増加となり、統計を開始した2009年から11年連続の増収を記録しています。

インターネット附随サービスの売上高の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

インターネット業界は主にサービス系と通販系に大別することができます。サービス系では検索エンジンや電子書籍、オンラインゲーム、ソーシャルメディア、求人や求職、旅行や飲食店の予約、ネット銀行やネット証券などが挙げられます。市場では様々なサービスが展開されており、いずれも拡大傾向にあります。

また、近年はスマートホンの普及に伴い、スマホでのインターネット利用率が上昇、アクセス数はPCを上回るようになりました。ネット閲覧の主役はスマホへと変わり、検索のみならずECサイトの利用もスマホが増加傾向にあります。ただしPCからスマホへとデバイスが変わったものの、インターネット業界の勢いは変わらず、今後もしばらくは拡大が見込まれます。

国内のネット企業を見ますと「楽天」、「リクルート」、「Z ホールディングス」の3強の構図が見えます。(下記業界シェア&ランキングを参照。)国内のインターネット通販双璧である楽天、求人や求職サイトおよび飲食店や美容室などの予約サイト展開のリクルート、そしてインターネットサービスの先駆的存在であるソフトバンクグG傘下のZ ホールディングスの3社はいずれも業績とシェアを拡大しています。

2020年のインターネット業界の上位3社の業績は、楽天が前年比15.2%増の1兆4,555億円、Zホールディングスが14.5%増の1兆2,058億円、リクルートが同8.2%減の1兆0,844億円で、楽天、Zホールディングスにおいては2桁の増収となりました。

キャッシュレス分野を展開する業界3強 各社、多角化を進める

インターネット業界を牽引する楽天やリクルートHD、Z ホールディングスの3社は、メイン事業の他、様々な事業に取り組み、事業の多角化を進めています。幅広い事業領域を有するなかでも、近年もっとも話題を集めたのがキャッシュレス決済です。

2019年10月の増税に伴い「キャッシュレス決済・ポイント還元事業」が開始。この制度は対象店舗においてクレジットカードや電子マネー、スマートフォンなどで支払うと、最大5%のポイント還元が受けられるというものです。

これをきっかけにキャッシュレス決済は拡大し、インターネット業界をはじめとする様々な企業が参入。Z ホールディングスは『PayPay』を、楽天は『楽天ペイ』、LINEは『LINE Pay』として、スマホを利用したQRコード決済市場に注力してきました。

なかでも『~Pay』の浸透のきっかけを作ったのが『PayPay』。PayPayは2018年12月の「100億円還元」キャンペーンは10日間での終了が話題性を生み、新規利用者の拡大に成功。これに追随して楽天やLINE、メルカリなど多数の企業もキャンペーンを展開、今までスマホ決済に興味のない消費者が利用するきっかけとなりました。

一方、リクルートHDはキャッシュレス決済に必要な端末『Airペイ』を展開。業界初となるクレジットカード、電子マネー、QR、ポイントなど、すべての決済が端末一台で可能となるカードリーダーの提供を強化しています。このように各社、決済分野においても高いマーケットシェア誇ります。

リクルートHDはほかにもHRテクノロジー事業、メディア&ソリューション、人材派遣の3つの事業を展開。求人情報検索の『Indeed』をはじめ、『リクナビ』、『フロム・エー』、『タウンワーク』などの求人情報サイト、『SUUMO』、『じゃらん』、『ホットペッパー』、『ゼクシィ』、『スタディサプリ』など生活関連サイトを幅広く展開しています。また、アジア地域における人材紹介事業の強化も図っています。

AMAZONに次ぐ国内2位のEC通販を手掛ける「楽天」は、インターネット、フィンテック、モバイルの3つの事業を展開しています。主力のEC事業をはじめ、旅行、フリマ、銀行や証券、クレジットカードの金融系、格安スマホなど事業セグメントは多岐にわたります。また、2016年12月には、日用品通販大手の爽快ドラッグを子会社化。17年にはケンコーコムと爽快ドラッグを統合し「ラクテンダイレクト」を発足させました。

楽天は2017年に第4のキャリアとして携帯電話事業『楽天モバイル』の参入を発表。基地局設置の遅延問題が取り出されていたものの、20年4月に自社回線を使用した携帯電話事業を本格化。また、2020年8月には、自動車の買取オークション『楽天カー』で、新たに中古車に特化したサイトを立ち上げるなど、事業の拡大を進めています。

国内ポータルサイト首位の「ヤフー」は、2019年10月1日付で社名を「Zホールディングス」に変更。検索エンジンからスタートし、ニュース、オークション、ショッピング、旅行、不動産、ファイナンスなど幅広いビジネスを展開。2019年11月にはファッション通販サイト『ZOZOTOWN』を連結子会社化、同月にはLINEと20年10月をめどに経営統合を発表。また、近年は金融関係を育成しており、6つの金融サービスの名称を『PayPay』に統一することを発表しています。

楽天はネット通販、ヤフーは検索エンジンから、リクルートは求人・情報誌からスタートした企業ですが、いずれも単一セグメントにこだわらず、それぞれのシナジー効果を狙った事業の多角化を図っています。

インターネット業界シェア&ランキング(2021年版)

インターネット業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでインターネット市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

インターネット業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 楽天 14,555 24.6
2 Zホールディングス 12,058 20.4
3 リクルートHD 10,844 18.4
4 GMOインターネット 2,105 3.6
5 エムスリー 1,691 2.9
6 ZOZO 1,474 2.5
7 ディー・エヌ・エー 1,369 2.3
8 ガンホー・オンライン・エンター… 988 1.7
9 メディアドゥ 835 1.4
10 カカクコム 510 0.9
※リクルートHDはHRテクノロジー+メディア&ソリューション事業の売上高です。シェアとはインターネット業界の規模(対象企業の139社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでインターネット市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれインターネット業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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インターネット業界 対象企業一覧
楽天、Zホールディングス、リクルートHD、GMOインターネット、エムスリー、ZOZO、ディー・エヌ・エー、ガンホー・オンライン・エンター…、メディアドゥ、カカクコム、アドウェイズ、USEN-NEXTHD、マクロミル、エン・ジャパン、デジタルガレージ、アドベンチャー、LIFULL、GMOアドパートナーズ、ゴルフダイジェスト・オンライン、ディップ、アイスタイル、イーブックイニシアティブジャパン、ファンコミュニケーションズ、バリューコマース、ストリーム、BEENOS、アエリア、インタースペース、オークネット、CARTA HDなどの計139社
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