2020-2021年のEC業界の動向と現状、ランキング&シェアなどを研究

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2020-2021年のEC業界の動向や現状、ランキング&シェアなどを研究しています。物販系ECの市場規模とEC化率の推移グラフ、2020-2021年のコロナの影響と売上高ランキング、EC大手3社の推移グラフと今後の展望などを解説しています。ビジネスや投資、マーケティング、就職や転職の参考資料としてご活用下さい。

業界規模

4.8兆円

成長率

+14.3%

利益率

+3.6%

平均年収

575万円

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

EC業界の現状と動向(2021年版)

グラフはEC業界の業界規模(対象企業の38計)の推移をグラフで表したものです。

EC業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年のEC業界の業界規模(主要対象企業38社の売上高の合計)は4兆8,868億円となっています。

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EC業界の過去6年間の業界規模の推移

2020年のEC市場は20%の増加 家電、雑貨、食品が好調

EC業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2015年から2020年まで拡大傾向にあります。

経済産業省の「電子商取引実態調査」によると、2020年の物販系ECの市場規模は前年比21.7%増の12兆2,333億円、EC化率は前年比19.5%増の8.08%でした。(EC化率とは、全ての取引金額に占めるECの取引金額の比率です。)

物販系ECの市場規模とEC化率の推移

物販系ECの市場規模とEC化率の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

EC市場の過去の市場規模の推移を見ますと、2013年から2020年までは増加傾向にあり、EC化率も同様に増加傾向にあります。2020年はとくに伸び率が高く、過去8年で最大の伸びを記録しています。

物販系ECの市場規模の内訳

物販系ECの市場規模の内訳(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

2020年の物販系ECの内訳を見ますと、生活家電や衣類、食品、生活雑貨・家具分野が大きいことが分かります。これら4分野でEC市場の約7割をカバーします。2020年は生活家電、書籍、生活雑貨、食品などで高い伸びを記録しています。

2020年のEC業界は過去最大の市場規模となりました。新型コロナに伴う巣ごもり需要の増加が追い風となっています。2020年はEC化率も高い伸びを見せており、利用者数の増加や1人当たりの利用金額の増加も見られました。楽天では2020年度の新規購入者数が約27%増、ユーザー当たりの購入額も15%の増加となっています。もともと増加傾向にあったEC需要が新型コロナの影響で、拍車がかかる結果となりました。

EC業界 売上高ランキング

EC業界の2020年のランキングは、首位はアマゾン、2位にZホールディングス、3位に楽天と続きます。上位3社のシェアが高いことが分かります。なお、Zホールディングスはヤフー、ZOZO、アスクルを傘下に抱えるため、Z HDの売上高にはこれら子会社の売上も含まれています。

2020年はEC業界上位10社中9社が売上高を伸ばしており、過去最高の売上高を記録する企業が続出しました。

EC大手3社の売上推移を比較 アマゾンが規模、成長率で突出

パソコンでのオンラインショッピング

続いてEC大手3社の動向を見ていきます。日本のEC市場はアマゾン、Z HD、楽天の3社による寡占状態にあり、3社が巨大なプラットフォームを形成しています。これら大手3社の動向を見ることで、EC業界全体の流れをつかむことができます。

EC大手3社の売上高の推移

EC大手3社の売上高の推移(出所:各社公表資料、グラフは業界動向サーチが作成)

上のグラフは2020年までのアマゾン、Z HD、楽天の売上高推移を示したものです(Z HDにはヤフー、ZOZO、アスクルの売上高が含まれています)。2020年まで3社とも増加傾向にありますが、アマゾンの増加率が高いことが分かります。また、売上高でもアマゾンが突出しており、Z HDと楽天が2位争いをしています。

Zホールディングスはヤフーを前身とする持株会社です。2019年10月に商号を変更し、同年11月にZOZOを子会社化しました。傘下のヤフー、ZOZO、アスクルなどがEコマースを手掛けています。統合の効果もあり、2020年には部門別売上高で楽天を初めて上回りました。

2026年には市場規模1.5倍の予測 物流のひっ迫が課題に

Eコマースサイトと売上高の棒グラフ

拡大を続けるEC業界ですが、今後はデジタル化の加速に伴い市場はさらに拡大することが見込まれます。野村総合研究所の「ITナビゲーター2021年版」によると、2026年度のBtoC向けのEC市場は2019年度比で約1.5倍になると予測しています。

現在のEC化率(上のグラフ参照)はいまだ8%ですので、今後の成長余地はかなりあると言えます。現在は「新規購入者数」の増加と「ローヤリティ(ユーザー当たりの購入額)」の上昇が同時に起きていますので、好循環の波に乗っていると言えます。

こうした動向を受け、小売り大手も本格的にEC市場に参入してきました。近年の傾向としては、アマゾンや楽天などのプラットフォームではなく、独自のECサイト構築を試みる企業が増えています。独自サイトを運営することで、ブランド独自の世界観の構築やアフターサービスの充実、ビッグデータの収集などが可能になります。こうした動きから、ECサイト構築を支援するサービスも続々と出てきています。

順調に拡大しているEC業界ですが、物流のひっ迫が今後の大きな課題となります。EC大手は物流大手との関係を強化していますが、コロナ禍で爆発的に増えた物流量への対応に苦労しています。宅配時間枠の縮小や店頭受け取りなど各社工夫を凝らしていますが、抜本的な解決には至っていません。EC市場の拡大を阻害しないためにも、物流オペレーションの安定は喫緊の課題と言えるでしょう。

EC業界シェア&ランキング(2021年版)

EC業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでEC市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

EC業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 アマゾン(日本事業) 21,893 44.8
2 Zホールディングス 8,380 17.1
3 楽天グループ 8,201 16.8
4 MonotaRO 1,573 3.2
5 大塚商会 1,541 3.2
6 ファーストリテイリング 1,076 2.2
7 メルカリ 1,061 2.2
8 オイシックス・ラ・大地 1,000 2.0
9 アダストリア 538 1.1
10 ファンケル 500 1.0
※ランキングはECを主たる事業としている企業、または小売企業でEC事業のセグメント開示をしている企業を対象としています。Zホールディングスはコマース事業(ヤフー、ZOZO、アスクル含む)、楽天グループはインターネットサービス事業、大塚商会はサプライ事業、ファーストリテイリングは国内Eコマース事業、アダストリアはWEB事業、ファンケルは通信販売事業計の売上高です。シェアとはEC業界の規模(対象企業の38社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでEC市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれEC業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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EC業界 対象企業一覧
アマゾン(日本事業)、Zホールディングス、楽天グループ、MonotaRO、大塚商会、ファーストリテイリング、メルカリ、オイシックス・ラ・大地、アダストリア、ファンケル、クルーズ、ストリーム、シュッピン、マガシーク、I-ne、スクロール、BEENOS、ベガコーポレーション、ゴルフダイジェスト・オンライン、ビューティガレージ、ロコンド、ジェネレーションパス、北の達人コーポレーション、cotta、エニグモ、白鳩、ユニフォームネクスト、交換できるくん、リネットジャパングループ、夢展望などの計38社
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