アパレル業界の現状や動向をランキングやシェアなどを分析・研究しています。データは2022-2023年。業界首位のファーストリテイリングの店舗数の推移や2021年の動向、最近の消費者のニーズ、アパレルへの消費支出の推移グラフ、国内市場の行方なども合わせて解説しています。
業界規模
6.1兆円
成長率
0.3％
利益率
2.9％
平均年収
511万円
アパレル業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年に大幅に減少しましたが、直近では回復傾向にあります。
アパレル業界で国内首位に位置するのがファーストリテイリングです。「ユニクロ」や「ジーユー」を展開する同社は、ユニクロの国内事業を維持しつつも海外事業を強化しており、すでに売上高、店舗数ともに国内を上回っています。中国を軸に韓国、台湾、フィリピン、米国、タイ、マレーシア、タイ、インドネシアなどで展開、欧州ではスペイン出店を皮切りにスウェーデンやオランダでの展開に力を入れています。
ユニクロの国内と海外の店舗数の推移（ファーストリテイリング公表値、グラフは業界動向サーチが作成）
ファーストリテイリングは2022年8月期で5期連続の2兆円越えを記録しました。なかでも「ユニクロ」の海外売上高は、4期連続で国内を上回り店舗数も増加傾向です。売上高2兆円を超えるファーストリテイリングは他のアパレル企業を大きく引き離し、国内アパレル業界では独走状態です。
アパレル2位のしまむらは3期連続の減収でしたが2020年に脱却、2022年の業績もプラスで推移し、3年連続で増収増益を記録しています。
近年のアパレル業界をみますと、国内の百貨店やショッピングセンターでは衣類品販売の低迷が続いていました。カジュアル化が進行し2000年代半ばから海外系ファストファッションが浸透していきましたが、徐々に陰りが見え2019年には「フォーエバー21」や「アメリカンイーグル」が撤退。また、2022年7月にはザラの姉妹ブランド「ベルシュカ」も全店閉店しECのみへ、同年8月には「H＆M」が原宿の旗艦店を閉店しました。
このように、大半の企業がきびしい状況に置かれる中で、追い打ちをかけたのが新型コロナウイルス感染症です。20年11月にはレナウンが破産手続きを開始、その他の大手企業も閉店やブランドの廃止、リストラを発表しました。
一方、作業服チェーン最大手のワークマンはアウトドアやスポーツ向けの衣料品を販売する「WORKMAN Plus」を展開。破格の値段にデザイン性と機能性を兼ね備えたことが女性にも好評でシェアを伸ばし、コロナ禍でも増収増益を記録し続けました。
2022年のアパレル業界の業績は、全体では前年からプラスで推移しています。行動制限の緩和により旅行や帰省需要が回復し、夏物や冬物衣料品の販売が好調でした。また、冠婚葬祭や買い替え需要の回復にともない、メンズスーツやフォーマルウェアの需要も堅調に推移しました。
一方、2022年に入り円安や原材料高、物流費の高騰を受け、アパレル業界ではコスト上昇が重荷になっています。ユニクロは商品価格の改定を行い、フリースで1000円、ヒートテックの極暖や超極暖では500-1000円の大幅な値上げを行いました。しまむらにおいても秋冬向け衣料品を3～4％、紳士服チェーンでも値上げを行っています。販売価格への転嫁による顧客離れが懸念されます。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | |
| 1 | ファーストリテイリング | 23,011 | |
| 2 | しまむら | 6,161 | |
| 3 | アダストリア | 2,425 | |
| 4 | ワールド | 2,142 | |
| 5 | ワコールHD | 1,885 |
2022年のアパレル業界売上高ランキングを見ますと、ファーストリテイリングが2位以下を大きく引き離し独走状態です。同社の「ユニクロ」は国内811店舗、海外1,677店舗と国内外で2,488店舗を展開、うち中国大陸には930店舗を出店し海外店舗数の約5割強を占めます。（2024年3月更新）。
2022年のアパレル業界の業績は、5社中5社ともに増加でした。また、主要アパレル企業57社中、51社が増収および横ばい、36社が最終黒字を記録しました。
国内では『コト消費』などで旅行や外食にお金をかける一方で、消費者のファッションへの支出額は年々減少しています。加えて根強い『低価格志向』や「カジュアルトレンド」の継続によって、百貨店での衣類品販売は不振が続いてきました。
2023年の被服及び履物への支出金額の増減率（総務省統計局「家計調査」）を見てみますと、前年比1.8％減でした。昨年は8年ぶりにプラスに転じましたが、再びマイナスとなりました。支出金額は9,644円と昨年から増加しましたが、中長期的には縮小傾向です。
被服および履物への支出金額の推移（出所：総務省統計局「家計調査」、グラフは業界動向サーチが作成）
低価格が売りのファストファッション業界でも明暗が分かれています。外資系の「フォーエバー21」や「アメリカンイーグル」が日本撤退する一方で、ユニクロは「エアリズム」や「ドライ系シャツ」といった機能性商品やUTなどを武器に堅調さをみせました。
実店舗から客離れが進む一方、スマホの普及とともに通販モールや中古品販売、レンタルといった新業態の参入が増えています。「Amazon」や「ZOZO」のような通販サイトに加え、近年活発な「メルカリ」などのフリマアプリ、さらに衣類品のレンタルやシェア、サブスク型も広まり始めています。
業態別ではBtoCサービスのみならず、メルカリを筆頭にレンタルやシェアリングなど個人間の取引（CtoC）も活発に行われています。そのため消費者はフリマアプリでも高く売れる商品を購入する傾向が増え、安価でも不必要なものは購入しないなど消費スタイルの変化がみてとれます。
また、コロナ禍では外出自粛によって、実店舗への来店客数は減少した一方、ECの利用は増加しています。ユニクロやしまむらの他、アダストリアやユナイテッドアローズ、パルグループHDでは自社ECサイトを強化しており、売上は好調な推移を見せています。ネットと実店舗の相乗効果を高めていく狙いです。
2024-2025年のアパレル業界の主なニュースを厳選してまとめました。直近のアパレル業界の動向や現状を把握するのにお役立て下さい。
長引くデフレにより、衣類品や靴などのファッションへの支出金額は年々減少。1990年から半減以下になるなど、アパレルへの風当りは強くなっています。また、SNSの普及により様々なかたちで自己アピールの場が増えたことで、ファッションが自己表現の場ではなくなったことも影響しています。
アパレルに興味が薄れた消費者が増える一方で、『コスパ』重視の安くて良い商品を求める消費者も依然多く、加えてフリマアプリでの販売やシェアを考え質の高い衣類を買う傾向も増えるなど、消費者のニーズは多様化しています。国内のアパレル市場は、消費が減る中でニーズは多様化するという非常に難しい局面を迎えています。
こうした動向を受け、アパレル各社は実店舗の落込みを補うべく新たな事業を模索しています。従来の通販モール頼みを見直し、自社通販サイトに注力する企業も増えており、新たな顧客開拓に乗り出しています。
国内では少子高齢化や人口減少が見込まれており、今後のアパレル市場の伸びは期待しにくい状況です。また、調達コストの上昇により各社が価格転嫁を行っています。付加価値をつけるなど差別化を図っていますが、衣料品の消費拡大は厳しい状況です。
業界首位のファーストリテイリングが海外展開を加速させているように、アパレル各社は、新たな市場としてアジア、欧州、北米など成長著しい国への進出に目を向けるべきです。
新型コロナウイルスや世界景気の後退懸念、物価高騰などで、消費マインドの冷え込みが心配されています。今後、国内のアパレル業界はさらに厳しい状況に陥る可能性があります。消費者のニーズに合った新しい商品開発や店舗展開、海外事業の拡大など抜本的な改革が必要となるでしょう。
アパレル業界の売上高ランキング＆シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでアパレル市場のシェアや現状、動向を知ることができます。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | シェア | |
| 1 | ファーストリテイリング | 23,011 | ||
| 2 | しまむら | 6,161 | ||
| 3 | アダストリア | 2,425 | ||
| 4 | ワールド | 2,142 | ||
| 5 | ワコールHD | 1,885 | ||
| 6 | 青山商事 | 1,835 | ||
| 7 | 良品計画 ※ | 1,827 | ||
| 8 | AOKIホールディングス | 1,761 | ||
| 9 | オンワードHD | 1,760 | ||
| 10 | 西松屋チェーン | 1,695 |
※良品計画は衣服・雑貨事業の売上高です。シェアとはアパレル業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでアパレル市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれアパレル業界の詳細ランキングページにジャンプします。
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ファーストリテイリング、しまむら、アダストリア、ワールド、ワコールHD、青山商事、良品計画、AOKIホールディングス、オンワードHD、西松屋チェーン、パルグループHD、TSIホールディングス、グンゼ、ユナイテッドアローズ、ストライプインターナショナル、赤ちゃん本舗、コナカ、マツオカコーポレーション、バロックジャパンリミテッド、三陽商会、クロスプラス、ハニーズHD、ルックHD、ライトオン、サックスバーHD、はるやまHD、ナルミヤ・インターナショナル、イトキン、ダイドーリミテッド、サマンサタバサジャパンリミテッドなどの計57社
アパレル業界の動向や現状、ランキング、シェア等のコンテンツ(2022-2023年)は上記企業の有価証券報告書または公開資料に基づき掲載しております。アパレル業界のデータは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公開資料にてご確認ください。
アパレル 売上高ランキング(2022-23)
| 企業名 | 売上高 | ||
| 1 | ファーストリテイリング | 23,011 | |
| 2 | しまむら | 6,161 | |
| 3 | アダストリア | 2,425 | |
| 4 | ワールド | 2,142 | |
| 5 | ワコールHD | 1,885 |