APPAREL
グラフはアパレル業界の業界規模(対象企業の売上高計)の推移をグラフで表したものです。
アパレル業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
2018年-2019年のアパレル業界の業界規模（主要対象企業56社の売上高の合計）は6兆0,037億円となっています。
アパレル業界の過去11年間の業界規模の推移
アパレル業界の過去の推移を見ますと、2007年から10年までは横ばい、10年以降増加に転じていまが、近年の伸びは鈍化傾向にあります。
金融危機による消費不況や東日本大震災、欧州の債務危機による世界経済の下ぶれなど厳しい状況が続いてきたアパレル業界ですが、近年、景況感の回復、海外事業の業績拡大に伴し、増加傾向にあります。
アパレル業界をけん引しているのが、ファーストリテイリングです。『ユニクロ』と『ジーユー』を展開するファーストリテイリングは海外事業を中心に業績を拡大しています。『ユニクロ』は国内で817店舗、海外では中国、韓国、台湾、フィリピン、マレーシア、米国、タイ、ロシアなどを中心に1,379店舗（2020年1月現在）を展開しています。
2019年8月決算のファーストリテイリングの売上高は2兆円を突破し、いまや海外売上高が国内売上高を上回っています（2018年8月現在、海外ユニクロ比率は51％）。また、売上高2兆円は、他の国内アパレルメーカーを大きく引き離しており（2位のしまむらは5,459億円）、国内では首位を独走しています。
国内では根強い「低価格志向」や「コト消費」によって、衣料品の出資額が減少傾向。百貨店や量販店を販路にしているアパレルメーカーのみならず、安さが売りのファストファッションメーカーでも減収を記録しました。
一方で、ファーストリテイリングが運営するユニクロでは、ベーシック商品を主力にしたことが甲を奏して好調で、ファストファッションメーカーでも明暗が分かれています。
一般消費者の実店舗での購入は減少傾向にあり、ネット通販での購入は増え続けています。他社の製品と比較できる「ゾゾタウン」のようなアパレル通販サイトや、低価格で購入できるフリマアプリの利用が浸透し始め、各社は自社サイトの販売強化が求められています。
一方、「仕掛け」によるトレンドの形成もあまりうまくいっていません。15年に大ヒットした「ガウチョパンツ」以降、アパレル業界の活力となる主力トレンドが生まれておらず、各社ヒット商品の開発に苦戦している状況です。
長引くデフレによる衣類品の支出額は1990年と比較して半減以下と、消費者のアパレルに対する低価格志向は年々強まっています。さらに、2019年10月に増税が実施されれば、衣類品の買い控えやより価格の低い商品を求めるようになり、衣類品の出資額がさらに減少する可能性があります。
国内では各社新業態やECサイト、海外展開での販路に力を入れていますが、これらが今後どのような成果を出していくのかは未知数です。
「ガウチョパンツ」のようなトレンドを大きく変えるヒット商品を生むことで、消費者の購入意欲を高める効果は期待できます。アパレル業界に主力となる「トレンド」が生まれることで、一つの起爆剤にはなるでしょう。
現在のアパレル業界は環境としては非常に厳しいですが、消費者の求める商品開発、実店舗ならではのサービスをコツコツと積み重ねてゆくのが王道となります。特に、「ネット通販にはない良さ」をいかに引き出すかがポイントとなります。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 単位：億円 | |
| 1 | ファーストリテイリング | 21,300 | 35.5 | |
| 2 | しまむら | 5,459 | 9.1 | |
| 3 | 青山商事 | 2,503 | 4.2 | |
| 4 | ワールド | 2,498 | 4.2 | |
| 5 | オンワードHD | 2,406 | 4.0 | |
| 6 | アダストリア | 2,226 | 3.7 | |
| 7 | ワコールHD | 1,942 | 3.2 | |
| 8 | AOKIホールディングス | 1,939 | 3.2 | |
| 9 | TSIホールディングス | 1,650 | 2.7 | |
| 10 | 良品計画 (※) | 1,615 | 2.7 |
