アパレル業界の現状や動向、ランキングなどを分析しています

アパレル業界

APPAREL

2019年のアパレル業界の現状や動向をランキングやシェアともに分析・研究しています。業界首位のファーストリテイリングの店舗数の推移や最近の消費者のニーズ、アパレルへの消費支出の推移、国内市場の行方なども合わせて解説しています。就職や転職、マーケティングや投資など業界分析にお役立てください。

業界規模

6兆0,037億円

(42位/136業界)

伸び率

+2.4％

(91位/136業界)

利益率

+0.2％

(128位/136業界)

平均年収

523万円

(113位/136業界)

アパレル業界の現状と動向（2019年版）

グラフはアパレル業界の業界規模(対象企業の売上高計)の推移をグラフで表したものです。

アパレル業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2018年-2019年のアパレル業界の業界規模（主要対象企業56社の売上高の合計）は6兆0,037億円となっています。

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  • 18年

アパレル業界の過去11年間の業界規模の推移

ファーストリが独走　売上高、店舗数ともに海外が国内を逆転

アパレル業界の過去の推移を見ますと、2007年から10年までは横ばい、10年以降増加に転じていますが、近年の伸びは鈍化傾向にあります。

アパレル業界で国内首位に位置するのがファーストリテイリングです。「ユニクロ」や「ジーユー」を展開する同社は、ユニクロの国内事業を維持しつつも、海外事業を強化しており、店舗数では国内が海外を上回っています（2020年1月現在）。中国を軸に韓国、台湾、フィリピン、米国、タイ、マレーシア、タイ、インドネシアなどで展開、欧州では2017年のスペイン出店を皮切りにスウェーデンやオランダでの展開に力を入れています。

ユニクロの国内と海外の店舗数の推移（ファーストリテイリング公表値、グラフは業界動向サーチが作成）

ファーストリテイリングは2019年8月期で2期連続の2兆円越えを記録、さらに2019年8月期では「ユニクロ」の海外売上高が初めて国内を上回りました。売上高、店舗数ともに海外が国内を上回ったことになります。売上高2兆円を超えるファーストリテイリングは他のアパレル企業を大きく引き離し、国内アパレル業界では独走状態です。

アパレル2位のしまむらは2年連続で減収減益と不振続き。国内の百貨店やショッピングセンターでも衣類品販売の低迷が続いています。さらに2000年代半ばから浸透した海外系ファストファッションにも陰りが見え始め、2017年に「フォーエバー21」の1号店が閉店し、2019年には日本を撤退。さらに「アメリカンイーグル」も撤退を決めました。

外資ファストファッションが撤退　ECやフリマなど新規参入が相次ぐ

国内では『コト消費』などで旅行や外食にお金をかける一方で、消費者のファッションへの支出額は年々減少しています。加えて根強い『低価格志向』や「カジュアルトレンド」の継続によって、百貨店での衣類品販売は不振が続いています。

被服および履物への支出金額の推移

被服および履物への支出金額の推移（出所：総務省統計局「家計調査」、グラフは業界動向サーチが作成）

低価格が売りのファストファッション業界でも明暗が分かれています。外資系の「フォーエバー21」や「アメリカンイーグル」が日本撤退する一方で、ユニクロは「エアリズム」や「ドライ系シャツ」といった機能性商品やUTなどを武器に堅調さをみせました。

実店舗から客離れが進む一方、スマホの普及とともに通販モールや中古品販売、レンタルといった新業態の参入が増えています。「Amazon」や「ZOZO」のような通販サイトに加え、近年活発な「メルカリ」などのフリマアプリ、さらに衣類品のレンタルやシェア、サブスク型も広まり始めています。

業態別ではBtoCサービスのみならず、メルカリを筆頭にレンタルやシェアリングなど個人間の取引（CtoC）も活発に行われています。そのため消費者はフリマアプリでも高く売れる商品を購入する傾向が増え、安価でも不必要なものは購入しないなど消費スタイルの変化がみてとれます。

国内は消費減る一方、ニーズは多様化　海外市場の模索を

長引くデフレにより、衣類品や靴などのファッションへの支出金額は年々減少。1990年から半減以下になるなど、アパレルへの風当りは強くなっています。また、SNSの普及により様々なかたちで自己アピールの場が増えたことで、ファッションが自己表現の場ではなくなったことも影響しています。

アパレルに興味が薄れた消費者が増える一方で、『コスパ』重視の安くて良い商品を求める消費者も依然多く、加えてフリマアプリでの販売やシェアを考え質の高い衣類を買う傾向も増えるなど、消費者のニーズは多様化しています。国内のアパレル市場は、消費が減る中でニーズは多様化するという非常に難しい局面を迎えています。

こうした動向を受け、アパレル各社は実店舗の落込みを補うべく新たな事業を模索しています。従来の通販モール頼みを見直し、自社通販サイトに注力する企業も増えており、新たな顧客開拓に乗り出しています。

国内では少子高齢化や人口減少が見込まれており、今後のアパレル市場の伸びは期待しにくい状況です。業界首位のファーストリテイリングが海外展開を加速させているように、アパレル各社は、新たな市場としてアジア、欧州、北米など成長著しい国への進出に目を向けるべきです。

2019年10月に増税が行われたことで、消費者の買い控えの影響が心配されています。今後、国内のアパレル業界はさらに厳しい状況に陥る可能性があります。消費者のニーズに合った新しい商品開発や店舗展開、海外事業の拡大など抜本的な改革が必要となるでしょう。

アパレル業界シェア＆ランキング

アパレル業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでアパレル市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

アパレル業界 売上高＆シェアランキング（2018年-2019年）

  企業名 売上高 シェア
1 ファーストリテイリング 21,300 35.5
2 しまむら 5,459 9.1
3 青山商事 2,503 4.2
4 ワールド 2,498 4.2
5 オンワードHD 2,406 4.0
6 アダストリア 2,226 3.7
7 ワコールHD 1,942 3.2
8 AOKIホールディングス 1,939 3.2
9 TSIホールディングス 1,650 2.7
10 良品計画 (※) 1,615 2.7
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※良品計画は衣服・雑貨事業の売上高です。シェアとはアパレル業界の規模（対象企業の56社合計）に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでアパレル市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれアパレル業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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ファーストリテイリング、しまむら、青山商事、ワールド、オンワードHD、アダストリア、ワコールHD、AOKIホールディングス、TSIホールディングス、良品計画、ユナイテッドアローズ、グンゼ、西松屋チェーン、パルグループHD、ライトオン、バロックジャパンリミテッド、コナカ、レナウン、マツオカコーポレーション、クロスプラス、三陽商会、サックスバーHD、はるやまHD、ハニーズHD、ルックHD、マックハウス、サマンサタバサジャパンリミテッド、ダイドーリミテッド、タカキュー、パレモ・HDなどの計56社
注意・免責事項
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