アパレル業界の動向や現状、ランキングなどを解説

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アパレル業界の現状や動向をランキングやシェアなどを分析・研究しています。データは2021-2022年。業界首位のファーストリテイリングの店舗数の推移や2021年の動向、最近の消費者のニーズ、アパレルへの消費支出の推移グラフ、国内市場の行方なども合わせて解説しています。

アパレル業界(2021-2022年)

アパレル業界の推移と基本情報

業界規模

5.6兆円

成長率

-3.1

利益率

-1.5

平均年収

483万円

  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年

アパレル業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年には大幅に減少していましたが、2021年は若干の増加に転じています。

アパレル業界の動向と現状(2021-2022年)

2021年はコロナ禍から回復傾向もコスト高騰が重荷

アパレル業界で国内首位に位置するのがファーストリテイリングです。「ユニクロ」や「ジーユー」を展開する同社は、ユニクロの国内事業を維持しつつも海外事業を強化しており、すでに売上高、店舗数ともに国内を上回っています。中国を軸に韓国、台湾、フィリピン、米国、タイ、マレーシア、タイ、インドネシアなどで展開、欧州ではスペイン出店を皮切りにスウェーデンやオランダでの展開に力を入れています。

ユニクロの国内と海外の店舗数の推移

ユニクロの国内と海外の店舗数の推移(ファーストリテイリング公表値、グラフは業界動向サーチが作成)

ファーストリテイリングは2021年8月期まで4期連続の2兆円越えを記録しています。さらに「ユニクロ」の海外売上高は3期連続で国内を上回り店舗数も増加傾向です。売上高2兆円を超えるファーストリテイリングは他のアパレル企業を大きく引き離し、国内アパレル業界では独走状態です。

アパレル2位のしまむらは3年連続で減収減益と不振が続くなか、一転して2020年は4年ぶりの増加、2021年の業績もプラスで推移しています。

一方、国内の百貨店やショッピングセンターでは衣類品販売の低迷が続いています。カジュアル化が進行するなか、2000年代半ばから浸透した海外系ファストファッションにも陰りが見え始め、「フォーエバー21」や「アメリカンイーグル」が撤退。また、2022年7月にはザラの姉妹ブランド「ベルシュカ」も全店閉店しECのみへ、同年8月には「H&M」が原宿の旗艦店を閉店しました。

このように、大半の企業がきびしい状況に置かれる中で、追い打ちをかけたのが新型コロナウイルスによる感染拡大です。20年11月にはレナウンが破産手続きを開始、その他大手企業も閉店やブランドの廃止、リストラを発表しています。

一方、作業服チェーン最大手のワークマンはアウトドアやスポーツ向けの衣料品を販売する「WORKMAN Plus」を展開。破格の値段にデザイン性と機能性を兼ね備えたことが女性にも好評で、コロナ禍でも増収増益を記録し続けています。

2021年のアパレル業界は、新型コロナによる感染拡大の影響を受けたものの、郊外のファストファッションを中心に回復が見られました。一方、原材料費や物流費などコストの高騰が重荷になっており、販売価格への転嫁による顧客離れが懸念されています。

アパレル業界 売上トップ5(2021-2022年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 ファーストリテイリング 21,329
2 しまむら 5,836
3 アダストリア 2,015
4 ワコールHD 1,728
5 ワールド 1,713

2021年のアパレル業界売上高ランキングを見ますと、ファーストリテイリングが2位以下を大きく引き離し独走状態です。同社の「ユニクロ」は国内外2,732店舗中、海外店舗が1,560店舗を展開、うち中国に869店舗出店し海外店舗数の約5割強を占めます。(2022年7月更新)。

2021年のアパレル業界の業績は、5社中3社が増加、減少と横ばいは各1社でした。また、主要アパレル企業59社中、38社が増収および横ばい、35社が最終黒字を記録しました。

外資ファストファッションが撤退 ECやフリマなど新規参入が相次ぐ

アパレルのECサイト

国内では『コト消費』などで旅行や外食にお金をかける一方で、消費者のファッションへの支出額は年々減少しています。加えて根強い『低価格志向』や「カジュアルトレンド」の継続によって、百貨店での衣類品販売は不振が続いています。

被服および履物への支出金額の推移

被服および履物への支出金額の推移(出所:総務省統計局「家計調査」、グラフは業界動向サーチが作成)

低価格が売りのファストファッション業界でも明暗が分かれています。外資系の「フォーエバー21」や「アメリカンイーグル」が日本撤退する一方で、ユニクロは「エアリズム」や「ドライ系シャツ」といった機能性商品やUTなどを武器に堅調さをみせました。

実店舗から客離れが進む一方、スマホの普及とともに通販モールや中古品販売、レンタルといった新業態の参入が増えています。「Amazon」や「ZOZO」のような通販サイトに加え、近年活発な「メルカリ」などのフリマアプリ、さらに衣類品のレンタルやシェア、サブスク型も広まり始めています。

業態別ではBtoCサービスのみならず、メルカリを筆頭にレンタルやシェアリングなど個人間の取引(CtoC)も活発に行われています。そのため消費者はフリマアプリでも高く売れる商品を購入する傾向が増え、安価でも不必要なものは購入しないなど消費スタイルの変化がみてとれます

また、新型コロナウイルスで外出自粛の動きが広まりましたが、その一方で、ECの利用増加が見られています。好調なユニクロのみならず、減収続きのしまむらにおいてもECの売上は好調な推移を見せており、両社はネットと実店舗の相乗効果を高めていく狙いです。

国内は消費減る一方、ニーズは多様化 海外市場の模索を

世界とひらめき

長引くデフレにより、衣類品や靴などのファッションへの支出金額は年々減少。1990年から半減以下になるなど、アパレルへの風当りは強くなっています。また、SNSの普及により様々なかたちで自己アピールの場が増えたことで、ファッションが自己表現の場ではなくなったことも影響しています。

アパレルに興味が薄れた消費者が増える一方で、『コスパ』重視の安くて良い商品を求める消費者も依然多く、加えてフリマアプリでの販売やシェアを考え質の高い衣類を買う傾向も増えるなど、消費者のニーズは多様化しています。国内のアパレル市場は、消費が減る中でニーズは多様化するという非常に難しい局面を迎えています。

こうした動向を受け、アパレル各社は実店舗の落込みを補うべく新たな事業を模索しています。従来の通販モール頼みを見直し、自社通販サイトに注力する企業も増えており、新たな顧客開拓に乗り出しています。

国内では少子高齢化や人口減少が見込まれており、今後のアパレル市場の伸びは期待しにくい状況です。業界首位のファーストリテイリングが海外展開を加速させているように、アパレル各社は、新たな市場としてアジア、欧州、北米など成長著しい国への進出に目を向けるべきです。

新型コロナウイルスや世界景気の後退懸念、物価高騰などで、消費マインドの冷え込みが心配されています。今後、国内のアパレル業界はさらに厳しい状況に陥る可能性があります。消費者のニーズに合った新しい商品開発や店舗展開、海外事業の拡大など抜本的な改革が必要となるでしょう。

アパレル業界 ランキング&シェア

アパレル業界の売上高ランキング&シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでアパレル市場のシェアや現状、動向を知ることができます。

アパレル業界 売上高&シェアランキング(2021年-2022年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 ファーストリテイリング 21,329
2 しまむら 5,836
3 アダストリア 2,015
4 ワコールHD 1,728
5 ワールド 1,713
6 良品計画 1,690
7 オンワードHD 1,684
8 青山商事 1,659
9 西松屋チェーン 1,630
10 AOKIホールディングス 1,549

※良品計画は衣服・雑貨事業の売上高です。シェアとはアパレル業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでアパレル市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれアパレル業界の詳細ランキングページにジャンプします。

その他のランキング

関連リンク

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アパレル業界 対象企業一覧

ファーストリテイリング、しまむら、アダストリア、ワールド、オンワードHD、青山商事、西松屋チェーン、ワコールHD、AOKIホールディングス、TSIホールディングス、グンゼ、ユナイテッドアローズ、パルグループHD、赤ちゃん本舗、ストライプインターナショナル、クロスプラス、良品計画、マツオカコーポレーション、ライトオン、バロックジャパンリミテッド、ファイブフォックス、コナカ、ハニーズHD、はるやまHD、三陽商会、ルックHD、サックスバーHD、ナルミヤ・インターナショナル、イトキン、サマンサタバサジャパンリミテッドなどの計59社

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