スーパー業界のランキングや売上高、動向等を研究

にぎわっているスーパーマーケット

スーパー業界の動向や現状、ランキングなどを掲載しています。データは2022-2023年。対象企業の過去の業績を追うことでスーパー業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

スーパー業界(2022-2023年)

スーパー業界の推移と基本情報

業界規模

18.4兆円

成長率

1.1

利益率

1.5

平均年収

557万円

  • 15年
  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年
  • 22年

スーパー業界の過去の業界規模の推移を見ますと、緩やかな増加傾向にあります。

スーパー業界の動向と現状(2022-2023年)

2023年の販売も高水準で推移 値上げで売上増も物価高響く 

経済産業省の「商業動態統計(2024年4月15日公表)」によると、2023年のスーパーの販売額は、前年比3.3%増の15兆6,492億円でした。

スーパーの販売額の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

グラフを見ますと、スーパーの販売額は2019年までは横ばいで推移、一方で2020年には大幅増となり、その後も2023年まで引き続き高水準で推移しています。一方、2021年から2023年は横ばいで推移しており、伸び率には弱さが見られます。

まずは、近年のスーパーの動向を解説しますと、2020年は販売額が大幅増となりました。感染症拡大による「巣ごもり消費」の恩恵をうまく享受しています。本来は百貨店やショッピングセンターで買い物をする消費者がスーパーに流れたためで、2021年、2022年もこの流れが継続しました。さらに物価高の影響も加味され、販売額は高値で推移しています。

続いて、2021-2024年の細かいスーパー業界の動向を見ていきます。以下のグラフは、2024年4月までの最新のスーパーマーケット大手6社の既存店売上高の推移を示したものです。数字は対前年比の月次売上高の割合となっています。

大手スーパー6社の月次売上高の推移大手スーパー6社の月次売上高の推移(各社公表資料より業界動向サーチが作成)

グラフを見ますと、2021-2024年4月のスーパーの売上高は、全体では100%前後で推移しておりほぼ横ばいです。一方、USMH単体で見ますと、100を下回る月が多く見られています。また、直近の2024年3-4月はイトーヨーカ堂とイズミが減少傾向です。

2022-2023年のスーパー業界は、経済活動の再開から外出の機会が高まり「内食需要の反動減」が見られました。全体としては横ばいで推移しています。一部企業では不採算店舗の閉店を進める一方、ネットスーパーの強化や冷凍食品、「簡単・即食」に対応した惣菜の拡充を図り既存店活性化に向けた動きが見られました。また、物価高による生活防衛意識の高まりからNBブランドの販売点数が伸び悩んだものの、PB商品の売上は伸長しています。

近年のスーパー業界のトレンドとしましては、「お弁当・お惣菜需要」の高まりが挙げられます。共働き世帯の増加や単身高齢世帯の増加に伴い、「お弁当やお総菜」のニーズが増えています。こうしたニーズを背景に、各スーパーともに惣菜・弁当部門を強化しています。

スーパー業界 売上トップ5(2022-2023年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 イオン 57,967
2 セブン&アイ・HD 14,446
3 ライフコーポレーション 7,654
4 フジ 7,553
5 バローHD 7,399

※はスーパー関連の部門売上高。2022-2023年のスーパー業界の売上高ランキングを見ますと、首位がイオン、2位がセブン&アイ、3位がライフ、フジ、バローと続きます。

2022-2023年は、大手スーパー5社中1社が前年比増、1社が減少、3社が前年比横ばいで推移しています。

国内ではイオンとセブン&アイの2強 再編で「第3勢力」現れるか

グラフと議論している人々

現在のスーパー業界はイオンとセブン&アイ・HDの2強体制となっています。

イオングループはイオン、マックスバリュ、マルナカなどを傘下にし、さらに13年8月にはTOB(公開買い付け)によりダイエーを子会社化しました。

15年3月には、マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東が共同持ち株会社ユナイテッド・スーパーマーケット・HDを設立、イオンと丸紅が出資しイオングループの傘下に入ります。2018年10月には、四国と中国地方を地盤とするフジと資本提携。2023年4月にはいなげやの子会社化を公表、2024年11月をめどにユナイテッド・スーパーマーケット・HDと経営統合を目指します。

一方、セブン&アイHDはイトーヨーカ堂、ヨークベニマル、ヨークマートなどを傘下に治めています。同社は2023年9月にイトーヨーカ堂とヨークを統合、さらに2024年2月には北海道と東北のイトーヨーカ堂14店舗の閉店を公表し、首都圏のスーパー事業を強化します。

イオンとセブン&アイ・HDの両社は数兆円ほどの売上高を誇り、流通業界では圧倒的な規模を誇ります。スケールメリット(規模の優位性)を活かして仕入れコストを削減できるのが両社の強みであり、非常に強い価格競争力を持ちます。

このように、2大巨頭の存在感が増々強まるスーパー業界ですが、その他の企業においても業界再編の動きが加速しています。18年12月、アークスとバローHD、リテールパートナーズの3社が資本提携を結び、翌年19年1月には「日本スーパーマーケット同盟」を発足しました。2023年4月には、関西スーパーマーケットの傘下の阪急オアシスがイズミヤを吸収合併しています。

再編が相次ぐ行われるなか、「日本スーパーマーケット同盟」の同盟は今後も再編の軸となり、イオンとセブン&アイ・HDに次ぐ、第3の勢力となる可能性があります。

売り手側、買い手側の双方にメリットのあるPB商品

スーパーで買い物をする人々

最近のトレンドとして、スーパー各社が力を入れているのがPB(プライベートブランド)商品の展開です。

イオンではPB商品『トップバリュ』を、セブン&アイは『セブンプレミアム』展開。また、PPIH傘下のユニーは『Style ONE』を廃止し、今後は新ブランドの「UNY(ユニー)」を順次投入します。

PB商品は卸売業者を通さず販売できるため、通常のナショナル商品に比べ5~10%ほど高い粗利益率を確保することができます。また、原材料や製造方法、デザインなども指定できるため、商品にオリジナリティを持たせることができ、企業ブランドの向上にもつながります。

また、PB商品はスーパー側にメリットがあるだけでなく、消費者にも安価で良いものを提供できます。2022年半ば以降は、食品の値上げラッシュが続いており、安くて良いものを求める消費者のニーズにも合致しているため、今後もさらなる普及が予想されます。

スーパー業界 ランキング&シェア

スーパー業界の売上高ランキング&シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでスーパー市場のシェアや現状、動向を知ることができます。

スーパー業界 売上高&シェアランキング(2022年-2023年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 イオン 57,967
2 セブン&アイ・HD 14,446
3 ライフコーポレーション 7,654
4 フジ 7,553
5 バローHD 7,399
6 ユナイテッド・スーパー… 6,919
7 アークス 5,662
8 ヤオコー 5,418
9 イズミ 4,601
10 イオン九州 4,594

※イオンはGMS+SM事業、セブン&アイHDはスーパーストア事業の売上高です。シェアとはスーパー業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでスーパー市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれスーパー業界の詳細ランキングページにジャンプします。

その他のランキング

関連リンク

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スーパー業界 対象企業一覧

イオン、セブン&アイ・HD、ライフコーポレーション、フジ、バローHD、ユナイテッド・スーパー…、アークス、ヤオコー、イズミ、イオン九州、ヨークベニマル、平和堂、神戸物産、エイチ・ツー・オーリテ…、マックスバリュ東海、イオン北海道、サミット、ベルク、アクシアルリテイリング、大黒天物産、いなげや、オークワ、リテールパートナーズ、東急、サンエー、ハローズ、JMホールディングス、マミーマート、エコス、ローソンなどの計44社

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