スーパー業界の動向や現状、ランキングなどを掲載しています。データは2021-2022年。対象企業の過去の業績を追うことでスーパー業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。
業界規模
18.5兆円
成長率
1.5％
利益率
1.8％
平均年収
544万円
スーパー業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年に大幅に増加し、2021年も増加傾向にあります。
経済産業省の「商業動態統計（2023年2月15日公表）」によると、2022年のスーパーの販売額は、前年比1.0％増の15兆1,536億円でした。
スーパーの販売額の推移（出所：経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成）
グラフを見ますと、スーパーの販売額の推移は2019年までは横ばいで推移していましたが、2020年に大幅増、2021年と2022年も引き続き高水準で推移しています。一方で、2021年と2022年の伸び率には弱さが見られます。
まずは、近年のスーパーの動向を解説しますと、2020年は販売額が大幅増となりました。感染症拡大による「巣ごもり消費」の恩恵をうまく享受しています。本来は百貨店やショッピングセンターで買い物をする消費者がスーパーに流れたためで、2021年、2022年もこの流れが継続しました。さらに物価高の影響も加味され、販売額は高値で推移しています。
続いて、2021-2023年の細かいスーパー業界の動向を見ていきます。以下のグラフは、2023年4月までの最新のスーパーマーケット大手6社の既存店売上高の推移を示したものです。数字は対前年比の月次売上高の割合となっています。
スーパー大手6社の月次売上高の推移（各社公表資料より業界動向サーチが作成）
グラフを見ますと、2021-2023年のスーパーの売上高は、100％前後で推移しておりほぼ横ばいです。2022年12月と2023年4月においては、一時的に6社ともに100％を超える月もありました。
2021-2022年のスーパー業界は、前年からの「内食需要」の恩恵を受けて、堅調に推移しました。全体としては横ばいで推移しています。ただし、前年と比較して伸び率は明らかに鈍化しており、「内食需要が一巡」したことが伺えます。
近年のスーパー業界のトレンドとしましては、「お弁当・お惣菜需要」の高まりが挙げられます。共働き世帯の増加や単身高齢世帯の増加に伴い、「お弁当やお総菜」のニーズが増えています。こうしたニーズを背景に、各スーパーともに惣菜・弁当部門を強化しています。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | |
| 1 | イオン ※ | 56,967 | |
| 2 | セブン＆アイ・HD ※ | 18,045 | |
| 3 | ライフコーポレーション | 7,683 | |
| 4 | バローHD | 7,325 | |
| 5 | ユナイテッド・スーパー… | 7,011 |
※はスーパー関連の部門売上高。2021-2022年のスーパー業界の売上高ランキングを見ますと、首位がイオン、2位がセブン＆アイ、3位がライフ、バロー、U.S.M.Hと続きます。
2021-2022年は、大手スーパー5社中5社が前年比横ばいで推移しています。
現在のスーパー業界はイオンとセブン＆アイ・HDの2強体制となっています。
イオングループはイオン、マックスバリュ、マルナカなどを傘下にし、さらに13年8月にはTOB（公開買い付け）によりダイエーを子会社化しました。
15年3月には、マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東が共同持ち株会社ユナイテッド・スーパーマーケット・HDを設立。イオン、丸紅が出資しており、イオングループの傘下に入ります。2018年10月には、四国と中国地方を地盤とするフジと資本提携を行いました。また、2023年4月にはいなげやの子会社化を公表、経営統合は2024年11月を目途にしています。
一方、セブン＆アイHDはイトーヨーカ堂、ヨークベニマル、ヨークマートなどを傘下に治めています。同社は2023年内にもイトーヨーカ堂とヨークを統合し、首都圏のスーパー事業を強化します。
イオンとセブン＆アイ・HDの両社は数兆円ほどの売上高を誇り、流通業界では圧倒的な規模を誇ります。スケールメリット(規模の優位性)を活かして仕入れコストを削減できるのが両社の強みであり、非常に強い価格競争力を持ちます。
このように、2大巨頭の存在感が増々強まるスーパー業界ですが、その他の企業においても業界再編の動きが加速しています。18年12月、アークスとバローHD、リテールパートナーズの3社が資本提携を結び、翌年19年1月には「日本スーパーマーケット同盟」を発足しました。2023年4月には、関西スーパーマーケットの傘下の阪急オアシスがイズミヤを吸収合併しています。
再編が相次ぐ行われるなか、「日本スーパーマーケット同盟」の同盟は今後も再編の軸となり、イオンとセブン&アイ・HDに次ぐ、第3の勢力となる可能性があります。
最近のトレンドとして、スーパー各社が力を入れているのがPB（プライベートブランド）商品の展開です。イオンではPB商品『トップバリュ』を、セブン＆アイは『セブンプレミアム』を、ユニー、イズミヤ、フジの3社は共同で『スタイルワン』を展開しています。
PB商品は卸売業者を通さず販売できるため、通常のナショナル商品に比べ5～10%ほど高い粗利益率を確保することができます。また、原材料や製造方法、デザインなども指定できるため、商品にオリジナリティを持たせることができ、企業ブランドの向上にもつながります。
また、PB商品はスーパー側にメリットがあるだけでなく、消費者にも安価で良いものを提供できます。2022年半ば以降は、食品の値上げラッシュが続いており、安くて良いものを求める消費者のニーズにも合致しているため、今後もさらなる普及が予想されます。
2023年のスーパー業界の主なニュースを厳選してまとめました。直近のスーパー業界の動向を把握するのにお役立て下さい。
スーパー業界の売上高ランキング＆シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでスーパー市場のシェアや現状、動向を知ることができます。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | シェア | |
| 1 | イオン ※ | 56,967 | ||
| 2 | セブン＆アイ・HD ※ | 18,045 | ||
| 3 | ライフコーポレーション | 7,683 | ||
| 4 | バローHD | 7,325 | ||
| 5 | ユナイテッド・スーパー… | 7,011 | ||
| 6 | イズミ | 6,768 | ||
| 7 | アークス | 5,775 | ||
| 8 | ヤオコー | 5,140 | ||
| 9 | ヨークベニマル | 4,694 | ||
| 10 | イオン九州 | 4,609 |
※イオンはGMS+SM事業、セブン＆アイ・HDはスーパーストア事業の売上高です。シェアとはスーパー業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでスーパー市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれスーパー業界の詳細ランキングページにジャンプします。
スーパー業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。関連業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。
イオン、セブン＆アイ・HD、ライフコーポレーション、バローHD、ユナイテッド・スーパー…、イズミ、アークス、マックスバリュ西日本、ヤオコー、ヨークベニマル、平和堂、マックスバリュ東海、神戸物産、イオン九州、イオン北海道、サミット、フジ、ベルク、エイチ・ツー・オーリテ…、オークワ、アクシアルリテイリング、いなげや、リテールパートナーズ、大黒天物産、東急、サンエー、ハローズ、エコス、関西スーパーマーケット、JMホールディングスなどの計45社
スーパー業界の動向や現状、ランキング、シェア等のコンテンツ(2021-2022年)は上記企業の有価証券報告書または公開資料に基づき掲載しております。スーパー業界のデータは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公開資料にてご確認ください。
スーパー 売上高ランキング(2021-22)
| 企業名 | 売上高 | ||
| 1 | イオン | 56,967 | |
| 2 | セブン＆アイ・HD | 18,045 | |
| 3 | ライフコーポレーション | 7,683 | |
| 4 | バローHD | 7,325 | |
| 5 | ユナイテッド・スーパー… | 7,011 |