ホームセンター業界の動向や現状、ランキング＆シェアなどを研究しています。データは2022-2023年。過去のホームセンター業界の業界規模の推移をはじめ、ホームセンター販売額の推移グラフ、2022年の動向と最新の月次売上高、商品別販売額の分析などを行っています。
業界規模
3.6兆円
成長率
4.2％
利益率
2.8％
平均年収
564万円
ホームセンター業界の過去の業界規模の推移を見ますと、直近では横ばいで推移しています。
経済産業省の「商業動態統計(2023年2月公表)」によると、2022年のホームセンターの販売額は、前年比1.4％減の3兆3,420億円でした。
ホームセンターの販売額の推移（出所：経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成）
ホームセンターの過去9年の販売額の推移を見ますと、2019年までは横ばいで推移し、2020年は増加に転じています。一方、2022年は2年連続で減少となりましたが、中長期的には横ばいで推移しています。
2022年のホームセンター業界の動向を見ますと、昨年から引き続きアウトドア用品や園芸関連、ペットやカー用品が堅調に推移しました。また、金物や農薬、堆肥、リフォーム資材などプロ向け商材も好調となりました。
また、2022年は行動制限が緩和された一方で、ウクライナ危機や急速な円安、原材料費やエネルギー価格の高騰で、消費者の節約意識が高まっています。買い控えが見られる反面、省エネ対応の冷暖房用品、防寒グッツや断熱カーテンなどは好調でした。一方、洗剤などの日用品、インテリア、収納用品は低調となるなど、在宅需要の反動減が見られています。
近年、ホームセンター業界は新規出店で事業を拡大してきましたが、ここ数年はオーバーストア化や異業種との競合により飽和状態にあります。そのため、各社は新規出店のスピードを抑え、再編や新規事業の展開、プロ向け事業の強化などにシフトしています。
DCMホールディングスは、2021年3月に事業会社5社を統合し、物流センターを新設。ECやアプリなどのデジタル分野を強化し、2022年3月には家電ECのエクスプライスを買収しました。コーナン商事はプロ専門店を中心に出店を加速、⼯具や作業服専⾨店「PRO WORK＆TOOL」、建設資材や工具のアウトレット「建deMOT」など新業態も展開しています。
また、2021年にはニトリが島忠を完全子会社か、2022年3月にはカインズが東急ハンズを完全子会社化するなど、業界内では再編に向けた動きが高まっています。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | |
| 1 | カインズ | 5,158 | |
| 2 | DCMホールディングス | 4,768 | |
| 3 | コーナン商事 | 4,390 | |
| 4 | コメリ | 3,794 | |
| 5 | アークランズ | 3,134 |
2022年のホームセンター業界の売上高ランキングを見ますと、5社中カインズとDCM HDの2社のみが増収でした。増減幅ではカインズが前年比6.9％増、DCM HDが同7.2％増、コーナン商事が0.5％減、コメリが0.9％減、アークランズが12.2％の増加でした。
2022年のホームセンターの業界規模は前年から横ばいでした。主要企業23社のうち、売上高が前年を上回ったのは3社のみとなっており、『コロナ特需』が消滅したことが伺えます。
続いて2021年から2025年のホームセンターの動向を見ていきましょう。以下のグラフはホームセンター大手4社の月次売上高の推移です。数値は前年比の割合を示しています。
ホームセンター大手4社の月次売上高の推移（出所：各社公表資料、グラフは業界動向サーチが作成）
グラフを見ますと、2021から2025年3月まで100％を下回る水準で推移しています。2025年1月までのホームセンター各社の業績を見ますと、『巣ごもり特需』の反動減の影響を受けて以降、依然として回復していないことが分かります。
また、2022年には円安の進行やエネルギー価格、原材料費などの高騰により、商品価格が上昇しています。消費者の節約志向の高まりによる買い控えも見られており、こうした状況から先行きに対する不透明感が増しています。
続いて、2022年のホームセンターの商品別販売額の動向を見てみましょう。
ホームセンターの商品別販売額の推移（出所：経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成）
ここ数年、ホームセンター市場は停滞気味でしたが、2020年に9カテゴリー中8つが前年比プラスとなりました。とくにDIY用品や園芸、日用品などの主要商品が大幅に伸長し業績を牽引しています。一方、2021年と2022年は、コロナ特需の反動減が見られています。
ホームセンターの全売上の6割を占めるのが「DIY用品」「家庭・日用品」「園芸・エクステリア」です。2022年は、DIY用品が前年比1.7％減、家庭・日用品が同1.2％減、園芸・エクステリアが0.2％減となりました。
2022年はコロナ特需が消失しましたが、DIY用品や園芸は高水準で推移しています。
ここ数年、飽和状態にあったホームセンター業界ですが、20年は『コロナ特需』の恩恵を受け業績は好調でした。一方、2021年には『特需』に陰りが見え始め、2022年には消失したと言えるでしょう。コロナ禍の恩恵を受けてきたホームセンター業界ですが、2022年以降は経済活動が再開されており、今後の動向を注意して見ていく必要があります。
ホームセンター業界の売上高ランキング＆シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでホームセンター市場のシェアや現状、動向を知ることができます。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） | シェア | |
| 1 | カインズ | 5,158 | ||
| 2 | DCMホールディングス | 4,768 | ||
| 3 | コーナン商事 | 4,390 | ||
| 4 | コメリ | 3,794 | ||
| 5 | アークランズ | 3,134 | ||
| 6 | ナフコ | 2,022 | ||
| 7 | アレンザHD | 1,491 | ||
| 8 | ニトリHD ※ | 1,343 | ||
| 9 | ワークマン | 1,282 | ||
| 10 | バローHD ※ | 1,249 |
※ニトリHDは島忠事業、バローHDはホームセンター事業の売上高です。シェアとはホームセンター業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでホームセンター市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれホームセンター業界の詳細ランキングページにジャンプします。
ホームセンター業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。関連業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。
カインズ、DCMホールディングス、コーナン商事、コメリ、アークランズ、ナフコ、アレンザHD、ニトリHD、ワークマン、バローHD、ジョイフル本田、ケーヨー、PLANT、Olympicグループ、綿半HD、スーパーバリュー、サンデー、ジュンテンドー、カンセキ、エンチョー、セキチュー、ハンズマン、カッシーナ・イクスシーの計23社
ホームセンター業界の動向や現状、ランキング、シェア等のコンテンツ(2022-2023年)は上記企業の有価証券報告書または公開資料に基づき掲載しております。ホームセンター業界のデータは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公開資料にてご確認ください。
ホームセンター 売上高ランキング(2022-23)
| 企業名 | 売上高 | ||
| 1 | カインズ | 5,158 | |
| 2 | DCMホールディングス | 4,768 | |
| 3 | コーナン商事 | 4,390 | |
| 4 | コメリ | 3,794 | |
| 5 | アークランズ | 3,134 |