HOUSING EQUIPMENT
目次
グラフは住宅設備業界の業界規模(対象企業の83計)の推移をグラフで表したものです。
住宅設備業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
2020年-2021年の住宅設備業界の業界規模（主要対象企業83社の売上高の合計）は9兆8,399億円となっています。
住宅設備業界の過去4年間の業界規模の推移
住宅設備業界の過去の推移を見ますと、2017年から2018年は若干の増加傾向にありましたが、2018年から2020年にかけて減少傾向で推移しています。
住宅設備業界は住宅業界の動向に影響を受けやすい業界です。近年では国内の新設住宅着工戸数も堅調に推移するなか、リフォーム需要も相まって住宅設備業界も堅調な推移を見せています。
新設住宅着工戸数の推移（出所：国土交通省、グラフは業界動向サーチが作成）
上のグラフは国土交通省による、新設住宅着工戸数の推移を示したものです。2020年の新設住宅着工戸数は前年比8.1%減の812,164件でした。2018年以来、2年連続の減少となっています。
住宅業界の最近の動向を振り返りますと、2006年ごろから伸び悩みを見せていた原因として、新設住宅着工数の減少、原材料費の高騰による利益率の低下などが挙げられます。特に、新築住宅市場の低迷が住宅設備業界の業績に大きく影響を及ぼしています。
さらに、2008年以降、世界的な金融危機や円高、個人消費の低迷などの影響で、輸出・生産が減少。10年3月決算では主要住宅設備メーカー84社中79社が売上高で前年割れを記録。26社が最終赤字を計上しました。
2011年、12年に入り、東日本大震災の影響もあり住宅着工戸数は緩やかな回復基調に。13年は、景況感の回復、消費増税前の駆け込み需要も追い風となり、また、15年以降も新設住宅着工戸数の増加に伴い、各社堅調な伸びを記録しています。
2019年の増税では各社の予想に反し駆け込み需要が見られました。なかでも中高価格帯製品に人気が集まるなど需要は好調でした。
ところが、2020年に入り新型コロナウイルスの感染拡大で状況は一変。主な製品や部品の製造が中国のため納期の遅れや、コロナ禍でリフォームを先送りする消費者が出るなど、各メーカーはコロナの影響を大きく受けています。
今後、国内では人口減少による市場縮小が予想されており、各メーカーは海外需要の開拓に注力しています。また、新型コロナウイルスを商機と捉え、非接触型の『タッチレス水栓』、宅配ボックスなど、衛生面や健康面を重視した新たな商品開発が進められています。
一方で、住宅設備業界では再編も進んでいます。2011年、INAX、トステム、新日軽、サンウェーブ工業、東洋エクステリアが統合しLIXILグループが発足。住宅設備業界では売上高規模でパナソニックと並び、新たな2強体制となりました。
一方、パナソニックはパナソニック電工を解散。解散後はパナソニック内のエコソリューションズ社として事業を引き継いでいます。LIXILグループの発足でLIXILとパナソニックの2強体制となった住宅設備業界。当面、この2強体制での勢力争いが続きそうです。
| 順位 | 企業名 | 売上高 | シェア | 単位：億円 |
| 1 | LIXIL | 13,782 | 14.0 | |
| 2 | パナソニック ※ | 13,402 | 13.6 | |
| 3 | TOTO | 5,809 | 5.9 | |
| 4 | 三和HD | 4,270 | 4.3 | |
| 5 | YKK ※ | 4,027 | 4.1 | |
| 6 | リンナイ | 3,443 | 3.5 | |
| 7 | JKホールディングス | 3,432 | 3.5 | |
| 8 | 伊藤忠建材 | 3,033 | 3.1 | |
| 9 | 三協立山 | 3,011 | 3.1 | |
| 10 | SMB建材 | 2,925 | 3.0 |
