電気通信工事業界の動向、ランキング、現状、シェア等を掲載しています。

電気通信工事業界

TELECOMMUNICATIONSCONSTRUCTION

電気通信工事業界の2019年版(2018-19年)の業界レポート。動向や現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで電気通信工事業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

4.4兆円

(61位/136業界)

伸び率

+2.5%

(87位/136業界)

利益率

+5.0%

(39位/136業界)

平均年収

705万円

(33位/136業界)

電気通信工事業界の現状と動向(2019年版)

グラフは電気通信工事業界の業界規模(対象企業の売上高計)の推移をグラフで表したものです。

電気通信工事業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2018年-2019年の電気通信工事業界の業界規模(主要対象企業24社の売上高の合計)は4兆4,996億円となっています。

  • 08年
  • 09年
  • 10年
  • 11年
  • 12年
  • 13年
  • 14年
  • 15年
  • 16年
  • 17年
  • 18年

電気通信工事業界の過去11年間の業界規模の推移

2020年五輪開催など好況な建設需要が追い風に 

電気通信工事とは、主に配電工事、電気工事、送電線工事、電気通信工事などの設備工事のことを言います。

近年の電気通信工事業界は2007年から09年にかけては若干の減少となりましたが、09年から18年まで緩やかな増加を記録しています

2008年秋米国に端を発した金融危機の影響により、国内外の経済は悪化。株価の大幅下落や、急激な円高による影響を受けるなど深刻な後退を余儀なくされました。電気通信業界においてもこうした国内外の経済の影響を受け、業績は悪化。景気の急速な変動を受けて設備投資の抑制が生じました。

一方、2011年以降は東日本大震災の復興にかかる設備投資の増加により、好転へ。12年末の政権交代以降では株価の上昇、企業業績の回復など景気は上向きに。さらに、2020年に東京五輪の開催が決定し、建設需要が急増。それに伴い、電気通信工事業界の需要も増加に転じています。

電気通信工事業界は民間の設備投資と公共工事が収益柱となっています。2012年から13年にかけて、今まで停滞していた民間の設備投資や公共工事が好転する状況となっています。

電気通信工事業界シェア&ランキング

電気通信工事業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで電気通信工事市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

電気通信工事業界 売上高&シェアランキング(2018年-2019年)

  企業名 売上高 シェア
1 関電工 5,635 12.5
2 きんでん 5,212 11.6
3 コムシスHD 4,817 10.7
4 協和エクシオ 4,237 9.4
5 九電工 4,081 9.1
6 ミライト・HD 3,759 8.4
7 NECネッツエスアイ 2,779 6.2
8 トーエネック 2,189 4.9
9 ユアテック 2,040 4.5
10 日本電設工業 1,824 4.1
※シェアとは電気通信工事業界の規模(対象企業の24社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで電気通信工事市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ電気通信工事会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

電気通信工事業界 その他のランキング

電気通信工事業界 周辺・関連コンテンツ

電気通信工事業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。周辺業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。
電気通信工事業界 対象企業一覧
関電工、きんでん、コムシスHD、協和エクシオ、九電工、ミライト・HD、NECネッツエスアイ、トーエネック、ユアテック、日本電設工業、ダイダン、中電工、東光電気工事、富士古河E&C、四電工、日本リーテック、北海電気工事、北陸電気工事、弘電社、東邦電気工業、JESCOホールディングス、シンクレイヤ、神田通信機、新生テクノス、、、、、、などの計24社
注意・免責事項
当電気通信工事業界の動向、現状、ランキング、シェア等コンテンツ(2019年版)は上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。業界データは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。