IT業界の現状、動向、ランキング&シェアなどを掲載。

IT業界

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IT業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでIT業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

15兆0,374億円

(23位/130業界)

伸び率

+2.0%

(90位/130業界)

収益性

+4.2%

(76位/130業界)

平均年収

604万円

(70位/130業界)

IT業界の現状と動向(2017-18年)

グラフはIT業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

IT業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2017-18年のIT業界の業界規模(主要対象企業177社の売上高の合計)は15兆0,374億円となっています。

  • 13年
  • 14年
  • 15年
  • 16年
  • 17年

IT業界の過去5年間の業界規模の推移

国内景気の回復に伴い、IT業界も好調な推移

IT業界の過去の推移を見ますと、2013年から17年にかけて若干ですが増加傾向にあります。

IT業界は一般的に、景気の動向に左右される側面があります。景気が回復し、企業業績が良くなると企業は新たなシステムの導入や更新を行う傾向があります。ただし、景気の動向と完全にリンクするわけではなく、景気が良くなりしばらくすると需要が増えるといった若干の遅行性を持ち合わせています。

近年の国内景気は、緩やかながら回復基調にあります。リーマンショックや東日本大震災、景気の低迷などで長らくIT投資を先送りしていた企業が、再び投資を再開する動きが見え始めました。

また、近年ではマイナンバーの導入や金融機関のシステム更新など大型案件の需要も堅調に伸びています。こうした動向を受け、IT業界の業績も増加傾向に。近年では好調な業績を記録しています。

クラウドやビッグデータ活用も

近年の動向としましては、データをインターネット上で管理するクラウドコンピューティング(クラウド)や大量のデータを分析して傾向を把握するビッグデータの活用に注目が集まっています。

クラウドは企業側にとってはコストが安く、非常に便利なツールですが、IT企業サイドから見れば、システム構築の依頼の減少、単価の下落などデメリットを生む要因にもなります。しかしながら、クラウドは安価で利便性の高いツールですので、今後も堅調な推移が予想されます。

また、ビッグデータは購買履歴や口コミ、顧客情報、POSデータなどに代表され、企業のマーケティングや商品開発、新規事業の発掘などに生かされます。ビッグデータの活用には関心を集める企業も多い一方、専門家の数が圧倒的に不足しており、これに伴うITサービスの需要も今後増えると予想されます。

国内のIT業界の分類と今後の動向

IT業界は大きく分けて、グループ系、独立系、外資系企業に分けられます。

日本のIT業界の中核をなすのがグループ系企業。富士通、日立、新日鉄、NEC、伊藤忠など大手企業の関連会社として活躍するIT企業が多いのが特徴です。また、IBMやアクセンチュアなど米国を中心とした外資系IT企業も大きな力を持っています。

近年、好調な業績を記録しているIT業界ですが、従来型のIT需要は今後、頭打ちとなる試算です。すでに市場は成熟期を迎え、従来型のITニーズの伸びはそれほど見込まれません。

ただし、IT業界の面白い点はひとつのムーブメントが終わるとまた新たな技術が登場するという点です。新たな技術が登場するとそれに対するニーズが爆発的に増え、その技術いかんによっては、巨大な市場を作り出す可能性もあります。新たな技術には、従来型のIT業界を根底から変えるほどの力を持ち合わせています。

人工知能(AI)、IoTが加速 Amazon Echo、Watsonなど一部実用化も

今後が期待される新たな技術として、人工知能(AI)、IoTが挙げられます。最近では経済ニュースなどでも目にする機会が増えてきたのではないでしょうか。

この分野で先行しているのが米国です。特に、グーグル、アマゾン、フェイスブック、IBM、マイクロソフト、アップルの各社の開発は進んでおり、AIを中心に関連会社の買収も加速しています。

また、アップルを除く5社は2016年9月に人工知能(AI)における非営利団体を立ち上げることを発表しました。今まで競合であった各社が一同に提携することはまれで、企業の垣根を越えた開発が進むものとみられています。

日本における開発は米国に比べるとかなり遅れていますが、日本においてもこれら3分野への関心は高く、2018年10月に開催されたCEATEC JAPAN(毎年10月に開催されるアジア最大級のIT見本市)では、IoT、AI、Fintech関連の話題が大半を占めました。

これら新分野はまだまだ実証実験の段階ですが、一部実用化も進んでいます。

2014年には、アマゾンが『Amazon Echo』を、16年11月にはグーグルが『Google Home』を販売開始。両社はいずれも人工知能を搭載したIoTデバイス(音声アシスタントサービス)で、ユーザーとの会話を繰り返すことで自ら学習し、ユーザーが求める最適な行動をとるようになります。同分野で先行するAmazon Echoは500万台を突破したとの報道もあります。

また、人工知能分野で先行するIBMは、人工知能『Watson』の実用化を進めています。米国をはじめ、日本でも業界の垣根を超えた提携が加速し、様々な業態のサービスに人工知能が導入されるようになってきました。

今後、AI、IoT市場は急激に拡大する可能性があります。AIの市場規模が2030年に86兆9,600億円になるとの驚くべきレポートもあり、IT業界に限らず全産業を巻き込んだ大きな変革が起きる可能性も考えられます。

IT業界シェア&ランキング

IT業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでIT市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

IT業界 売上高&シェアランキング(2017-18年)

  企業名 売上高 シェア
1 富士通 ※1 30,527 20.3
2 NEC 28,444 18.9
3 NTTデータ 21,171 14.1
4 日立製作所 ※1 20,089 13.4
5 伊藤忠テクノソリューションズ 4,296 2.9
6 野村総合研究所 ※1 4,236 2.8
7 大塚商会 ※1 4,087 2.7
8 TIS 4,056 2.7
9 SCSK 3,366 2.2
10 日本ユニシス 2,869 1.9
※1 富士通はテクノロジーソリューション事業、日立製作所は情報・通信システム事業、野村総合研究所は金融+産業+IT基盤サービス事業、大塚商会はシステムインテグレーション事業の売上高です。シェアとはIT業界の規模(対象企業の177社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでIT市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれIT業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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IT業界 対象企業一覧
富士通、NEC、NTTデータ、日立製作所、伊藤忠テクノソリューションズ、野村総合研究所、大塚商会、TIS、SCSK、日本ユニシス、新日鉄住金ソリューションズ、富士ソフト、ネットワンシステムズ、電通国際情報サービス、DTS、オービック、JBCCホールディングス、兼松エレクトロニクス、TKC、NSD、三菱総合研究所、あいHD、システナ、CACHoldings、シーイーシー、インフォコム、JFEシステムズ、SRAホールディングス、ラック、フューチャーなどの計177社
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