SHOPPING CENTER
目次
グラフはショッピングセンター業界の業界規模(対象企業の13計)の推移をグラフで表したものです。
ショッピングセンター業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
2020年-2021年のショッピングセンター業界の業界規模(主要対象企業13社の売上高の合計)は1兆0,162億円となっています。
ショッピングセンター業界の過去7年間の業界規模の推移
ショッピングセンター業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2017年に減少を記録し、2018年から2019年は横ばいで推移してきましたが、2020年には再び減少に転じています。
主なショッピングセンターの売上高の推移(出所:三井不動産公表資料、グラフは業界動向サーチが作成)
上のグラフは三井不動産が所有する主なショッピングセンター(SC)の上位5店舗の売上高の推移です。いずれの店舗も直近3年は、ほぼ横ばいで推移しているのが分かります。2020年の各SCの売上高はまだ公表されていませんが、新型コロナウイルスの影響が響き、それぞれ大幅な減少が見込まれています。
国内のショッピングセンターは、「丸井」や「ルミネ」や「アトレ」といった都市型SCの開発から始まりました。大都市の駅前にある都市型SCは集客力、利便性ともに優れており、日本の経済発展とともに売上も好調に伸びていきました。
2010年から2020年にかけてイオンや三井不動産や三菱地所などが、郊外に大型ショッピングセンターやアウトレットを次々と開発していきました。郊外型SCは数万㎡、200店舗~400店舗という圧倒的なスケールが売りで、車を持っているファミリー層や20~30代のミレニアム層を取り込むことができました。
このように都市、郊外ともに拡大を続けてきたショッピングセンター業界ですが、近年は新規出店の余地が限られており、業績は頭打ちとなっています。
こうした国内の動向を受け、SC大手は海外へと軸足をシフトしています。
2020年以降に新規開業する主なSC、青は海外(出所:各社公表資料、表は業界動向サーチが作成)
上の表は2020年以降に新規開業する主なショッピングセンターの一覧です(青色は海外)。業界最大手のイオンモールは成長戦略として今後、中国やベトナム、ミャンマーに注力しています。2025年までに海外70モール体制を目指しています(2020年現在、33店舗)。
三井不動産も2021年から2025年にかけて、マレーシアや台湾に『ららぽーと』や『三井アウトレットパーク』を展開予定です。とくに台湾への出店が多く、三井不動産は台湾を重要市場と見ているのが分かります。
各社の出店状況を見ていますと、2020年ごろから明確に軸足を海外へとシフトしました。とくに成長著しいアジアへの出店が目立ちます。国内は増床やリニューアルで安定的に収益を確保し、海外を第二の成長エンジンと位置づけているのが読み取れます。
順位 | 企業名 | 売上高 | シェア | 単位:億円 |
1 | イオンモール | 2,806 | 27.6 | |
2 | 三井不動産 ※ | 2,088 | 20.5 | |
3 | パルコ ※ | 1,122 | 11.0 | |
4 | 丸井グループ ※ | 855 | 8.4 | |
5 | ルミネ ※ | 743 | 7.3 | |
6 | アトレ ※ | 473 | 4.7 | |
7 | JR西日本 ※ | 454 | 4.5 | |
8 | 東神開発 ※ | 446 | 4.4 | |
9 | 三菱地所 ※ | 400 | 3.9 | |
10 | 東急不動産HD ※ | 376 | 3.7 |
ショッピングセンター 売上高ランキング(2021年版)
1 | イオンモール | 2,806億円 | |
2 | 三井不動産 | 2,088億円 | |
3 | パルコ | 1,122億円 | |
4 | 丸井グループ | 855億円 | |
5 | ルミネ | 743億円 |
ショッピングセンター 関連業界天気図(2021年版)