レジャー施設業界の現状、動向、ランキング、シェア等を掲載しています。

レジャー施設業界

LEISUREFACILITIES

レジャー施設業界の2021年版(2020-21年)の業界レポート。動向や現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでレジャー施設業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

0.8兆円

(122位/181業界)

成長率

-16.6%

(178位/181業界)

利益率

-11.8%

(165位/181業界)

平均年収

573万円

(129位/181業界)

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

レジャー施設業界の現状と動向(2021年版)

グラフはレジャー施設業界の業界規模(対象企業の43計)の推移をグラフで表したものです。

レジャー施設業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年のレジャー施設業界の業界規模(主要対象企業43社の売上高の合計)は8,805億円となっています。

  • 12年
  • 13年
  • 14年
  • 15年
  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年

レジャー施設業界の過去9年間の業界規模の推移

2020年のレジャー業界は10年振りのマイナス 新型コロナが逆風

レジャー施設業界の主要対象企業45社の過去の推移を見ますと、11年から18年にかけて上昇トレンドを継続、2020年に入ると大幅下落に転じています。

経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると、2020年の遊園地・テーマパークの総売上高は、前年比63.3%減の2,638億円、入場者数は同60.5%減の3,138万人でした。

遊園地・テーマパークの売上高と入場者数の推移

遊園地・テーマパークの売上高と入場者数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

2020年は売上高、入場者数ともに大幅に減少しています。2019年から売上高は4,564億円が減少し10年振りのマイナス、入場者数は4,808万人の減少となりました。

ここ数年、『コト消費』の広がりを受け、レジャー市場は好調に推移してきました。加えて、訪日外国人の増加や一人当たりの単価も上昇基調となり、レジャー施設業界には勢いがありました。このようことから、各企業はリニューアルや新規アトラクションの導入、新たな直営ホテルの建設に着手してきました。

ただ、2020年に入り新型コロナウイルス感染症による感染が世界的に拡大し、各レジャー施設は休業を余儀されました。東京ディズニーリゾートやUSJ、ハウステンボスなどの大手レジャー施設に加え、水族館や動物園、展望台など、各地域のレジャー施設が相次いで休業・休園しています。

再開後も感染症対策を優先しているため、レジャー施設では入園制限を設けています。また、海外渡航者の入国規制も行われているため訪日外国人需要も消滅し、各レジャー施設は厳しい状況に置かれています。

レジャー施設業界 売上高ランキング

2020年のレジャー業界売上高ランキングは、1位がオリエンタルランド、2位が東急不動産HD、3位が西武HDでした。オリエンタルランドは前年から売上高は減少していますが、依然として高水準を維持しており、首位独走が続いています

レジャー施設大手3社の2020年決算の売上高を見ますと、オリエンタルランドが前年比65.1%減、東急不動産HDが同23.6%減、西武HDが63.4%減、ラウンドワンが41.8%減、AOKI HDが17.0%減となりました。いずれも新型コロナウイルスによる営業自粛、外出自粛の影響を大きく受けており、業績を大幅に悪化させる企業が続出しました。

好調から一転、新型コロナが直撃 休園や入場制限で需要は大幅減

近年のレジャー施設業界の動向は、訪日外国人客の増加や「コト消費 」のニーズ拡大などを背景に追い風が続いていました。

ところが、2020年に入り新型コロナウイルス感染症の流行により、事態は一変しています。

レジャー施設4社の第3四半期の売上高の比較

レジャー施設4社の第3四半期の売上高の比較(各社公表資料、グラフは業界動向サーチが作成)

上のグラフは、レジャー施設運営の大手4社の2021年3月決算の中間業績の様子です。最新の動向を把握するために、第三四半期の決算を比較してみました。オリエンタルランドは前年比66.3%減、西武HDは65.7%減、東急不動産HDは26.8%減、ラウンドワンが47.9%減と、4社ともに大幅減を記録しています。

2020年は新型コロナの感染拡大に伴う臨時休園が影響し、各レジャー施設の業績は大打撃を受けています。なかでも、2大メジャー施設の東京ディズニーリゾート(以下、TDR)は2月末から6月末までの4ヶ月間、USJも3ヶ月間の休園を行っています。

さらに、世界的な感染拡大により各国で渡航制限が行われています。期待のインバウンド需要も消滅したことで入場者数は急減し、業界全体で大幅な需要減に見舞われています。

緊急事態宣言の解除後は、徹底した感染対策のもと運営が行われています。時短営業や入場制限、イベントが中止となる他、パーク内ではキャラクターとのふれ合いを控えてもらうなどの制限が設けられており、コロナ前の状況に戻るには時間がかかりそうです。

こうした状況の中、オリエンタルランドが2021年3月決算を発表しました。売上高は前期比65.0%減の1,342億円、入園者数は同73.9%減の756万人と、大幅減を記録しています。一人当たりの単価は増加しましたが、新型コロナ感染拡大に伴う休園や入場制限が影響しています。

2021年4月末には3度目の緊急事態宣言が発令され、USJは休園、TDRでは入園者数の制限や運営時間の短縮を行っています。新型コロナの収束時期を見通すことは困難のため、各社とも先行きは不透明となっています。

レジャー施設業界シェア&ランキング(2021年版)

レジャー施設業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでレジャー施設市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

レジャー施設業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 オリエンタルランド 1,342 15.2
2 東急不動産HD 869 9.9
3 西武HD 809 9.2
4 ラウンドワン 609 6.9
5 AOKIホールディングス 484 5.5
6 イオンファンタジー 461 5.2
7 阪急阪神HD 414 4.7
8 東武鉄道 377 4.3
9 東急 376 4.3
10 東京都競馬 287 3.3
※オリエンタルランドはテーマパーク事業、東急不動産HDはウェルネス事業、西武HDはホテル・レジャー事業、AOKI HDはエンターテイメント事業、阪急阪神HDはエンタテインメント事業、東武鉄道はレジャー事業、東急はホテル・リゾート事業の売上高です。シェアとはレジャー施設業界の規模(対象企業の43社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでレジャー施設市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれレジャー施設業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

レジャー施設業界 その他のランキング

レジャー施設の関連業界

レジャー施設業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。周辺業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。
レジャー施設業界 対象企業一覧
オリエンタルランド、東急不動産HD、西武HD、ラウンドワン、AOKIホールディングス、イオンファンタジー、阪急阪神HD、東武鉄道、東急、東京都競馬、コシダカHD、第一興商、京王電鉄、東急レクリエーション、名古屋鉄道、リソルHD、富士急行、エイチ・アイ・エス、極楽湯HD、明治座、カプコン、京阪HD、共和コーポレーション、セガサミーHD、日本スキー場開発、鉄人化計画、ランシステム、グリーンランドリゾート、名古屋競馬、藤田観光などの計43社
注意・免責事項
レジャー施設業界の動向、現状、ランキング、シェア等コンテンツ(2021年版)は上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。レジャー施設業界のデータは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。