レジャー施設業界の動向や現状、ランキング等を研究

遊園地(テーマパーク)のイメージ

レジャー施設業界の動向や現状、ランキング、トレンドなどを掲載しています。データは2022-2023年。対象企業の過去の業績を追うことでレジャー施設業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

レジャー施設業界(2022-2023年)

レジャー施設業界の推移と基本情報

業界規模

1.8兆円

成長率

13.2

利益率

4.8

平均年収

604万円

  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年
  • 22年

レジャー施設業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年に大幅に減少しましたが2022年には回復傾向にあります。

レジャー施設業界の動向と現状(2022-2023年)

2022年のレジャー業界売上は前年比97%増 ピーク時の8割回復へ

経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査(2023年2月公表)」によると、2022年の遊園地・テーマパークの総売上高は、前年比97.4%増の5,807億円、入場者数は同72.2%増の6,031万人でした。

遊園地・テーマパークの売上高と入場者数の推移

遊園地・テーマパークの売上高と入場者数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

2022年は売上高、入場者数ともに大幅な増加となりました。2019年と比較すると、売上高は1,153億円の減少、入場者数も2,139万人の減少でしたが、約8割から7割の回復となり低水準から脱しています。

ここ数年、『コト消費』の広がりを受け、レジャー市場は好調に推移してきました。加えて、訪日外国人の増加や一人当たりの単価も上昇基調となり、レジャー施設業界には勢いがありました。このようことから、各企業はリニューアルや新規アトラクションの導入、新たな直営ホテルの建設に着手してきました。

ただ、2020年以降は新型コロナウイルス感染症による拡大で状況は一変、各レジャー施設は休業や休園を余儀されました。2021年も渡航制限の影響から訪日外国人需要は壊滅的な状態でした。一方、各施設で入場者数を徐々に緩和したことで国内の来園客数が増加、一人当たりの売上も伸び、大幅に落ち込んだ前年からはやや回復しました。

2022-2023年のレジャー業界の動向をみますと、行動制限の緩和に加え政府のイベント需要喚起策、入場者数の上限も引き上げられイベントも本格的に再開しました。入園者数は昨年から大幅に増加し、10月以降は訪日外国人の需要も増加しました。大手レジャー施設では、有料予約サービスの導入やチケットの値上げ効果も加わり、一人当たりの売上も増加しました。

レジャー施設業界 売上トップ5(2022-2023年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 オリエンタルランド 3,960
2 西武HD 1,940
3 東武鉄道 1,877
4 ラウンドワン 1,420
5 東急不動産HD 1,103

※はレジャー施設関連の部門売上高。2022年のレジャー業界売上高ランキングは、1位がオリエンタルランド、2位が西武HD、3位が東武鉄道でした。オリエンタルランドの売上高は前年から大幅増となり19年比でもプラス、依然として高水準を維持しており首位独走が続いています

レジャー施設大手5社の2022年決算は、オリエンタルランドが前年比81.2%増、西武HDが同49.8%増、東武鉄道が75.4%増、ラウンドワンが47.3%増、東急不動産HDが2.8%増と4社が2ケタ増でした。主要企業43社中36社が前年からプラスなとり、いずれもコロナ禍からの回復がみられました。

2022年は行動制限なしで需要増 23年はインバウンド需要も回復

下落していく矢印と人

続いて、コロナ前からコロナ流行時のレジャー施設業界の動向を解説します。また、直近の2023年の状況も掲載しています。

下のグラフは、大手レジャー施設4社の2019年から2023年決算の中間業績の様子です。最新の動向を把握するために、第2四半期を比較してみました。グラフを見ることで、コロナ前後で各施設の業績がどのように変化したのかを知ることができます。

レジャー施設4社の第3四半期の売上高の比較

レジャー施設4社の第3四半期の売上高の比較(各社公表資料、グラフは業界動向サーチが作成)

新型コロナの影響を受け、2020年の各社の業績は6割から9割の大幅減収となりましたが、2021年以降は徐々に回復し、2023年は急回復しています。2023年は19年比でオリエンタルランドは13.9%増、西武HDは9.0%減、東武鉄道は146.1%増、ラウンドワンが44.6%増と、4社中3社がコロナ前の水準を上回っています。

2022年は3月末に「まん延防止策」が終了し、3年ぶりに行動制限のないゴールデンウィークや夏休みを迎えました。同年10月には「全国旅行支援」や、レジャー施設のチケット代が割り引かれる「イベント割」、入国上限が撤廃されインバウンドが再開したことで海外旅行者の姿が見られるようになりました。

こうした状況のなか、オリエンタルランドでは今後、顧客満足度の向上を図るため、入場者数の上限をコロナ前よりも下げることを発表。以前より問題視されていた混雑ぶりがコロナ禍の入場制限により緩和、また、時間に余裕ができたことで、買物や飲食代の単価も増加しています。

主要企業の直近の動向(2023年第2四半期)を見ますと、オリエンタルランドは一人当たりの売上高がコロナ前を上回りました。変動価格制チケットや有料ファストパスが寄与したほか、グッズや飲食代などの収入が増加しています。また、サンリオも前期から客数が大幅に増進、グッズ売上や入場チケットの価格変動制が客単価を押し上げています。

2023年現在、人数制限の緩和やイベント割、インバウンドの再開などを受け、各レジャー施設では入場者数が増加するなど、急回復を見せています。コロナ禍ではチケット代の値上げや価格変動制の導入が業界内で拡大しており、今後は各単価向上で収益の安定化につなげようと動き始めています。

2022-23年のレジャー施設業界のニュース

2022-2023年のレジャー施設業界の主なニュースを抜粋しています。最新のレジャー施設業界の動向を把握するのにお役立て下さい。

レジャー業界ニュース 一覧

レジャー施設業界 ランキング&シェア

レジャー施設業界の売上高ランキング&シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでレジャー施設市場のシェアや現状、動向を知ることができます。

レジャー施設業界 売上高&シェアランキング(2022年-2023年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 オリエンタルランド 3,960
2 西武HD 1,940
3 東武鉄道 1,877
4 ラウンドワン 1,420
5 東急不動産HD 1,103
6 名古屋鉄道 805
7 イオンファンタジー 726
8 AOKIホールディングス 708
9 阪急阪神HD 707
10 東急 655

※オリエンタルランドはテーマパーク事業、西武HDはホテル・レジャー事業、東武鉄道はレジャー事業、東急不動産HDはウェルネス事業、名古屋鉄道はレジャー・サービス事業、AOKIホールディングスはエンターテインメント事業、阪急阪神HDはエンタテインメント事業、東急はホテル・リゾート事業の売上高です。シェアとはレジャー施設業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでレジャー施設市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれレジャー施設業界の詳細ランキングページにジャンプします。

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レジャー施設業界 対象企業一覧

オリエンタルランド、西武HD、東武鉄道、ラウンドワン、東急不動産HD、名古屋鉄道、イオンファンタジー、AOKIホールディングス、阪急阪神HD、東急、第一興商、京王電鉄、コシダカHD、東京都競馬、京阪HD、リソルHD、富士急行、エイチ・アイ・エス、カプコン、極楽湯HD、共和コーポレーション、セガサミーHD、遠州鉄道、サンリオ、常磐興産、明治座、鉄人化計画、グリーンランドリゾート、藤田観光、日本スキー場開発などの計43社

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