ビジネスホテル業界の動向や現状、ランキングなどを分析しています。

ビジネスホテル業界

BUSINESS HOTEL

2020-2021年のビジネスホテル業界の動向や現状、ランキング＆シェアなどを分析しています。ビジネスホテル業界の過去の業界規模の推移をはじめ、国内ビジネスホテルの宿泊者数と稼働率の推移、コロナの影響と売上高ランキング、ワーケーションや長期滞在など今後に向けた各社の取り組みなどをご紹介しています。

業界規模

0.3兆円

成長率

-9.7％

利益率

-59.7％

平均年収

469万円

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

ビジネスホテル業界の現状と動向（2021年版）

グラフはビジネスホテル業界の業界規模(対象企業の13計)の推移をグラフで表したものです。

ビジネスホテル業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年のビジネスホテル業界の業界規模（主要対象企業13社の売上高の合計）は3201億円となっています。

  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年

ビジネスホテル業界の過去5年間の業界規模の推移

2020年の宿泊者数は39％減　コロナ禍の移動制限が影響

ビジネスホテル業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2016年から2019年にかけては増加傾向で推移し、2020年は一転して大幅な減少となりました。

下のグラフは、国内のビジネスホテルの宿泊者数と稼働率の推移を示しています。観光庁の「宿泊旅行統計調査」（2021年6月30日公表）によると、2020年の国内ビジネスホテル宿泊者数は前年比38.9％減の1億6,659万人、稼働率は同42.6％減の43.5％でした。

国内ビジネスホテルの宿泊者数と稼働率の推移（出所：観光庁、グラフは業界動向サーチが作成）

グラフを見ますと、2011年から2019年かけて増加傾向で推移し、特に2019年の宿泊者数は大幅増を記録しました。一方、2020年は宿泊者数・稼働率ともに前年から約4割減となり、10年間でもっとも低い水準となりました。

2020年のビジネスホテル業界は、新型コロナによる影響を大きく受けた年でした。国内では外出自粛による影響で出張や観光需要が減少、加えて世界各国の渡航制限によってインバウンド需要も消滅し、宿泊者数・稼働率・客単価ともに大きく減少しました。また、2020年の夏に予定されていた東京五輪の延期も大きく影響しています。

一方、政府による「GO TOキャンペーン」期間中は、需要の回復が見られました。しかしながら、期間後半では感染が再び拡大するなど、キャンペーンの継続的な効果を享受することはできませんでした。

ビジネスホテル業界 売上高ランキング

2020年のビジネスホテル業界の売上高ランキングを見ますと、首位がルートインジャパン、2位がアパグループ、3位が東横インと続きます。トップのルートインジャパンは全国で「ルートイン」を展開、ホテル数は2022年1月現在324棟を有しています。

アパグループは、FCなどを含めるとホテル数は685棟、10万室を突破（2022年2月現在）しており、圧倒的なホテル数を誇ります。東横インは2021年7月末現在、ホテル数は329施設、2020年には7万室を突破していてます。

『長期滞在型』で需要獲得へ　新たなビジネスモデルを模索中

近年のビジネスホテルは、海外旅行者の取り込みで規模を拡大してきました。一方、新型コロナの影響でインバウンド需要は蒸発し、テレワークの普及や出張の減少でビジネス利用も低迷しています。各社は『長期滞在プラン』を打ち出すなど、新たな需要獲得に向け様々な取り組みを始めています。

ドーミーインを展開する共立メンテナンスは2021年3月22より、新しいワークスタイルプランとして『WORK PLACE DORMY』を開始しています。同プランは共立メンテナンスの「ドーミーイン」「リゾートホテル」「社員寮」の3つの施設をオフィスとして活用することができます。

共立メンテナンス提供の新たなワークスタイルプラン「ドーミーインの都市型ワーケーション」

共立メンテナンス提供の新たなワークスタイルプラン「ドーミーインの都市型ワーケーション」

とくに、ドーミーインでは全国84施設のビジネスホテルで『都市型ワーケーション』プランを展開中です。4泊以上の「ウィークリー」や最大730泊の「ロング」など、全4つのプランがあり、無料のランドリーや大浴場、冷蔵庫付きルームなどワーケーションに快適なサービスを提供します。

スーパーホテルでは、コロナ禍で増えた長期滞在やビジネス需要を取り込みます。「ウィークリー」や「マンスリー」プランでは、こだわりの朝食を無料で提供しています。藤田観光においても、全国21施設が利用可能な30泊限定のサブスクリプションサービスを展開しました。

一方、業界大手のルートインでは、旅行プランを推奨しており、2022年1月から6月末まで「全国ジモ推し宿泊キャンペーン」をスタートさせました。現地スタッフが厳選する地元ならではの銘菓やご当地限定グッツ、体験付きなどのプランで集客を図ります。

アパグループにおいてはコロナ禍でも攻めの戦略で、新規オープンやFCを拡大中です。2021年11月期では24施設の開業を予定し、新たに東京都中央区に15棟目となる用地も取得しました。2025年度にはホテル部門売上高1,800億を目指し、海外事業では米国でのコーストホテルの拡大を掲げています。

2020年のビジネスホテル業界は、新型コロナによる影響が大きく響いた一年でした。2021年から2022年においても稼働率は低調で、需要喚起策の『長期滞在型プラン』では、高級ホテルの人気が高い傾向にあります。今後、消費者を取り込むためのサービスやキャンペーンを打ち出すなど、各社手探りの状態が続きます。

ビジネスホテル業界シェア＆ランキング(2021年版)

ビジネスホテル業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでビジネスホテル市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

ビジネスホテル業界 売上高＆シェアランキング（2020年-2021年）

順位 企業名 売上高 シェア
1 ルートインジャパン 936 29.2
2 アパグループ 904 28.2
3 東横イン 429 13.4
4 共立メンテナンス ※ 252 7.9
5 スーパーホテル 209 6.5
6 グリーンズ ※ 117 3.7
7 藤田観光 ※ 103 3.2
8 エイチ・アイ・エス ※ 81 2.5
9 ワシントンホテル 47 1.5
10 ABホテル 47 1.5
ビジネスホテル業界 売上高ランキングを全て見る
※共立メンテナンスはドーミーイン事業、グリーンズはチョイスホテル事業、藤田観光はWHG事業、エイチ・アイ・エスはホテル事業の売上高です。シェアとはビジネスホテル業界の規模（対象企業の13社合計）に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでビジネスホテル市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれビジネスホテル業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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ビジネスホテル業界 対象企業一覧
ルートインジャパン、アパグループ、東横イン、共立メンテナンス、スーパーホテル、グリーンズ、藤田観光、エイチ・アイ・エス、ワシントンホテル、ABホテル、リソルHD、ポラリス・HD、レッド・プラネット・ジャパンの計13社
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