2020年の旅行業界の動向、現状、ランキング、業界規模などを研究

旅行業界

TRAVEL

旅行業界の2020年版(2019-20年)の業界レポート。動向や現状、各社の売上高ランキングやシェアなどを研究・分析しています。過去の旅行業界の業界規模の推移や訪日外国人客数の推移、外国人の旅行単価とその動向とトレンド、最新の各社の取り組みなどを解説しています。ビジネスや投資の市場分析、転職、就職の参考資料としてお役立て下さい。

業界規模

1.6兆円

(91位/160業界)

成長率

+6.5％

(37位/160業界)

利益率

+0.02％

(142位/160業界)

平均年収

637万円

(68位/160業界)

旅行業界の現状と動向（2020年版）

グラフは旅行業界の業界規模(対象企業の12計)の推移をグラフで表したものです。

旅行業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2019年-2020年の旅行業界の業界規模（主要対象企業13社の売上高の合計）は1兆6,989億円となっています。

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  • 15年
  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年

旅行業界の過去6年間の業界規模の推移

2019年も訪日客数が3,000万人を突破　欧州客の単価も上昇

旅行業界の過去の推移を見ますと、2014年から17年までほぼ横ばい、2018年から19年にかけては若干の増加に転じています。

観光庁の発表によると、2019年の訪日外国人旅行客数は前年比2.2％増の3,188万人でした。前年に比べ69万人の増加で過去最多となりました。

訪日外国人旅行者数の推移（出所：日本政府観光局、グラフは業界動向サーチが作成）

2013年以降から訪日外国人旅行客(インバウンド)の急増に伴い、旅行業界は上昇基調にあります。なかでも中国や韓国、台湾といったアジア圏の外国人が日本を訪れるようになり、全体の底上げに貢献しています。

さらに近年では、東南アジア諸国の経済が著しく成長し、所得水準は向上しています。今まで日本に来れなかった中間層や富裕層が増えたことも増加の要因となっています。

観光庁の「訪日外国人消費動向調査」では、2019年の訪日外国人旅行消費額は前年比6.5％増の4兆8,135億円でした。一人当たりの旅行出資は同3.6％増の15万9千円でした。

ここ数年のトレンドであった中国人旅行客の爆買いは一服し、一人当たりの出資額は前年に比べ6.5％減少、韓国、台湾でも同様に低下しています。一方、最も高かったのはオーストラリアの24万8千円、次いで英国、フランスと、欧州旅行客の出資額が伸びています。

訪日外国人のリピーターや単価が増える中、地方でのコト消費も拡大しています。モノ消費の需要も依然として大きいですが、自然景勝地観光や自然体験ツアー、地域探検巡りなどのコト消費も順調に伸びています。

ところが、2020年に入ると新型コロナウイルスによる感染拡大が世界的となり、渡航制限が行われました。同年3月以降の訪日外国人数は急減し、前年同月比は90％以上の減少が続いています（2020年12月時点）。

新型コロナの収束はめどは立たず、訪日需要の回復には時間がかかると見られています。リストラや破綻する旅行会社が出てくるなど、旅行業界は苦しい状況に置かれています。

「オンライン型」の台頭　苦戦強いられる店舗型もネット販売強化へ

訪日外国人需要で活況に沸く旅行業界ですが、近年、オンライン型旅行会社の台頭により、店舗型旅行会社は苦戦を強いられています。

国内でもオンライン型を利用する消費者が増えています。こうした背景には、個人で海外旅行を手配する『FIT』や、国内の個人手配旅行が普及していることが挙げられます。

個人手配旅行はパッケージや団体旅行と異なり、宿泊先や移動手段等、個々の好みを100％反映させることができます。オンライン型は好みのプランが立てられるうえに、いつでも予約が行える利便性も人気の理由です。

一方、パッケージツアーや団体旅行を主流とした店舗型旅行会社でも近年ではオンライン型を進めており、インターネット予約の需要を取り込もうとしています。また、オンライン型にはできないサービス展開や新商品の拡充を図っています。

旅行業界最大手のJTBでは、沖縄のビーチ閑散期を利用した大人の新しい夜遊び『沖縄ナイトビーチin北谷』を提案。訪日外国人が手ぶらでショッピングや観光を楽しめるサービスを展開しています。

エイチ・アイ・エスでは単価の高い欧米旅行に注力。欧州や東南アジアの主要エリアに営業所を設置し海外展開を加速させています。KNT-CTホールディングスでは、アジアや欧州の旅行会社と連携し海外事業を強化、国内では北海道、沖縄、九州などの各自治体と連携しコト消費に注目しています。

一方、新型コロナウイルスの影響で、オンライン型と実店舗型は共に厳しい状況です。このような市況の中、政府は需要回復を狙った『Go To トラベル』キャンペーンを、2020年7月に開始しました。実は、旅行市場は訪日外国人需要ばかりが注目されていますが、日本人による国内旅行が8割を占めています。そのため、遠出はせずに身近な範囲で観光を楽しむ『マイクロツーリズム』などの声も上がっています。

旅行業界シェア＆ランキング(2020年版)

旅行業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで旅行市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

旅行業界 売上高＆シェアランキング（2019年-2020年）

  企業名 売上高 シェア
1 エイチ・アイ・エス 8,085 47.6
2 KNT-CTホールディングス 3,853 22.7
3 日本航空 ※ 1,696 10.0
4 ANA HD ※ 1,439 8.5
5 リクルートHD※ 734 4.3
6 阪急阪神HD ※ 337 2.0
7 旅工房 333 2.0
8 東武鉄道 ※ 208 1.2
9 名古屋鉄道 ※ 139 0.8
10 農協観光 90 0.5
旅行業界 売上高ランキングを全て見る
※日本航空はジャルパック事業、ANA HDは旅行事業、リクルートHDは旅行分野、阪急阪神HDは旅行事業、東武鉄道は旅行業、名古屋鉄道は旅行業の売上高です。シェアとは旅行業界の規模（対象企業の12社合計）に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで旅行市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ旅行会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

旅行業界 その他のランキング

旅行業界の関連業界

旅行業界の関連業界を一覧で掲載しています。関連業界の動向もあわせて見ることで、その業界をより深く知ることができます。関連業界の現状や動向、ランキング、シェアもぜひチェックしてみてください。
旅行業界 対象企業一覧
エイチ・アイ・エス、KNT-CTホールディングス、日本航空、ANAHD、リクルートHD、阪急阪神HD、旅工房、東武鉄道、名古屋鉄道、農協観光、ユーラシア旅行社、HANATOURJAPANの計13社
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