旅行業界のランキング、動向、現状、シェア等を調査・研究。

旅行業界

TRAVEL

旅行業界の動向、現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで旅行業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

1兆9,225億円

(78位/126業界)

伸び率

+1.1%

(102位/126業界)

収益性

+6.2%

(42位/126業界)

平均年収

650万円

(44位/126業界)

旅行業界の現状と動向(2017-18年)

グラフは旅行業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

旅行業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2017-18年の旅行業界の業界規模(主要対象企業13社の売上高の合計)は1兆9,225億円となっています。

  • 11年
  • 12年
  • 13年
  • 14年
  • 15年
  • 16年
  • 17年

旅行業界の過去7年間の業界規模の推移

訪日外国人客が3,000万人を突破 国内需要は横ばい

旅行業界の過去の推移を見ますと、2007年から13年にかけて増加。その後、13年から17年まではほぼ横ばいで推移しています。

2011年3月には東日本大震災が発生。訪日観光客が減少するうえ、震災の影響により国内旅行を控える消費者が増え、一時、人気の観光地に人が全くいないといった現象まで起きました。

2012年以降は、旅行業界の潮目が変わります。訪日外国人旅行客(インバウンド)の急増に伴い、旅行業界は活況に。中国や韓国、台湾、欧米など多くの外国人が日本を訪れるようになりました

2018年には訪日外国人数が3,000万人を突破。2020年に4,000万人突破を目標に着々と数を増やしていきます。一方、国内の旅行需要は横ばいを記録。オンライン予約が堅調に推移しています

訪日外国人旅行客の急速な増加に伴い、ビジネスモデルにも変化が

2012年ごろから旅行業界の業績が急回復した背景に、訪日外国人旅行客(インバウンド)の増加が挙げられます。

政府は観光立国を成長戦略の柱に掲げており、2020年までに訪日外国人を4,000万人に引き上げる目標を立てています。こうした背景により、政府はビザの発給条件を緩和。東南アジアからの訪日外国人旅行客が急増しました。

さらに近年では、東南アジア諸国の経済成長が著しく、所得水準が向上。今まで日本に来れなかった中間層や富裕層が増えたことも増加の要因となっています。

一方で、円安による影響で日本から海外への旅行者は減少傾向に。2013年4月には、一時的に訪日外国人旅行客数が日本人海外旅行者数を上回るなど、今までには見られない現象が起きました。急速なインバウンドの増加により、旅行業界のビジネスモデルも大きく変化してきています。

旅行業界シェア&ランキング

旅行業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで旅行市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

旅行業界 売上高&シェアランキング(2017-18年)

  企業名 売上高 シェア
1 エイチ・アイ・エス 6,060 31.5
2 KNT-CTホールディングス 4,051 21.1
3 近鉄グループHD(旅行事業) 4,051 21.1
4 日本航空(ジャルパック事業) 1,751 9.1
5 ANA HD(旅行事業) 1,592 8.3
6 リクルートHD(旅行分野) 588 3.1
7 阪急阪神HD(旅行事業) 340 1.8
8 旅工房 242 1.3
9 東武鉄道(旅行業) 219 1.1
10 名古屋鉄道(旅行業) 144 0.7
※シェアとは旅行業界の規模(対象企業の13社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで旅行市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ旅行会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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旅行業界 対象企業一覧
エイチ・アイ・エス、KNT-CTホールディングス、近鉄グループHD、日本航空、ANA HD、リクルートHD、阪急阪神HD、旅工房、東武鉄道、名古屋鉄道、農協観光、ユーラシア旅行社、HANATOUR JAPANの計13社
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