TRAVEL
グラフは旅行業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
旅行業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成27-28年の旅行業界の業界規模（主要対象企業10社の売上高の合計）は1兆4,176億円となっています。
旅行業界の過去11年間の業界規模の推移
旅行業界の過去の推移を見ますと平成19年まで若干の増加傾向にありましたが、平成19年から21年にかけて減少。その後、平成21年から23年ごろまで横ばいが続き、平成24年から再び増加に転じています。
平成20年の旅行業界の不振は上期は燃油サーチャージの高騰が原因で海外旅行者数が減少。下期には世界同時不況の影響により国内・国外ともに旅行者数が減少しました。
さらに平成23年3月には東日本大震災が発生。訪日観光客が減少するうえ、震災の影響により国内旅行を控える消費者が増え、一時、人気の観光地に人が全くいないといった現象まで起きました。
一方、平成24年以降は、旅行業界の潮目が変わります。訪日外国人旅行客(インバウンド)の急増に伴い、旅行業界は活況に。平成28年の訪日外国人数は2,400万人を突破しました。さらに円安も追い風となり、近年にない伸びを見せています。
平成24年ごろから旅行業界の業績が急回復した背景に、訪日外国人旅行客(インバウンド)の増加が挙げられます。
政府は観光立国を成長戦略の柱に掲げており、2020年までに訪日外国人を4,000万人に引き上げる目標を立てています。こうした背景により、政府はビザの発給条件を緩和。東南アジアからの訪日外国人旅行客が急増しました。
さらに近年では、東南アジア諸国の経済成長が著しく、所得水準が向上。今まで日本に来れなかった中間層や富裕層が増えたことも増加の要因となっています。
一方で、円安による影響で日本から海外への旅行者は減少傾向に。平成25年4月には、一時的に訪日外国人旅行客数が日本人海外旅行者数を上回るなど、今までには見られない現象が起きました。急速なインバウンドの増加により、旅行業界のビジネスモデルも大きく変化してきています。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 億円 | |
| 1 | エイチ・アイ・エス | 5,374 | 37.9 | |
| 2 | KNT-CTホールディングス | 4,249 | 30.0 | |
| 3 | 日本航空 | 1,722 | 12.1 | |
| 4 | ANAHD | 1,575 | 11.1 | |
| 5 | 阪急阪神HD | 671 | 4.7 | |
| 6 | 東武鉄道 | 220 | 1.6 | |
| 7 | 名古屋鉄道 | 144 | 1.0 | |
| 8 | 農協観光 | 119 | 0.8 | |
| 9 | ユーラシア旅行社 | 59 | 0.4 | |
| 10 | ニッコウトラベル | 43 | 0.3 |
