教育業界の動向や現状、ランキングなど

山積みの本

教育業界の動向や現状、ランキングやシェアなどを研究しています。データは2021-2022年。教育業界の過去の業界規模の推移をはじめ、学習塾と生徒数の推移グラフ、英会話など社会人向け教育業界の動向などを解説しています。

教育業界(2021-2022年)

教育業界の推移と基本情報

業界規模

1.0兆円

成長率

3.2

利益率

2.2

平均年収

548万円

  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年
  • 21年

教育業界の過去の業界規模の推移を見ますと、多少の増減があるものの、2021年まで緩やかな拡大傾向にあります。

教育業界の動向と現状(2021-2022年)

2021年の学習塾売上は5,500億円 コロナ禍から回復へ

教育業界は学生を対象とした進学向けと、語学教室などのキャリアアップを目的とした社会人向けの2つに分けられます。

まずは進学向け教育業界の動向から解説していきます。経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、2021年の学習塾の売上高は前年比17.3%増の5,517憶円、受講者数は前年比11.4%増の1,470万人でした。授業料は単価上昇によりプラス、受講者数は微減で推移しました。

学習塾の売上高と生徒数の推移

学習塾の売上高と生徒数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

グラフを見ますと、2019年までは売上高、生徒数ともに横ばいで推移していましたが、2020年から2021年にかけて増加に転じています。なかでも、2021年の増加率は過去10年間で最も高い水準でした。

2021-2022年の教育業界は、コロナ禍からの順調な回復が見られました。学習塾や予備校の生徒数は増加し、コロナ前の水準を上回る企業も一部で見られています。加えて大学の模擬試験や英検、タブレット学習ソフトなどの受注数も増加しました。

また、教育業界ではオンラインを活用したサービスに力を入れています。コロナを機に『GIGAスクール』構想(児童生徒に1人1台の端末の配布と高速ネットワーク設備対応)による、教育のICT化を進める取組みが前倒となりました。オンライン授業を実施する学校が増加、タブレット端末を持つ家庭が増えたため、企業側はオンラインサービスを提供しやすくなりました。

進学向けの動向を見ますと、大都市圏では中高一貫校への人気が高く、中学受験の需要が増加しています。そのため、少子化による影響で子供の数は減少傾向にありますが、市場は堅調な伸びを見せています。ただ、生徒数は増減を繰り返しており、長期的には横ばい傾向にあります。

また、2018年からトレンドが大きく変化し『集団指導塾』から『個別指導塾』への人気が高まりました。それぞれメリット、デメリットがあり、「個別指導」は生徒数を1~3人に絞り、きめ細かいフォローが特徴的ですが、授業料が高いことがデメリットです。一方、『集団指導』は個別指導に比べフォローは劣りますが、授業料が安いのが特徴です。

近年は少子化の影響で、子供の教育にかける費用が増加傾向にあります。こうしたことから、授業料は高くても充実した質の高い授業を受けられる『個別指導塾』への人気が高まっています。

首都圏や関西で個別指導塾を展開する「東京個別指導学院」では、対面とオンラインの授業を両立させたハイブリッド授業を提供。加えてオールオンラインでの個別指導も行っています。「TOMAS」を展開するリソー教育は、完全1対1の進学個別指導システムで質の高い教育サービスを提供しています。

ただ、個別指導塾のすべてが順調というわけではなく、おもに受験に強いなど進学に力を入れた塾に需要があります。そのため、集団指導塾のなかには、県内上位校や難関校の受験に強い、「ステップ」や「早稲田アカデミー」、「学究社」などが業績を伸ばしています。

教育業界 売上トップ5(2021-2022年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 ベネッセHD 4,319
2 学研HD 1,502
3 ヒューマンHD 862
4 ナガセ 494
5 JPホールディングス 343

2021年の教育業界売上高ランキングを見ますと、トップがベネッセHD、2位が学研HD、3位がヒューマンHD、ナガセ、JP HDと続きます。首位のベネッセHDは通信教育において最大手、「進研ゼミ」の他、対面塾の「東京個別指導学院」や「お茶の水ゼミナール」を展開しています。

2021-2022年の教育業界の業績は、5社中1社が増加、4社が横ばいでした。また、コロナ前である2019年比では4社が上回っています。こうしたことからも、コロナ禍からの回復がうかがえます。

2021年の外国語教室の受講生は7.7%減 コロナでニーズが鈍化

外国語のレッスン教材

続いて、語学向け市場の動向です。グローバル化の進展や訪日外国人の増加、大学受験および小学校での英語教育必修化などに伴い、外国語のニーズが増加しています。

経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、2021年の外国語会話教授業の売上高は前年比8.3%増の755億円、受講生数は同7.7%減の450万人でした。

外国語会話教授業の売上高と受講者数の推移

外国語会話教授業の売上高と受講者数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

外国語教室の売上高と受講生数の推移グラフを見ますと、2019年までは売上高、受講生数ともに緩やかに増加、2020年は新型コロナウイルスの影響で大幅減少に転じました。2021年も受講生数は減少、一方売上は増加に転じました。ただ、コロナ前の水準には届いておらず、長期的には横ばいで推移しています。

2021年の外国語教室は、コロナ禍での渡航制限により海外出張や旅行の機会が減ったことでニーズが縮小、なかでも社会人の外国語学習の需要が減少しました。

一方、外国語のなかでも英会話教室の需要は個人のみならず、企業からも高いニーズがあります。国内の企業では相次ぐ海外進出や、一部の企業が社内公用語を英語にするなど、英語学習の必要性が拡大しています。

外国語学習の授業形式には、2~6人ほどの少人数制やマンツーマン、さらに対面式やオンライン式があります。また、高校生以上が対象の「成人向け」、子供が対象の「幼児から中学生向け」などにも分かれています。

オンライン英会話サービス最大手の「レアジョブ」では、フィリピン人講師による遠隔レッスンや、AIによる自動採点などを行っています。一方、ベネッセHDは2022年4月に外国語教室「ベルリッツ」を売却しています。低価格オンライン教室の台頭や、新型コロナの影響も加わり近年は業績不振が続いていたためです。

近年は、企業のジョブ型採用もあり、社会人の学び直し「リカレント市場」が伸びています。英会話教室においても企業の一定ニーズがあることから、外国語教室の需要は今後も底堅いことが予測されます。

教育業界 ランキング&シェア

教育業界の売上高ランキング&シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することで教育市場のシェアや現状、動向を知ることができます。

教育業界 売上高&シェアランキング(2021年-2022年)

順位 企業名 売上高(億円)
1 ベネッセHD 4,319
2 学研HD 1,502
3 ヒューマンHD 862
4 ナガセ 494
5 JPホールディングス 343
6 リソー教育 300
7 早稲田アカデミー 285
8 スプリックス 259
9 京進 236
10 東京個別指導学院 224

※シェアとは教育業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで教育市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれ教育業界の詳細ランキングページにジャンプします。

その他のランキング

関連リンク

教育業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。関連業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。

教育業界 対象企業一覧

ベネッセHD、学研HD、ヒューマンHD、ナガセ、JPホールディングス、早稲田アカデミー、リソー教育、京進、臨海、TAC、東京個別指導学院、明光ネットワークジャパン、ウィザス、市進HD、進学会HD、スプリックス、成学社、学究社、ステップ、秀英予備校、ジェイエスエス、ビジネス・ブレークスルー、城南進学研究社、幼児活動研究会、レアジョブ、昴、クリップコーポレーション、すららネット、エス・サイエンスの計29社

注意・免責事項

教育業界の動向や現状、ランキング、シェア等のコンテンツ(2021-2022年)は上記企業の有価証券報告書または公開資料に基づき掲載しております。教育業界のデータは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公開資料にてご確認ください。