教育業界のランキングやシェア、動向と現状を研究(2021年)

教育業界

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教育業界の2021年版(2020-21年)のランキングやシェア、動向や現状を調査・研究しています。教育業界の過去の市場規模の推移をはじめ、集団指導塾や個別指導塾の売上高、生徒数の推移、合併や再編などの動向を文章やグラフで解説しています。教育業界への就職や転職を考えている方、ビジネスや投資などで教育市場の研究をしたい方は、ぜひご覧ください。

業界規模

1.0兆円

(117位/190業界)

成長率

+2.4%

(56位/190業界)

利益率

+0.04%

(144位/190業界)

平均年収

546万円

(150位/190業界)

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

教育業界の現状と動向(2021年版)

グラフは教育業界の業界規模(対象企業の29計)の推移をグラフで表したものです。

教育業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年の教育業界の業界規模(主要対象企業29社の売上高の合計)は1兆0,245億円となっています。

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  • 19年
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教育業界の過去7年間の業界規模の推移

学習塾の売上高は増加傾向 トレンドは『集団』から『個別』へ

教育業界は小・中・高校生を対象とした進学向けと、語学教室などのキャリアアップを目的とした社会人向けの2つに分けられます。

まずは、進学向け教育業界の動向です。経済産業省「経済構造実態調査」によると、2019年の学習塾の売上高は前年比5.4%増の1兆1,940憶円、受講者数は前年比0.8%減の369万人でした。授業料は単価上昇によりプラス、受講者数は微減で推移しました。

学習塾(集団指導塾、個別指導塾)の売上高と生徒数の推移

学習塾(集団指導塾、個別指導塾)の売上高と生徒数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

生徒数を学生別(小・中・高)で見ますと、小学生が最も多く150万人でした。大都市圏では中高一貫校への人気が高く、中学受験の需要が増加しています。そのため、少子化による影響で子供の数は減少傾向にありますが、市場は堅調な伸びを見せています。ただ、生徒数は増減を繰り返しており、長期的には横ばい傾向にあります。

また、2017年から2019年にかけて、トレンドが大きく変化しています。2017年までは『集団指導塾』が堅調に推移していましたが、2018年から『個別指導塾』への人気が高まり、2019年にも引き続き『個別指導塾』が伸びています。

個別と集団においては、それぞれメリット、デメリットがあります。「個別指導」は生徒数を1~3人に絞り、きめ細かいフォローが特徴的ですが、授業料が高いことがデメリットです。一方、『集団指導』は個別指導に比べフォローは劣りますが、授業料が安いのが特徴です。

近年は少子化の影響で、子供の教育にかける費用が増加傾向にあります。こうしたことから、授業料は高くても充実した質の高い授業を受けられる『個別指導塾』への人気が高まっています。

首都圏や関西で個別指導塾を展開する「東京個別指導学院」では、対面とオンラインの授業を両立させたハイブリッド授業を提供。加えてオールオンラインでの個別指導も行っています。「TOMAS」を展開するリソー教育は、完全1対1の進学個別指導システムで質の高い教育サービスを提供しています。

ただ、個別指導塾のすべてが順調というわけではなく、おもに受験に強いなど進学に力を入れた塾に需要があります。そのため、集団指導塾のなかには、県内上位校や難関校の受験に強い、「ステップ」や「早稲田アカデミー」、「学究社」などが業績を伸ばしています。

外国語教室は年によりバラつき 遠隔レッスンなど多様化

続いて、語学向け市場の動向です。グローバル化の進展や訪日外国人の増加、大学受験および小学校での英語教育必修化などに伴い、外国語のニーズが増加しています。

経済産業省「経済構造実態調査」によると、2019年の外国語会話教授業の売上高は前年比13.7%減の1,835億円でした。

外国語会話教授業の売上高と受講者数の推移

外国語会話教授業の売上高と受講者数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

外国語教室の売上高の推移グラフを見ますと、年によりばらつきがあることが分かります。全体的には横ばいといった印象を受けます。

外国語学習の授業形式には、2~6人ほどの少人数制やマンツーマン、さらに対面式やオンライン式があります。また、高校生以上が対象の「成人向け」、子供が対象の「幼児から中学生向け」などにも分かれています。

外国語のなかでも英会話教室の需要は個人のみならず、企業からも高いニーズがあります。相次ぐ企業の海外進出や、一部の企業が社内公用語を英語にするなど、英語学習の必要性が拡大しています。

ベネッセHDが展開する「ベルリッツ」では、英語を含む20ヶ国語を学ぶことができます。対象も幅広く、社会人や学生、企業や学校法人に対応し、対面やオンライン形式で行われています。

一方、オンライン英会話サービス最大手の「レアジョブ」では、フィリピン人講師による遠隔レッスンや、AIによる自動採点などを行っています。企業の一定ニーズがあることから、外国語教室の需要は今後も底堅いことが予測されます。

教育業界シェア&ランキング(2021年版)

教育業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで教育市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

教育業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 ベネッセHD 4,275 41.7
2 学研HD 1,435 14.0
3 ヒューマンHD 858 8.4
4 ナガセ 458 4.5
5 JPホールディングス 329 3.2
6 早稲田アカデミー 254 2.5
7 リソー教育 252 2.5
8 京進 231 2.3
9 臨海 204 2.0
10 TAC 197 1.9
※シェアとは教育業界の規模(対象企業の29社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで教育市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ教育業界の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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教育業界 対象企業一覧
ベネッセHD、学研HD、ヒューマンHD、ナガセ、JPホールディングス、早稲田アカデミー、リソー教育、京進、臨海、TAC、東京個別指導学院、明光ネットワークジャパン、ウィザス、市進HD、進学会HD、スプリックス、成学社、学究社、ステップ、秀英予備校、ジェイエスエス、ビジネス・ブレークスルー、城南進学研究社、幼児活動研究会、レアジョブ、昴、クリップコーポレーション、すららネット、エス・サイエンスの計29社
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