BIKE
グラフは二輪車・バイク業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
二輪車・バイク業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成27-28年の二輪車・バイク業界の業界規模（主要対象企業4社の売上高の合計）は3兆3,886億円となっています。
二輪車・バイク業界の過去11年間の業界規模の推移
過去の二輪車・バイク業界の推移を見ますと、平成17年から19年にかけては増加、平成19年から24年までは世界的な不景気や円高の影響を受け、停滞。平成24年から増加傾向にありましたが、27年に入りその伸びは鈍化しています。
平成19年までの二輪車市場の拡大を牽引してきたのが、新興国を中心とした海外での業績です。
二輪車販売台数でホンダは世界首位、ヤマハは世界2位の業績を誇り、スズキ、川崎も高い販売台数を記録し、日本の4社で世界シェアの約4割を占める状況です。こうした世界的に高いシェアを武器に、新興国需要をうまく捉え、二輪車・バイク業界は拡大を続けてきました。
しかしながら、平成20年の金融危機を発端に世界的な同時不況へ。東南アジアや南米の新興国で販売が伸び悩み、日米欧でも個人消費の落ち込みで需要は低迷。外需による急拡大を続けてきた二輪車業界が一年で失速する事態になりました。
平成25年に入り、東南アジア、インドなどで需要が拡大。経済の成長に足並みをそろえるかのように、二輪車需要は再び増加に転じています。
二輪車・バイクの普及は1人当たりのGDPと相関関係にあると言われています。
国民の所得が低い国では高額な自動車は購入することができません。一方、自動車よりも安価な小型バイクやスクーターは市民の移動手段として重宝されます。一般に、国民1人あたりのGDPが1,000ドルを超えたあたりからバイクの普及が進むと言われています。
一方、1人あたりのGDPが3,000ドルを超えると自動車の普及が進むと言われています。しがって、二輪車・バイクが急速に拡大するボリュームゾーンは、1人あたりGDPが1,000ドル～3,000ドルの間の新興国となります。
平成28年の1人あたりGDPがこのゾーンにある国は、フィリピン、ベトナム、ラオス、インド、パキスタン、バングラデシュ、ミャンマー、カンボジアなどで東南アジアが中心となります。
特に、インドは人口13億人の巨大市場で、国連によると2022年には中国を抜いて世界最大の人口国になると予測しています。インドの1人あたりのGDPは1,723ドル(平成28年現在)で、ちょうど二輪車・バイクが普及するボリュームゾーンとなっており、今後の市場拡大が予想されます。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 億円 | |
| 1 | ホンダ | 1兆8,054 | 53.3 | |
| 2 | ヤマハ発動機 | 1兆0,159 | 30.0 | |
| 3 | 川崎重工業 | 3,335 | 9.8 | |
| 4 | スズキ | 2,338 | 6.9 |
