二輪車・バイク業界の2022年版(2021-22年)の業界レポート。データは2022-2023年。動向や現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで二輪車・バイク業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。
業界規模
5.3兆円
成長率
13.9％
利益率
4.9％
平均年収
760万円
二輪車・バイク業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2022年に大幅に上昇しています。
経済産業省の生産動態統計(2023年6月末公表)によると、2022年の二輪車の販売台数は、前年比5.0％増の90.5万台、販売金額は18.9％増の5,016億円でした。
二輪車の販売台数と販売金額の推移（出所：生産動態統計、グラフは業界動向サーチが作成）
二輪車の販売台数および販売金額は、2年連続で増加しました。販売台数の伸び率は鈍化したものの、販売金額においては過去10年で最も高い水準を記録しました。
2022-2023年の二輪車・バイク業界は、半導体の供給不足の影響を受けつつも、全体では多くの国でバイク需要が増加しました。特にインドやインドネシア、タイでは前年比15～20％を超える増加が見られたほか、北米、欧州で販売台数が増加しました。
また、歴史的な円安など業績を押し上げる要因もありました。新型コロナウイルスの感染拡大を機に、感染予防対策の移動手段として二輪車が見直されるなど、業界にとっては追い風となっています。
一方で、半導体不足や部品・製品入荷の遅延、ウクライナ情勢や米国の金融引締め、世界的なインフレ影響による製造コストの上昇など、不安定要素が多く存在しています。
世界の二輪車市場では、販売台数でホンダが世界首位、ヤマハは世界4位の業績を誇ります。世界的に日本のバイクメーカーのシェアは高く、ブランド力も高い傾向があります。こうした世界的に高いシェアや評判を武器に、新興国の需要をうまく捉え、二輪車・バイク業界は拡大を続けてきました。
国民の所得が低い国では高額な自動車は購入することができません。一方、自動車よりも安価な小型バイクやスクーターは市民の移動手段として重宝されます。一般的さらに、国民1人あたりのGDPが1,000ドルを超えたあたりからバイクの普及が進むと言われています。
1人あたりのGDPが3,000ドルを超えると自動車の普及が進むと言われています。しがって、二輪車・バイクが急速に拡大するボリュームゾーンは、1人あたりGDPが1,000ドル～4,000ドルぐらいの新興国となります。
2022年の1人あたりGDPがこのゾーンにある国は、ベトナム、ラオス、インド、バングラデシュ、パキスタン、カンボジア、ミャンマーなどでアジアが中心となります。
特に、インドは人口14億人の巨大市場で、国連によると2023年半ばに中国を抜いて世界最大の人口国になりました。インドの1人あたりのGDPは2,389ドル(2022年現在)で、ちょうど二輪車・バイクが普及するボリュームゾーンとなっており、今後の市場拡大が予想されます。
二輪車・バイク業界の売上高ランキング＆シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することで二輪車・バイク市場のシェアや現状、動向を知ることができます。
※ホンダは二輪事業、ヤマハ発動機はランドモビリティ事業、川崎重工業はモーターサイクル＆エンジン事業、スズキは二輪車事業の売上高です。シェアとは二輪車・バイク業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで二輪車・バイク市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれ二輪車・バイク業界の詳細ランキングページにジャンプします。
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