2019年の石油業界の動向や現状、ランキング、シェアなどを分析

石油業界

OIL

2019年の石油業界のランキングやシェア、動向や現状を研究しています。石油業界の過去の市場規模の推移をはじめ、給油所や事業者の推移、業界内での再編の動き、各社が新たに取り組んでいる新エネルギー分野の動向や見通しなどを解説しています。石油業界への就職や転職を考えている方、ビジネスや投資の市場分析を行いたい方などにおすすめです。

業界規模

22.4兆円

(17位/136業界)

伸び率

+9.9%

(14位/136業界)

利益率

+3.1%

(85位/136業界)

平均年収

843万円

(9位/136業界)

石油業界の現状と動向(2019年版)

グラフは石油業界の業界規模(対象企業の売上高計)の推移をグラフで表したものです。

石油業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2018年-2019年の石油業界の業界規模(主要対象企業11社の売上高の合計)は22兆4,238億円となっています。

  • 08年
  • 09年
  • 10年
  • 11年
  • 12年
  • 13年
  • 14年
  • 15年
  • 16年
  • 17年
  • 18年

石油業界の過去11年間の業界規模の推移

2年連続で原油価格が上昇 石油販売量減少で内需は縮小傾向

過去11年間の石油業界の動向を見てみますと、増減を繰り返す傾向にあるのが分かります。近年では2013年から2016年の下落後、2017年と2018年には上昇を記録しています。

経済産業省によると2018年の燃料油販売量は、前年度比3.3%減の1億6,977万キロリットルでした。2017年に比べて減少幅が大きく、販売量は1万7千万台を割り込む結果となりました。前年を下回るのは6年連続になります。

エネルギー庁の発表では2018年度(2019年3月31日現在)の給油所数は3万70カ所となっています。前年から667カ所が廃止に至っており、ピークを迎えた1994年度から半分以下に減少しました。

給油所および販売業者の推移(出所:OICA、グラフは業界動向サーチが作成)

2010年6月の消防法改正により、設置後40年を過ぎた地下タンクの改修が義務化されることになりました。この結果、膨大な改修費用が必要になり、廃業するガソリンスタンドが増加しました。一段落就いた現在でも、国内では燃油販売量の減少と伴に給油所の減少にも歯止めがかからない状況です。

石油業界の状況は自動車運転人口の減少や電気自動車の普及、CO2排出量削減などの影響により、需要は縮小傾向にあります。こうした傾向は今後も続くと見られており、2040年には燃料油の需要は半分になることが想定されています。

業界再編が加速 出光と昭和シェルの統合で国内2強体制へ

石油業界では長期的な内需の減少を見越し、大規模な再編が加速しています。

2017年4月に市場の約5割のシェアを占めるJXTG HDが発足しました。2019年4月には出光興産と昭和シェル石油が統合し「出光昭和シェル」が誕生、販売シェア約3割を握ることになりました。しばらく続いていた業界内の再編は一区切りついた模様です。

この再編によって石油元売り企業はコスモエネルギーHDを加えた3体制へ集約されました。ただ、ガソリン販売シェアは上位2社で8割を占めており、2強による寡占化が加速しています。

一方、石油元売りが3体制になったことで、極端なガソリン価格競争が解消されました。官主導による精製設備の削減もあり、国内需要を大幅に上回る余剰ガソリンが減り、給油所での安値競争は落ち着いています。

国内の燃料油需要は減少傾向にあり、先行きは不透明感が増しています。給油所では収益の向上のため事業の多角化が進められています。中古車販売やカーリース、カーシェアリング、コンビニ併設店の展開といった多角化で集客を図っています。

石油から再生可能エネへ 各社新エネルギー分野を模索

地球温暖化が叫ばれる昨今、国内の石油需要はさらに縮小すると考えられています。また、いずれ枯渇するとされる石油、石炭に代わる新たなエネルギー分野の拡大を各社進めています。

脱炭素や低炭素の流れは国内外ともに加速しています。このような環境の変化に対応すべく、石油業界では再生可能エネルギー事業やLNG(液化天然ガス)事業のほか、高機能材の開発事業など新たな収益柱の育成が急務となっています。

2019年4月に「再エネ海域利用法」が施行されたことを受け、「洋上風力発電」の開発が注目されています。太陽光や風力、バイオマスなど多様にある中で、四方を海で囲まれた島国日本では「洋上風力発電」が有望株として期待されています。

JXTG HDは、メガソーラー発電やバイオマス発電を展開、新たな再生可能エネルギー事業として洋上風力発電や地熱発電を推進しています。また、業界2位の出光興産も同様に、メガソーラーや風力発電、バイオ燃料、地熱発電といった再生可能エネルギー事業を展開しています。

2009年7月にはエネルギー供給構造高度化法が制定されました。エネルギー供給構造高度化法はエネルギー供給事業者(石油、電気、ガス供給会社など)に対して再生可能エネルギーや化石燃料の有効活用を促す法律です。今後は従来の化石燃料から再生可能エネルギーへのシフトが進むと見られ、各社様々な試みが進められています。

石油業界シェア&ランキング

石油業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することで石油市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

石油業界 売上高&シェアランキング(2018年-2019年)

  企業名 売上高 シェア
1 JXTGホールディングス (※) 94,813 42.3
2 出光興産 44,251 19.7
3 昭和シェル石油 30,828 13.7
4 コスモエネルギーHD 27,703 12.4
5 国際石油開発帝石 9,713 4.3
6 三愛石油 7,269 3.2
7 富士石油 5,416 2.4
8 石油資源開発 2,679 1.2
9 日新商事 649 0.3
10 富士興産 610 0.3
※JXTGホールディングスはエネルギー事業の売上高です。シェアとは石油業界の規模(対象企業の11社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで石油市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ石油会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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石油業界 対象企業一覧
JXTGホールディングス、出光興産、昭和シェル石油、コスモエネルギーHD、国際石油開発帝石、三愛石油、富士石油、石油資源開発、日新商事、富士興産、東亜石油の計11社
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