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グラフはゴム・タイヤ業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
ゴム・タイヤ業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成27-28年のゴム・タイヤ業界の業界規模（主要対象企業20社の売上高の合計）は6兆7,856億円となっています。
ゴム・タイヤ業界の過去11年間の業界規模の推移
ゴム・タイヤ業界の過去の推移を見ますと、平成19年まで増加を続けてきましたが、平成19年から21年にかけて大幅減少。その後、平成21年から平成27年にかけては再び増加に転じています。
平成19年までのゴム業界、タイヤ業界は、世界的な自動車需要の伸びも後押しし、好調に業績を拡大してきました。しかしながら平成20年に入り事態は急変。20年前半は原材料価格の高騰で収益が悪化、後半は世界的な金融危機及び円高の影響で売上高、収益ともに急落しました。
さらに、平成20年後半から平成21年にかけて世界的な自動車生産台数の減少が顕著となり、それに伴い各社のタイヤ事業が減収へ。特に欧米向け乗用車タイヤの需要減が目立ちました。
平成24年に入ると、高騰を続けていた天然ゴムなど原材料価格が急落。24年以降は円安、景気回復、消費の増加など追い風もあり、各社とも業績を回復させています。
国内での自動車保有台数及び生産台数の減少に伴い、国内向けタイヤは減少傾向にあります。さらに、近年の消費者は節約志向から廉価品を好む傾向になり、収益性の確保も難しくなってきました。
一方で、海外向けタイヤはアジア、中近東での需要が堅調な推移。北米エリアでも需要回復が見られるなど、各社とも低燃費タイヤなど機能性に優れたタイヤを次々と投入し、シェア拡大に向け動き出しています。
ゴム・タイヤ業界において、ブリヂストンの動向は押さえておく必要があります。
ブリヂストンは平成28年3月決算で売上高3兆7,902億円を計上。2位の住友ゴム工業の8,486億円と4倍超の開きがあり、同一業界でこれほどの開きがある業界はめったにありません。平成17年には仏ミシュランを抜き、タイヤで世界首位のメーカーとなりました。
ブリヂストンは創業早くから世界展開を開始。昨今のグローバル化が進むはるか前から海外展開を加速してきました。現在では世界26ヶ国180以上の拠点(平成29年5月時点)を持ち、連結従業員数は全世界で14万人を超えます。
ブリヂストンの日本での売上高比率はわずか17％にすぎず、米国、欧州、中近東、アフリカ、中国など海外の売上高比率は83％を超えます(平成27年12月現在)。まさに、日本では数少ない、真のグローバル企業と言えるでしょう。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 億円 | |
| 1 | ブリヂストン | 3兆7,902 | 55.9 | |
| 2 | 住友ゴム工業 | 8,486 | 12.5 | |
| 3 | 横浜ゴム | 6,298 | 9.3 | |
| 4 | 住友理工 | 4,244 | 6.3 | |
| 5 | 東洋ゴム工業 | 4,077 | 6.0 | |
| 6 | バンドー化学 | 932 | 1.4 | |
| 7 | 西川ゴム工業 | 899 | 1.3 | |
| 8 | オカモト | 883 | 1.3 | |
| 9 | 鬼怒川ゴム工業 | 801 | 1.2 | |
| 10 | フコク | 722 | 1.1 |
