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グラフはゴム・タイヤ業界の業界規模(対象企業の売上高計)の推移をグラフで表したものです。
ゴム・タイヤ業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
2018年-2019年のゴム・タイヤ業界の業界規模（主要対象企業19社の売上高の合計）は6兆7,336億円となっています。
ゴム・タイヤ業界の過去11年間の業界規模の推移
ゴム・タイヤ業界の過去の推移を見ますと、2007年から09年にかけて大幅減少。その後、09年から18年にかけて、若干の増減はありますが、近年は横ばい傾向にあります。
2007年までのゴム業界、タイヤ業界は、世界的な自動車需要の伸びも後押しし、好調に業績を拡大してきました。しかしながら08年に入り事態は急変。08年前半は原材料価格の高騰で収益が悪化、後半は世界的な金融危機及び円高の影響で売上高、収益ともに急落しました。
さらに、08年後半から09年にかけて世界的な自動車生産台数の減少が顕著となり、それに伴い各社のタイヤ事業が減収へ。特に欧米向け乗用車タイヤの需要減が目立ちました。
2012年に入ると、高騰を続けていた天然ゴムなど原材料価格が急落。12年以降は円安、景気回復、消費の増加、先進国、新興国市場の堅調な推移など追い風もあり、各社とも業績を回復させていましたが、2017年、2018年には横ばいを記録しています。
国内での自動車保有台数及び生産台数の減少に伴い、国内向けタイヤは減少傾向にあります。さらに、近年の消費者は節約志向から廉価品を好む傾向になり、収益性の確保も難しくなってきました。
一方で、海外向けタイヤはアジア、中近東での需要が堅調な推移。北米エリアでも需要回復が見られるなど、各社とも低燃費タイヤなど機能性に優れたタイヤを次々と投入し、シェア拡大に向け動き出しています。
ゴム・タイヤ業界において、ブリヂストンの動向は押さえておく必要があります。
ブリヂストンは2018年12月決算で売上高3兆6,501億円を計上。2位の住友ゴム工業の8,942億円と4倍超の開きがあり、同一業界でこれほどの開きがある業界はめったにありません。ちなみにブリヂストンは2005年には仏ミシュランを抜き、タイヤで世界首位のメーカーとなりました。
ブリヂストンは創業早くから世界展開を開始。昨今のグローバル化が進むはるか前から海外展開を加速してきました。現在では世界26ヶ国約180の拠点(2018年7月時点)を持ち、連結従業員数は全世界で14万人を超えます。
ブリヂストンの日本での売上高比率はわずか18％にすぎず、米国、欧州、中近東、アフリカ、中国など海外の売上高比率は8割を超えます(2018年12月現在)。まさに、日本では数少ない、真のグローバル企業と言えるでしょう。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 単位：億円 | |
| 1 | ブリヂストン | 36,501 | 54.2 | |
| 2 | 住友ゴム工業 | 8,942 | 13.3 | |
| 3 | 横浜ゴム | 6,502 | 9.7 | |
| 4 | 住友理工 | 4,697 | 7.0 | |
| 5 | 東洋ゴム工業 | 3,932 | 5.8 | |
| 6 | 西川ゴム工業 | 984 | 1.5 | |
| 7 | バンドー化学 | 941 | 1.4 | |
| 8 | オカモト | 937 | 1.4 | |
| 9 | ニッタ | 891 | 1.3 | |
| 10 | フコク | 779 | 1.2 |
