スポーツクラブ業界の動向、ランキング、現状、シェア等を掲載しています。

スポーツクラブ業界

SPORTS CLUB

スポーツクラブ業界の2021年版(2020-21年)の業界レポート。動向や現状、シェア、売上高、純利益、勤続年数、平均年収等のランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことでスポーツクラブ業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。

業界規模

0.2兆円

(168位/190業界)

成長率

-11.2%

(178位/190業界)

利益率

-2.5%

(161位/190業界)

平均年収

700万円

(46位/190業界)

※矢印は前年比の増減、成長率は直近3年間の平均。平均年収は上場企業の平均ですので、実態よりも高めに出る傾向があります。

目次

スポーツクラブ業界の現状と動向(2021年版)

グラフはスポーツクラブ業界の業界規模(対象企業の11計)の推移をグラフで表したものです。

スポーツクラブ業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

2020年-2021年のスポーツクラブ業界の業界規模(主要対象企業11社の売上高の合計)は2,430億円となっています。

  • 15年
  • 16年
  • 17年
  • 18年
  • 19年
  • 20年

スポーツクラブ業界の過去6年間の業界規模の推移

新型コロナで状況一変 売上高、会員数ともに大幅減

スポーツクラブ業界の過去の推移を見ますと、2007年から18年にかけて緩やかな増加傾向、18年から2020年にかけては減少しています。

経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると、2020年のフィットネスクラブの売上高は33.2%減の2,235億円、会員数は20.2%減の268万人でした。

フィットネスクラブの売上高と会員数の推移(出所:経済産業省、グラフは業界動向サーチが作成)

2019年までスポーツクラブ業界は横ばい傾向にありましたが、2020年には新型コロナウイルスの影響を受け、売上高、会員数ともに減少となっています。

スポーツクラブは、大型屋内施設で水泳やテニス、ダンス教室の他、トレーニングマシーンやサウナ等が利用可能な「総合型」、ヨガやピラティス、スポーツ格闘技など、限られたスペースで行える「小型店舗型」があります。

リーマンショックや東日本大震災、円高、デフレなど厳しい環境が続いた日本経済ですが、スポーツクラブ業界の業績は堅調な推移を見せています。

スポーツクラブ業界の底堅さを支えているのが、近年の健康ブームによるものと考えられます。特にシニア世代を中心に健康への関心が高まっており、スポーツクラブ業界にとって完全な追い風となっています。

また、2011年4月から中学校でダンスと武道が必修化に。この流れを受け、大手スポーツクラブは相次いでダンススクールや武道教室を開講。こうした流れもスポーツクラブ業界にとって追い風となっています。

そして、急成長したパーソナルトレーニングジムの「RIZAP」の他、近年は「エニタイムフィットネス」などの、24時間営業ジムが相次いでオープンしています。時間を気にせずに通えるメリットがあり、仕事帰りの会社員からの需要があります。

ただ、2020年に入り新型コロナウイルスによる感染が拡大。「3密」を避けにくいスポーツクラブは、店舗の休業に踏み切るなど大きな影響を受けました。一方で、新たな事業として、セントラルスポーツは無料の「自宅でできるエクササイズ動画」の配信を行い、一部の企業は有料でオンライン指導始めています。

2020年(2021年決算)のスポーツクラブ上位3社の売上高を見ますと、RIZAPグループが前年比16.1%減、コナミHDが同38.2%減、セントラルスポーツが32.5%減と3社揃って大幅減収を記録しています。

シニア層に支えられているスポーツクラブ業界だが、高齢化も目立つ

今後スポーツクラブ業界はしばらく堅調な推移を見せると予想されます。現在、スポーツクラブ業界を支えているのが団塊の世代を中心としたシニア層です。今後も800万人を超えるとされる団塊の世代の大量退職が見込まれるため、しばらくは安泰とされています。

しかしながら一方で、若年層のスポーツ離れも進んでいます。総務省「家計調査」によると「スポーツクラブ使用料」支出全体に占める世帯主の年齢階級別シェアによると、1位は60代の36.5%、2位は70代以上の21.0%。これに対し、30歳代は5.4%、20歳代以下は0.9%とかなり低い結果となっています。

もちろん、60代と働き盛りの20~30代ではかけられる時間もお金も異なるので、一概には比較できませんが、シニアの割合に対し、30歳代以下の若年層の割合が極端に低いことは読み取れます。

しばらくは安泰なスポーツクラブ業界ですが、元気なシニア層の高齢化が進むと厳しい状況となります。一般的に70歳を超えると運動頻度が少なくなると言われており、スポーツクラブの主要顧客であるシニア層がごっそりと抜け落ちる可能性が考えられます。好調な今の時期に若年層を取り込むなど、新たな一手を打っておく必要がありそうです。

スポーツクラブ業界シェア&ランキング(2021年版)

スポーツクラブ業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめました。
各々のランキングを比較することでスポーツクラブ市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

スポーツクラブ業界 売上高&シェアランキング(2020年-2021年)

順位 企業名 売上高 シェア
1 RIZAPグループ 433 17.8
2 コナミHD 364 15.0
3 セントラルスポーツ 360 14.8
4 ルネサンス 302 12.4
5 カーブスHD 250 10.3
6 日本テレビHD 206 8.5
7 東急不動産HD 138 5.7
8 野村不動産HD 115 4.7
9 東祥 114 4.7
10 バローHD 91 3.7
※RIZAPグループは美容・ヘルスケア事業、コナミHDはスポーツ事業、日本テレビHDは生活・健康関連事業、東急不動産HDはオアシス事業、野村不動産HDはフィットネス事業、東祥はスポーツクラブ事業、バローHDはスポーツクラブ事業の売上高です。シェアとはスポーツクラブ業界の規模(対象企業の11社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでスポーツクラブ市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれスポーツクラブ会社の詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。

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スポーツクラブ業界 対象企業一覧
RIZAPグループ、コナミHD、セントラルスポーツ、ルネサンス、カーブスHD、日本テレビHD、東急不動産HD、野村不動産HD、東祥、バローHD、トゥエンティーフォーセブンの計11社
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