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グラフは半導体業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
半導体業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成27-28年の半導体業界の業界規模（主要対象企業40社の売上高の合計）は7兆6,600億円となっています。
半導体業界の過去11年間の業界規模の推移
半導体業界の過去の業績推移を見ますと、平成17年から19年まで上昇基調でしたが、平成19年から21年にかけて大幅に減少に。その後増減を繰り返していますが、リーマンショック前の水準には近づきつつあります。
平成19年までの半導体業界は、世界的な半導体需要の増加に伴い、拡大を続けてきました。しかしながら、平成20年秋に端を発した世界的な消費不況により事態は一変。パソコンや携帯電話、車載電装品などあらゆる分野での販売が伸び悩み、業績は一気に悪化しました
平成22～23には緩やかな回復基調にあったものの、平成24年には欧州や中国を中心とした市場の停滞感により、再び減収減益へ。平成25年に以降は、世界的な景況感の回復、旺盛なスマートフォン向け需要により、一転増加に転じました。
こうした動きの中、日本の半導体メーカーは再編を活発化。平成22年4月、ＮＥＣエレクトロニクスとルネサステクノロジの統合でルネサスエレクトロニクスが発足。遅れをとる海外勢に対し、巻き返しを狙います。
一方、DRAM大手のエルピーダメモリは平成24年2月に経営破綻。会社更生法を申請するとともに、米マイクロン・テクノロジーの子会社となり再建を目指します。
国外では同マイクロンテクノロジー（米）がニューモニクス（スイス）を買収。グローバルファウンドリーズ（米）とチャータード・セミコンダクター（シンガポール）が経営統合。グローバルファウンドリーズは設備投資を倍増させる方針で攻勢を強めています。
また、近年ではスマートフォンの急速な普及により、半導体需要の中心がPCからスマホ向けへと完全にシフトしています。実際に平成25年以降はスマホ向け半導体の需要が業界を牽引しており、ここ数年で再編や統合、経営破綻など激しい変化が見られます。
現在の半導体業界は、世界的にスマホ需要の一服感が見られ、スマホ向け市場の成長は鈍化が予想されます。一方で、今後、IoT向け市場が急速に拡大していく可能性があります。
IoTとは、モノのインターネットという意味で、あらゆるモノがインターネットにつながる概念を指します。IoTを実現するには、光、音、温度、湿度、圧力、加速度、回転、赤外線などの「センサー」とネットにつながり情報を交換する「通信」、IoT機器のコントロールを司る「CPU」が必要になります。
現在、世界では90億ものデバイスがインターネットに接続されていますが、世界的にIoT化が進むことで、2020年にはその数が500億個に増えるとの試算もあります。IoTには必ず何かしらの半導体が使用されますので、IoT市場の拡大に伴い、半導体市場が拡大することは容易に想像がつきます。
こうした動向を受け、半導体各社はIoT市場の拡大に向けた動きが見られ始めています。平成27年は、オランダ半導体大手のNXPセミコンダクターズが米フリースケール・セミコンダクタを買収。同年、インテルが米アルテラを約2兆円で買収しました。
IoTの本格普及は今のところ未知数ですが、もし予測通り市場が拡大していけば、半導体業界にとっては空前の好景気となるでしょう。PC市場の縮小が続き、スマホ需要の一服感がみられる現状において、IoTの普及は半導体業界の未来を占う試金石になるかもしれません。
| 企業名 | 売上高 | シェア | 億円 | |
| 1 | 東芝 | 1兆6,050 | 21.0 | |
| 2 | 日立製作所 | 1兆1,276 | 14.7 | |
| 3 | ソニー | 7,667 | 10.0 | |
| 4 | ルネサスエレクトロニクス | 6,932 | 9.0 | |
| 5 | 東京エレクトロン | 6,339 | 8.3 | |
| 6 | 富士通 | 6,039 | 7.9 | |
| 7 | ローム | 3,523 | 4.6 | |
| 8 | 京セラ | 2,162 | 2.8 | |
| 9 | ニコン | 1,824 | 2.4 | |
| 10 | 三菱電機 | 1,806 | 2.4 |
