機械業界の動向や現状、ランキング&シェアなどを解説しています。データは2021-2022年。対象企業の過去の業績を追うことで機械業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。
業界規模
32.9兆円
成長率
1.3%
利益率
5.0%
平均年収
623万円
機械業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2018年から2020年まで減少傾向でしたが、2021年には大幅増に転じています。
機械業界は主に建設機械、工作機械、農業機械、造船重機のジャンルに分類されます。
2021年の機械業界の業界規模(主要機械メーカー223社の売上高計)は、前年比16.2%の大幅増加でした。ジャンル別では、工作機械が+26.8%、建設機械が+21.6%、農業機械が+17.5%、造船重機が+1.7%でした。
2021年は設備投資を控えていた昨年からの反動増が見られました。海外では、北米や欧州での需要が高く、最も伸びが大きかった工作機械では半導体や自動車関連の投資の増加が見られました。
建設機械業界の主な上位企業はコマツ、クボタ、日立建機などが挙げられます。
建設機械業界は2018年から2020年にかけて減少傾向にありましたが、2021年には大幅増に転じています。国内では老朽化を伴うインフラ補修や再開発による需要増、海外では北米での住宅需要が好調でした。
工作機械業界の主な上位企業はマキタ、安川電機、アマダなどが挙げられます。「マザーマシン」とも呼ばれる工作機械は、半導体や自動車、スマホ、航空機など様々な部品作りに用いられます。
経済産業省の生産動態統計年報によると、2021年の金属工作機械の販売金額は、前年比21.2%増の9,234億円でした。2年連続で減少をしていた工作機械ですが、2021年には反発しています。近年の工作機械業界は、世界的なスマホ需要の増加を背景に、2018年ごろまで成長を続けていました。2021年には半導体や自動車関連の設備投資が目立つようになり、再び増加傾向にあります。
農業機械業界の主な上位企業はクボタ、ヤンマーHD、井関農機などが挙げられます。
近年の農業機械業界は、ほぼ横ばいで推移しています。2020年以降は新型コロナの影響を受ける業界が多かったのですが、農業機械業界はあまり影響を受けず、横ばいで推移しています。
現在の日本の農家は、高齢化や後継者不足が進み、働き手不足が深刻な問題となっています。このようなことから、農業機械にも省人化や効率化が求められ、各社さまざま機械の開発を行っています。
機械業界の売上高ランキング&シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することで機械市場のシェアや現状、動向を知ることができます。
順位 | 企業名 | 売上高(億円) | シェア | |
1 | 三菱重工業 | 38,602 | ||
2 | ダイキン工業 | 31,091 | ||
3 | コマツ | 28,023 | ||
4 | クボタ | 21,967 | ||
5 | ジェイテクト | 14,284 | ||
6 | IHI | 11,729 | ||
7 | 日立建機 | 10,249 | ||
8 | 住友重機械工業 | 9,439 | ||
9 | 日本精工 | 8,651 | ||
10 | マキタ | 7,392 |
※シェアとは機械業界全体に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで機械市場における各企業の占有率を知ることができます。矢印は対前年比の増減を表しています。下記のランキングをクリックするとそれぞれ機械業界の詳細ランキングページにジャンプします。
機械業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。関連業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。
三菱重工業、ダイキン工業、コマツ、クボタ、ジェイテクト、IHI、住友重機械工業、日立建機、日本精工、マキタ、NTN、SMC、荏原製作所、ダイフク、日立造船、DMG森精機、三井海洋開発、ナブテスコ、セガサミーHD、栗田工業、アマダ、ホシザキ、THK、グローリー、不二越、日本製鋼所、椿本チエイン、タダノ、ディスコ、フジテックなどの計223社
機械業界の動向や現状、ランキング、シェア等のコンテンツ(2021-2022年)は上記企業の有価証券報告書または公開資料に基づき掲載しております。機械業界のデータは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。あらかじめご了承ください。また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書や公開資料にてご確認ください。